楽天証券、「2026年オリコン顧客満足度(R)調査ネット証券第1位」受賞！

5度目の総合1位を獲得、「口座開設・特典」、「取引のしやすさ」などサービス全般で高評価楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、オリコン株式会社が本日発表した「2026年 オリコン顧客満足度(R)調査 ネット証券」において、5度目の総合1位を受賞したことをお知らせします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/696/11088-696-beaebcb28878b00910a1b2aa79cc4c4f-386x449.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「オリコン顧客満足度(R)調査 ネット証券」は、株式会社oricon ME が2006年に開始したもので、実際に証券会社で投資・資産形成をされているお客様を対象にアンケート調査を実施し、9項目の集計・評価がおこなわれます。このたびの調査において、楽天証券は「口座開設・特典」、「取引のしやすさ」、「分析ツール」、「資産管理」、「提供情報」の5項目でトップの評価を受賞したほか、運用商品別の「国内株式」、「外国株式」、「投資信託」の全部門で、パソコン、スマホサイト、スマホアプリの利用形態別の全部門、両部門でもトップの評価を受賞するなど、多くの調査対象項目で1位の評価を受賞した結果、総合評価で5度目の1位を受賞することができました。楽天証券は、「お客様本位の業務運営」に基づき、あらゆるお客様にご満足いただくため、常に安全性を重視した最新のサービスを、より簡単に低コストで利用できる環境を提供するべく取り組んでいます。2025年は、金利ある世界への変化などにより、お客様の資産づくりに関する興味・関心のさらなる高まりを実感するだけでなく、証券業界においては、セキュリティ対策の重要性が問われるなど、新たな挑戦が必要な年となりました。そのような環境下で、楽天証券は、お客様のお金に関する悩み・課題を解決する商品・サービスの提供にこれまで以上に努めてきました。特に、株式や投資信託の購入までの間の余裕資金を運用できるMRF（マネー・リザーブ・ファンド）「楽天・マネーファンド」や、保有する金融商品を担保に、運用を続けながら資金を得られる証券担保ローンなど、お客様が保有する資産をより有効活用できるサービスに加え、業界で初めて（※1）、国内株式を100円から金額指定で取引できる「かぶピタッ(R)」など、どなたでも資産づくり・投資がしやすい商品・サービスを新たに提供開始しました。また、スマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEED(R)」に、全気配値情報が表示できる「フル板(R)」での板発注機能を搭載したほか、資産づくりアプリ「iGrow(R)」に、配当・分配・利金の管理機能を追加するなど、場所や時間を選ばずにパソコンに匹敵する取引・資産管理環境を実現するなど、お客様の利便性向上に尽力してきました。また、お客様の大切なご資産・情報を守るべく、パスワード不要で安全にログイン可能なFIDO2を用いた「パスキー認証」を全チャネル（※2）に、国内主要証券会社で初めて（※3）導入しました。その結果、2025年11月には、証券総合口座数が国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※4）の1,300万口座超となるなど、大変多くのお客様に楽天証券のサービスを活用いただいています。今回の受賞は、多くのお客様にこれまでの取組みをご評価いただけた結果と考えております。楽天証券は、今回の評価に満足することなく、引き続きお客様のご要望の実現と投資・資産づくり生活のサポートを目指し、質の高いサービスを提供していくとともに、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に尽力し、「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。■楽天証券「お客様本位の業務運営」についてhttps://www.rakuten-sec.co.jp/web/company/fiduciary/■「2026年 オリコン顧客満足度(R)調査 ネット証券」についてオリコン株式会社が本日発表したプレスリリースはこちらをご覧ください。「2026年 オリコン顧客満足度(R)調査 ネット証券」https://life.oricon.co.jp/information/903/調査概要：2026年 オリコン顧客満足度(R)調査 ネット証券調査主体：株式会社oricon ME調査方法：インターネット調査サンプル数：14,914人規定人数：100人以上調査企業（サービス）数：31定義：投資商品を取り扱っており、以下いずれかの条件を満たしている証券会社1）ウェブ経由での投資や取引を中心とするネット証券2）ネット証券以外の証券会社が提供するウェブ取引サービス3）金融庁の認可を受けているサービス調査期間：2025年9月17日～同年10月3日、2024年9月4日～同年9月13日、2023年10月2日～同年10月16日調査対象者：【性別】指定なし、【年齢】18～84歳、【地域】全国条件：証券会社で現在投資商品を運用しており、以下すべての条件を満たす人1）インターネット経由でおこなっている人2）過去3年に年1回以上取引をした人3）主に、国内株式、外国株式、投資信託、債券、先物・オプションのいずれかの投資商品を取引している人。ただし、運用商品数は問わない※1：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））で比較（2026年1月5日、楽天証券調べ）※2：「楽天MT4」を除く※3：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガンスタンレー証券（五十音順））で比較（2026年1月5日、楽天証券調べ）※4：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数（2026年1月5日、楽天証券調べ）以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者確定拠出年金運営管理機関登録票：確定拠出年金運営管理業 登録番号774貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 日本貸金業協会会員 第006365号企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000696.000011088.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp