『【再放送】進化する標的型攻撃メールにどう備える？　ClickFixやクイッシングにも対応するメール訓練の新常識』というテーマのウェビナーを開催

マジセミ株式会社は「【再放送】進化する標的型攻撃メールにどう備える？ ClickFixやクイッシングにも対応するメール訓練の新常識」というテーマのウェビナーを開催します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54842/4383/54842-4383-d5c185b8eb3e98a055b53cdc0d482e94-1280x720.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]詳細・参加申込はこちら■ClickFix、クイッシングなどの新たな手法も メールを起点とした攻撃が止まらない近年、標的型攻撃やビジネスメール詐欺に関わるメールは増加し、被害も拡大しています。IPA（情報処理推進機構）が公表した「情報セキュリティ10大脅威 2025［組織］」編では、4位に「機密情報等を狙った標的型攻撃」、9位に「ビジネスメール詐欺」が挙げられ、メールを起点としたサイバー攻撃は事業継続の大きな課題となっています。さらに攻撃手法は高度化・巧妙化しており、特定のターゲット情報を収集して作成されたメールを本物と信じてしまうケースも増加。特にユーザーを騙して悪意あるコマンドを実行させる「ClickFix」や、QRコードを悪用する「クイッシング」といった新たな攻撃も登場し、従業員一人ひとりの教育や訓練、セキュリティ意識の向上がこれまで以上に求められています。■コスト・工数・カスタマイズの壁、従来のメール訓練では不十分な理由多くの企業・組織が標的型攻撃メールへの対策として従業員向けの「メール訓練」を実施しています。従業員の意識向上や不審メールの識別スキル習得には有効ですが、運用する担当者には大きな負担がかかることが課題です。また、事前準備や訓練後の確認、メール環境に応じた除外設定、巧妙化する攻撃に対応したシナリオ作成、受信状況やクリック状況の集計などは多くの工数を要します。さらに、対象者別の内容を柔軟にカスタマイズできなかったり、訓練結果の確認が難しいサービスも少なくありません。高度な訓練や配信数の増加に応じて追加費用が発生するケースもあり、コスト・工数・カスタマイズなどの壁が、継続的なメール訓練の実施を阻む大きな要因となっています。■リリースから3年で550社が導入した「標的型攻撃メール訓練サービス」を徹底解説本セミナーでは、訓練実施者の負担軽減や従業員のセキュリティ意識改革に役立つ最適な方法として、標的型攻撃メール訓練サービス「KIS MailMon」をご紹介します。同サービスはリリースからわずか3年で金融機関100社を含む550社に導入されており、低コストで柔軟なカスタマイズが可能で、手厚いサポートが受けられる点が強みです。また、300種類以上の日英対応シナリオを備え、ClickFixやクイッシングといった最新の攻撃手法にも対応でき、実践的な訓練が継続的に実施可能です。講演では、類似サービスとの比較などを踏まえ、コストを抑えつつ継続的にメール訓練を実施できるメリットなどを解説します。「従業員のセキュリティを強化したい」「もっと手軽にメール訓練を実施したい」とお考えの企業・組織の担当者の方は、ぜひご参加ください。■主催・共催KIS Security株式会社■協力株式会社オープンソース活用研究所マジセミ株式会社詳細・参加申込はこちらマジセミは、今後も「参加者の役に立つ」ウェビナーを開催していきます。過去セミナーの公開資料、他の募集中セミナーは▶こちらでご覧いただけます。 [画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54842/4383/54842-4383-a02be899a02dae900b296977112badfb-400x400.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]マジセミ株式会社〒105-0022 東京都港区海岸1丁目2-20 汐留ビルディング3階お問合せ： https://majisemi.com/service/contact/[動画: https://www.youtube.com/watch?v=SufmqjROp0A ]企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004383.000054842.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp