フジテレビ問題から明らかになった、日本企業最大の病“集団浅慮” そのメカニズムと恐ろしさを明らかにした新・社会派ビジネス書！

国内330万部・世界累計1400万部を突破した大ベストセラー『嫌われる勇気』の共著者である古賀史健氏の新著、『集団浅慮 「優秀だった男たち」はなぜ道を誤るのか？』が11月19日に発売されます。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/45710/438/45710-438-1c8f44625f7c03d875fa5ba6065a3efe-1000x1435.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]『集団浅慮 「優秀だった男たち」はなぜ道を誤るのか？』古賀史健：著 ダイヤモンド社：刊■「無知だった」はもう、言い訳にならないーー 稀代のビジネス書の書き手が“魂の調査報告書”に呼応し、フジテレビ事件の本質的な問題点について掘り下げ、その処方箋まで解説した「全組織人必読」の1冊 今年、世間に大きな衝撃を与えた「フジテレビ第三者委員会調査報告書」。一部の報道を除くほとんどのニュースでは、問題を起こした個人や企業への断罪の材料として消費されがちでしたが、実はその中で明らかにされていたのは、組織の「凝集性」や「同調圧力」によって問題点や課題についての判断能力が失われてしまう、「集団浅慮」の実態でした。 昭和的な価値観から抜け出せずハラスメントに寛容な企業風土。正当な訴えが「カルチャーにあわない」と封殺されるホモソーシャル的な空気。容姿や年齢が重視され、セクハラの「受け流しスキル」すら求められる女性社員。軽んじられる人権と麻痺していく倫理観。そして誰ひとりとして現実を直視せず、思い込みで対応する経営陣――。393ページに及ぶ膨大な報告書には、これらの生々しい人権上の問題点と組織に潜む病巣がこと細かに記されていたのです。 しかし、「集団浅慮」はフジテレビだけに限った問題ではありません。かねてから、日本人は同調圧力に弱く、周囲の目を気にし、悪い意味でも協調性を重んじると言われてきました。それが真実であることは多くの人が同意するところでしょう。そうした文化とともにある全ての日本企業が、「集団浅慮」という“病”に知らず知らずのうちに陥っている可能性があるのです。 組織に潜むこうした問題点を浮き彫りにした「フジテレビ第三者委員会調査報告書」に衝撃を受け、事件の本質を風化させずに、真の問題点を世に知らしめようと筆をとったのが著者の古賀史健氏です。世界的ベストセラー『嫌われる勇気』の共著者であり、書籍を中心に執筆活動を行ってきた日本を代表するビジネス書ライターである古賀氏が、フジテレビの調査報告書を独自の観点で振り返り、「集団浅慮」のメカニズムと恐ろしさ、「企業の人権侵害」に関する問題点と処方箋を体系的にまとめました。 あらゆる日本的な組織が抱える宿痾＝「集団浅慮」についての初の入門書とも言える本書は、経営者・管理職はもちろんのこと、現状の組織のカルチャーに違和感をもつ一般社員、会社における女性の扱いに疑問を感じる若手社員など、「組織の一員」である全ての人に読み・語ってもらいたい1冊です。■目次はじめに序章 フジテレビでなにが起きたのか第1章 フジテレビ経営陣はなにを問われたのか第2章 なぜ組織は「集団浅慮」に陥るのか第3章 ダイバーシティと集団浅慮第4章 あなたには「尊重される権利」があるおわりに■『集団浅慮 「優秀だった男たち」はなぜ道を誤るのか？』著者：古賀史健定価：1,738円（税込）発売日：2025年11月19日発行：ダイヤモンド社判型：四六判並製・264頁URL：https://www.amazon.co.jp/dp/4478123683/■著者プロフィール：古賀史健（こが・ふみたけ）1973年福岡県生まれ。株式会社バトンズ代表。1998年、出版社勤務を経て独立し、経済誌・ビジネス書を中心にライターとして活動。その後自著の執筆に主軸を移し、著書に『嫌われる勇気』『幸せになる勇気』（共著・岸見一郎）、『取材・執筆・推敲』、『さみしい夜にはペンを持て』（第73回小学館児童出版文化賞最終候補）、『さみしい夜のページをめくれ』、『20歳の自分に受けさせたい文章講義』、『古賀史健がまとめた糸井重里のこと。』（共著・糸井重里）などがある。ビジネス書ライターの地位向上への貢献が評価され、2014年に「ビジネス書大賞・審査員特別賞」を受賞。・リリース内の画像・写真は、本書籍に関わる報道を目的とした使用に限ります。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000438.000045710.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp