安否コール、～誰にでもすぐ届く～新機能「SMS Alert」誕生

「6割以上が体験したい！」、選ばれる新時代の安否確認システム[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66730/31/66730-31-67db679cc4c2a2b9dc1d94432a0163f9-1560x920.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社アドテクニカ（本社：静岡県静岡市、代表取締役社長：下村 聡 以下、アドテクニカ）が提供する安否確認システム「安否コール」は、新しい通知のかたちである拡張機能「SMS Alert」（エスエムエスアラート）を発表しました。メールやアプリプッシュ通知とは別に“携帯電話番号に直接届くSMS（ショートメッセージサービス）”を加え、マルチチャネルでの高い到達率の安否確認体制を実現します。誰にでも、すぐに届く、その安心をさらに広げる安否コール「SMS Alert」（エスエムエスアラート）は、すでにご利用いただいているお客様を対象にモニター提供をスタート。実際の運用でいただくフィードバックの声に寄り添って、2026年の正式リリースを目指します。■コミュニケーションツールに関する意識調査の結果― SMSに前向きな声が多数。通知に最も気づかないTOPは「メール」、わずか9％ ―アドテクニカでは大規模災害時の従業員・職員の安否確認に利用されるコミュニケーションツールについて、その利用実態や操作性、通知への気づきやすさを把握するための意識調査を実施しました。＜主な調査結果＞・通知に最も気づきにくいコミュニケーションツールのTOPは「メール」、わずか9％・９割以上が、アプリのインストールやパスワードの初期登録が面倒と感じている・６割以上が、安否コールがSMSに対応したら「体験したい！」と回答コミュニケーションツールに関する意識調査の詳細はこちらhttps://www.anpi-system.net/blog/detail.php?c=547調査期間：2025年11月19日～2025年12月3日■開発の背景安否コール「SMS Alert」（エスエムエスアラート）は、グローバル市場で2032年までに市場規模768億米ドル年平均4.6％のCAGRの拡大を続けるA2P SMS（※1）と、日本国内におけるSMS市場拡大（※2）、SMS配信基盤の信頼性（※3）を背景に、企業・自治体・医療業界向けに設計されました。導入の意思決定を担う情報システム部門が重視するのは、リーチ（到達率）・即達性・セキュリティ・通信インフラの冗長性といった点です。SMSは、他のメッセージングアプリと比較して開封率が高く（※3）、スマートフォンを持たない層にも到達可能なため、災害弱者への対応にも有効です。災害時や緊急事態における「情報伝達の確実性」は、BCP対策の成否を左右する重要な要素です。特に東日本大地震などの大規模災害時には、音声通話やパケット通信の制限が実施され、docomoでは最大30%もの制限が報告されています（※4）（※5）。こうした状況下でも安定した到達率を誇るのが、SMS（ショートメッセージサービス）です。さらに、NTTグループによる行動分析により、SMSが顧客接点や行動促進においても有効であることが実証されており（※6）、その活用可能性はビジネス現場にも広がっています。安否コール「SMS Alert」（エスエムエスアラート）は、このような多角的視点と実績をもとに、厳格なセキュリティ要求にも応える信頼性の高い「緊急連絡インフラ」として開発されました。出典一覧（※1）Fortune Business Insights「エンタープライズA2P SMS市場分析」October 20, 2025（※2）矢野経済研究所「SMS配信サービス市場に関する調査」（※3）KDDI Message Cast「SMSの開封率・配信精度比較」「SMSの国際網と国内網の違い」2025/10/14更新（※4）参議院調査室「災害時における通信制限の実態」P9（※5）総務省・防災情報「東日本大震災における通信規制」P2（※6）NTTコム オンライン「SMSの内容を確認する割合調査」■安否コール｜SMS Alert の3つの特長[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66730/31/66730-31-bec1824ba9767e09e2eaf633a026be37-1600x420.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■安否コール｜SMS Alert とは安否コールの拡張機能「SMS Alert」（エスエムエスアラート） は、安否確認の“確実に届く”を完成させるために生まれた新しい通知チャネルです。