楽天証券、「SOR注文」の対象銘柄に日経225オプション取引（ラージ・ミニ）を追加

国内株式、先物取引に加え対象銘柄拡充！同値または有利な価格で約定を実現楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2025年12月18日（木）より、先物・オプション取引において、立会外取引（以下「J-NET市場」）で約定する「SOR注文」の対象銘柄を拡充し、日経225オプション取引（ラージ・ミニ）を追加することをお知らせします。これにより、お客様は、国内株式、先物取引に加え、オプション取引でも、取引所の立会市場の最良気配と比べ同値または有利な価格で取引できるようになります。先物・オプション取引の「SOR（スマート・オーダー・ルーティング）注文」は、大阪取引所の立会市場における最良気配値と、楽天証券が運営する注文マッチングシステム「Rクロス(R)」で機関投資家から出される最良気配値を比較し、同値または有利な価格で約定可能な場合、J-NET市場に自動で発注する機能です。お客様は、「SOR注文」を有効にするだけで、価格改善効果が期待できます。2024年5月に、日経225先物取引の「SOR注文」を開始して以降、多くのお客様に活用いただいており、対象となった注文の価格改善率は、日経225先物（ラージ）で96.8％、日経225ミニ先物で92.5％（どちらも2025年11月取引実績）と、「SOR注文」による価格改善効果を実感いただいています。また、楽天証券では、先物・オプションや外国株式（米国・中国・アセアン）、金・プラチナ・銀の各種取引で発生した手数料の1～2％分のポイントがもらえる「取引手数料ポイントプログラム」を提供しています。本プログラムは、先物・オプション取引も対象のため、お客様は「SOR注文」を利用することで、より有利な価格での取引が期待できるだけでなく、お得にポイントを貯めながら、先物・オプションを取引できるようになります。先物・オプション取引は、楽天証券のパソコン向けトレーディングツール「MARKETSPEED II(R)」や、スマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED(R) 先物OP」などから取引可能です。「MARKETSPEED II(R)」は、豊富な投資情報と高度な分析機能だけでなく、プロの投資家なども利用する高性能な取引も可能にするトレーディングツールで、先物・オプション取引や国内株式、米国株式、「楽天CFD」サービスを、同じ画面から取引できます。また、「iSPEED(R) 先物OP」は、情報収集から注文までをスマートフォンで簡単におこなえる高い操作性に定評があり、多くのお客様にご利用いただいています。このたびの「SOR注文」は、「MARKETSPEED II(R)」や「iSPEED(R) 先物OP」に対応しており、楽天証券の先物・オプション取引環境がさらに便利になります。楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、あらゆるお客様のニーズに応える魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。■先物・オプション取引、「SOR注文」有効時の注文の流れ[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/691/11088-691-a3198b498b7ce688b721c64051fe0247-740x200.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■先物・オプション取引の「SOR注文」 概要[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/691_1_9170ce24d668658fda5cff63015b0bea.jpg?v=202512130616 ]以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者確定拠出年金運営管理機関登録票：確定拠出年金運営管理業 登録番号774貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 日本貸金業協会会員 第006365号企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000691.000011088.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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