楽天証券主催「投資アカデミー2026」全国8都市会場＆オンライン配信にて開催！

参加費無料、お客様の投資・資産づくりに役立つ情報を全国にお届け楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2026年に、全国8都市で「投資アカデミー2026」を開催することをお知らせします。本セミナーは、楽天証券のお客様が無料で参加可能な各会場での開催に加え、当日会場にお越しいただけないお客様なども参加できるよう、ライフスタイルにあわせた視聴が可能なオンライン配信もおこなう、ハイブリットセミナーの形式で開催します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/692/11088-692-84f15e234b1028411673db3419b31c0f-402x183.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「投資アカデミー」は、マーケット情報から楽天証券が提供するサービスやツールの使い方まで、お客様の投資や資産づくりに役立つ情報をお届けするセミナーとして、毎年全国各地で開催しています。2026年は、「投資をはじめる人、進歩していく人へ その学びはあなたの武器となる」をテーマに、全国8都市で開催します。各回、楽天証券経済研究所のアナリストや著名な外部講師による講演を実施するほか、企業が直接会社説明をおこなうIR説明会や、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）による個別相談、株式に限らず、債券や投資信託、FX・CFDなど多岐にわたる商品のご紹介など、すでに投資に慣れ親しんでいるお客様から、これから資産づくりに取り組むお客様まで広く活用いただける多彩なプログラムを提供します。また、会場では、楽天証券経済研究所のアナリストに直接、講演や日々配信しているレポートについて質問ができるほか、楽天証券の社員に直接お話いただける相談ブースを設け、投資戦略を考えるうえでの疑問や資産づくりのお悩み、サービスやツールの使い方などをその場で解決できます。ネット証券である楽天証券は、これまでも全国各地でお客様にお会いするセミナーを開催し、多くのお客様に参加いただいています。実際にご来場いただいたお客様からは「対面で質問ができると疑問や不安が解消される」といったお声をいただくなど、好評を博しています。「投資アカデミー2026」でも、オンラインの枠を飛び越え、対面ならではの交流を大切に、お客様の投資・資産づくりに貢献します。楽天証券は、2026年も「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、個人のお金や投資に対する不安を軽減し、これまで以上に自分らしく豊かな人生を歩んでいけるようにサポートするため、オンライン・オフラインを含めた投資情報の提供をおこなってまいります。■楽天証券主催「投資アカデミー」2026年開催予定スケジュール[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/692_1_c773b5cf86b57cd439df6b59d5fc9c6d.jpg?v=202512170845 ][画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/692/11088-692-6a0058b3a74642da8288fa27d75c6323-347x233.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]（注）開催スケジュールについては予定であり、事前の予告なく変更、追加になる可能性があります。また、会場によってはオンライン配信をおこなわない場合もあります。予めご了承ください。以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者確定拠出年金運営管理機関登録票：確定拠出年金運営管理業 登録番号774貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 日本貸金業協会会員 第006365号企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000692.000011088.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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