メールやアプリが届かない状況でも、携帯番号に直接メッセージを届けることで、緊急時の初動を一瞬で加速させます。アプリのインストールも設定も不要。スマートフォンでもガラケーでも届く、もっともシンプルで、もっとも強い連絡手段です。災害時、誰にでも届くこと。その常識を、あなたの組織へ。詳細｜安否確認システムmagはこちらhttps://www.anpi-system.net/blog/detail.php?c=527■安否確認システム「安否コール」について2007年に防災先進県静岡で、140社以上のグループを持つ大手国際物流企業で開発された安否確認システムです。2011年3月11日の東日本大震災をはじめ令和6年能登半島地震でも問題なく稼働した、UXデザインNo.1を目指す次世代型BCPプラットフォームです。はじめての方でもわかりやすい画面デザインと使いやすい顧客体験を追求し、情報セキュリティやプライバシー保護体制を徹底して運用しています。お客さまの声を反映し、きめ細やかなバージョンアップで上場企業や大手企業、病院など数多くのユーザに高い満足度で指示されています。また、地震や台風などの緊急時だけではなく、日常的なコミュニケーションツールとしても多くの企業・団体で活用されています。安否確認システム「安否コール」【公式】サイトhttps://www.anpi-system.net/安否確認システム「安否コール」は、2025 大阪・関西万博の公式サプライヤーです。https://www.adtechnica.co.jp/news/news.php?id=612■株式会社アドテクニカについて株式会社アドテクニカは、"人と人とのコミュニケーションをデザインする"スローガンを掲げ、防災先進県静岡で1982年に設立。「世界中のコミュニケーションをクラウドで最適に」することをミッションとして、法人向けのデジタルコミュニケーションおよびデジタルマーケティング領域のクラウドサービスの開発提供を行っています。上場企業など2,000社以上の法人にクラウドサービスをSaaS製品で提供し、地方創生DXの推進を支援するソリューションを強みとしています。アドテクニカは、今後も地域社会の安全を守るための技術開発に取り組み、安心・安全で豊かな持続可能都市の創造に貢献してまいります。アドテクニカ会社概要URL：https://www.adtechnica.co.jp/設立：1982年4月所在地：422-8041 静岡県静岡市駿河区中田2丁目4-40資本金：1,000万円（2022年3月1日時点）代表取締役社長：下村 聡事業内容：クラウドサービスの企画・開発・販売- CMSプラットフォーム『FREECODE｜フリーコード』- BCPプラットフォーム『安否確認システム｜安否コール』- ECプラットフォーム『XrossCommerceGates｜クロスコマースゲイト』- 営業支援MAPツール『eMAPlocation』≪ISMS ISO/IEC 27001 JIS Q 27001≫認定事業者（認定番号IA165279）≪プライバシーマーク JIS Q 15001≫取得事業者（登録番号10824463）≪ASP・SaaSの安全・信頼性に係る情報開示認定制度≫ 認定事業者（認定番号0239-2004）運営メディア安否確認システムMaghttps://www.anpi-system.net/blog/安否確認Magは災害時の快適なコミュニケーションを目指す企業や団体向けの安否確認マガジンです。デジタルマーケティングMaghttps://www.freecode.jp/blog/デジタルマーケティングMagは卓越したWEBマーケティング専門情報マガジンです。デジタルマーケティングラボhttps://www.freecode.jp/hp/デジタルマーケティングラボは500社以上の制作実績に基づき、SEOに強いホームページ制作を支援するサービスです。メールマガジンhttps://www.adtechnica.co.jp/mail_magazine/お得なニュース、イベント情報などを配信している登録無料のメールマガジン株式会社アドテクニカのプレスリリース一覧https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/66730企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000066730.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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