20代のAIエージェント利用が約5割に到達、利用者の7割超が業務における「ポジティブな効果」を実感

IT人材のAI利用に関する実態調査[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-96e06b2fc0bd57a5067246ae10fe3200-1200x630.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げるレバテック株式会社( https://levtech.jp/ ) は、IT人材を採用する企業担当者1000名とIT人材3000名に調査を実施し、「レバテックIT人材白書2026」を作成しました。本リリースでは一部を抜粋し、お知らせいたします。▼白書全文はこちらよりご覧いただけます。https://levtech.jp/files/doc/levtech_research_2026.pdf＜調査サマリー＞- 業務でAIを利用するIT人材が昨年比1.5倍に、Geminiの利用率は1年で約2倍に急伸- AIによる業務効率化の実感は7割に上昇、技術・非技術問わず幅広い業務で利用広がる- IT人材の約3割が業務でAIエージェントを利用、20代では約5割に到達- AIエージェント利用者の7割超が「ポジティブな効果があった」と回答1. 業務でAIを利用するIT人材は昨年比1.5倍に、Geminiの利用率は1年で約2倍に急伸 IT人材の67.8％が「業務でAIを利用した経験がある」と回答し、昨年の結果*1と比較すると約1.5倍に増加していることが分かりました。利用頻度を見ると、「ほぼ毎日（34.0％）」「1週間に2～3回程度（33.9％）」と、日常的にAIを活用するエンジニアが増えていることが明らかになりました。利用しているAIツールは、昨年に引き続き「ChatGPT（75.3％）」が最も多く、次いで「Microsoft 365 Copilot（47.3％）」「Gemini（40.7％）」が続きます。特に、「Gemini」は昨年から約2倍に利用率が上昇しており、エンジニアの業務におけるAIツールの選択肢が広がっていることが分かります。*1 2025年1月発表「レバテック IT 人材白書 2025」https://levtech.jp/files/doc/levtech_research_2025.pdf[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-52342bf2b9f9f1a3153be4842992f1c1-2875x2366.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-bf70128a0b245eae8ccb36b5b4dcb22d-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-d87ade8efa5bb355a6454dac309b510f-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]2. AIによる業務効率化の実感は7割に上昇、技術・非技術問わず幅広い業務で利用広がる AIの活用方法については、「実装・コーディング（32.8％）」が「提案・営業（31.6％）」をわずかに上回り最多となり、開発の中核業務を中心に、技術・非技術問わず幅広い業務で利用されていることが明らかになりました。また、AIの導入による業務効率化については、7割が「効率化された（70.0％）」と回答しており、昨年の54.3％から15.7ptの増加となりました。一方で、効率化を実感できない理由として「効果測定をできるほどの変化がない（26.6％）」「導入されて間もないため効果が分からない（24.2％）」が上位に挙がっており、導入効果の把握が今後の課題と考えられます。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-30d9131e55d82b15022fe2c46263eacd-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-d472422c5d217c514756a47f0a3be03c-2875x2366.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-d42b15e0a0b08ded3070036188ad327f-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]3. IT人材の約3割が業務でAIエージェントを利用、20代では約5割に到達 業務でAIエージェントを活用するIT人材は全体で29.9％にとどまる一方、20代では48.9％とほぼ半数が積極的に活用しており、世代間で利用状況に大きな差が見られました。主な使用目的は「定型業務・反復作業の自動化（53.1%）」「開発スピードの向上（52.0%）」が上位となり、次いで「ミスの削減・均一の化（32.2%）」「データ分析の高度化・迅速化（23.3%）」が続きます。[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-dda709447edc8316a0fa74a2c26e0aef-2875x2366.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-0df73fac856e09646a02d2f0aeb50506-2875x1791.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像10: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-3e1e809f46a962eaef772a230e5516db-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]4. AIエージェント利用者の7割超が「ポジティブな効果があった」と回答 AIエージェントの利用による効果について、「ポジティブな効果があった」と回答した割合は71.3%に達し、「変化はなかった（26.1%）」「ネガティブな効果があった（2.6%）」を大きく上回る結果となりました。具体的にポジティブな効果を聞くと、「アウトプットの質と量が向上した（53.6%）」「業務効率が改善した（51.4%）」が5割を超えました。さらに「創造的・戦略的な業務に時間を使えるようになった（46.7%）」も半数近くに達し、AIエージェントの活用が業務に好影響をもたらしていることが明らかになりました。[画像11: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-b5865e3c2eaaad5f98470faa462aeaad-2875x2366.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像12: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-e4e83b2c7ff17172215754a704d69074-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]〈執行役社長泉澤のコメント〉 今回の調査から、IT人材によるAIの活用が急速に進んでいることが明らかになりました。業務でAIを利用した経験があるIT人材は約7割に達し、日常的にAIを活用するエンジニアも増加しています。活用領域を見ると、「実装・コーディング」や「提案・営業」など幅広い業務でAIが活用されており、業務効率化の実感も昨年比15.7ポイント増と大きく向上しました。また、AIエージェントの利用も若手層を中心に広がっており、利用者の7割超が「ポジティブな効果」を実感していることが分かりました。アウトプットの質や量の向上、業務効率化、創造的業務への時間配分増など、業務改善に寄与していることが分かります。AIを前提とした業務プロセス設計や、社員のAIスキルの習得がより重要性を増していくことが想定されます。AI活用は単なる業務の効率化に留まらず、IT人材のキャリア形成や企業の競争力を左右する重要なテーマとなっていくと考えられるでしょう。◆泉澤 匡寛・プロフィール[画像13: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-1566fdab24311d887ab0b67e91028a5c-716x712.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]2017年、レバレジーズ株式会社に入社。新規事業の責任者として、IT特化型就職支援サービス「レバテックルーキー」や、複数サービスを立ち上げ、事業の基盤を築く。2021年、レバテック ITリクルーティング事業部部長に就任し、事業戦略の立案、採用、業務最適化を推進し、複数ブランドの成長を多角的に牽引。2023年4月にレバテック執行役員に就任し、2025年4月1日付で執行役社長に就任。＜調査概要＞調査年月：2025年11月12日～2025年11月19日調査方法：インターネット調査調査主体：レバテック株式会社実査委託先：GMOリサーチ&amp;AI株式会社企業側調査有効回答数：1000s調査対象：企業におけるIT人材採用担当者 1000 名IT 人材側調査有効回答数：3000s調査対象：20 歳～ 59 歳 IT 人材3000 名レバテック株式会社レバテック株式会社では、「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げ、「IT人材と企業を増やし、伸ばし、繋げる」ためのプラットフォームの構築を目指しています。現在は業界最大手のITフリーランス専門エージェント「レバテックフリーランス」ほか、IT人材と企業を支援するための様々なサービスを提供。累計登録者は68万人を超えます。▽「レバテックフリーランス」フリーランスエンジニア専門エージェントhttps://freelance.levtech.jp/▽「レバテッククリエイター」フリーランスクリエイター専門エージェントhttps://creator.levtech.jp/▽「レバテックダイレクト」ITエンジニア・クリエイター専門求人サイトhttps://levtech-direct.jp/▽「レバテックキャリア」エンジニア/クリエイター専門の転職支援https://career.levtech.jp/▽「レバテックルーキー」エンジニアに特化した新卒向け就職支援エージェントhttps://rookie.levtech.jp/[画像14: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/850/10591-850-873de3133a3acc8c4b8a1e2f19c864ea-1999x1047.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]Leverages Group（ https://leverages.jp/）代表取締役： 岩槻 知秀資本金 ： 5,000万円設立 ： 2005年4月事業内容 ： 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、システムコンサルティング事業、M&amp;Aアドバイザリー事業、DX事業、メディカル関連事業、教育関連事業社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&amp;Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2024年度は年商1428億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000850.000010591.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp