人的資本経営・開示の取り組みを高水準で実践している企業として
小田急電鉄株式会社（本社：東京都新宿区 社長：鈴木 滋）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川 憲昭 氏）と一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡 仁 氏）、ＨＲ総研（ＰｒｏＦｕｔｕｒｅ株式会社、所長：寺澤 康介 氏）が共同する「人的資本調査２０２５」において、「人的資本経営品質２０２５（シルバー）」に選定されました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/12974/1388/12974-1388-1026c99aff9f2cd924fe87daf84acaa1-3900x893.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「人的資本調査２０２５」は、人的資本経営と開示の両面から企業の人的資本に関する取り組みを総合的に評価し、先進的な企業を選定・表彰する国内最大規模の人的資本調査で、企業の経営と人事をさらに進化させ、持続的な成長の後押しを目的としています。
当社は、地域社会へ価値を創出することを経営の軸に据え、その実現を担う人財として「価値創造型人財」という像を定義しています。多様な価値を創造するためには、異なる考え方・能力・背景・価値観など、いわゆる「多様性」を尊重し合う風土が必要であり、多様な個の力を最大限活かせる職場を実現すべく、さまざまな取り組みを推進しています。また、統合報告書等を通じて、こうした人的資本の強化に向けた各種取り組みの開示を強化しており、今回は、これらを高く評価いただいたと考えています。
直近の主な取り組みとしては、２０２４年度より専門性の高い現業職員も含めた全社員を対象とするキャリア対話の機会を設け、社員の成長と自律を支援するとともに、対話を踏まえた適正な人財配置に努めています。また、同年度から経営層と従業員の対話を目的に、年に１回エンゲージメントサーベイを実施しています。結果は経営層も把握し、組織の現状をより深く理解するための重要な指標として活用しています。重視度が高いものの結果がふるわない項目を優先度の高い課題と捉え、職場環境の改善など、具体的な施策に迅速につなげています。
さらに、年次や部門を問わずすべての社員が、新しい事業を提案できる事業アイデア公募制度「ｃｌｉｍｂｅｒｓ」や、社内で進行中のプロジェクトに部門を超えて参画することができるプロジェクト人財公募制度の導入など、自らの知識・経験・関心を発揮しながらチャレンジしやすい風土も構築しています。
当社では、これからも社員一人ひとりの成長を支え、地域社会とともに持続的な価値を創造し続ける企業となるべく、人的資本のさらなる強化を推進してまいります。
以 上企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001388.000012974.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
小田急電鉄株式会社（本社：東京都新宿区 社長：鈴木 滋）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川 憲昭 氏）と一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡 仁 氏）、ＨＲ総研（ＰｒｏＦｕｔｕｒｅ株式会社、所長：寺澤 康介 氏）が共同する「人的資本調査２０２５」において、「人的資本経営品質２０２５（シルバー）」に選定されました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/12974/1388/12974-1388-1026c99aff9f2cd924fe87daf84acaa1-3900x893.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「人的資本調査２０２５」は、人的資本経営と開示の両面から企業の人的資本に関する取り組みを総合的に評価し、先進的な企業を選定・表彰する国内最大規模の人的資本調査で、企業の経営と人事をさらに進化させ、持続的な成長の後押しを目的としています。
調査の回答結果をもとに、人的資本経営分野の有識者５名による審査が行われ、当社は今回「シルバー」に選定されました。２年ぶり２回目の「シルバー」への選定となります。
当社は、地域社会へ価値を創出することを経営の軸に据え、その実現を担う人財として「価値創造型人財」という像を定義しています。多様な価値を創造するためには、異なる考え方・能力・背景・価値観など、いわゆる「多様性」を尊重し合う風土が必要であり、多様な個の力を最大限活かせる職場を実現すべく、さまざまな取り組みを推進しています。また、統合報告書等を通じて、こうした人的資本の強化に向けた各種取り組みの開示を強化しており、今回は、これらを高く評価いただいたと考えています。
直近の主な取り組みとしては、２０２４年度より専門性の高い現業職員も含めた全社員を対象とするキャリア対話の機会を設け、社員の成長と自律を支援するとともに、対話を踏まえた適正な人財配置に努めています。また、同年度から経営層と従業員の対話を目的に、年に１回エンゲージメントサーベイを実施しています。結果は経営層も把握し、組織の現状をより深く理解するための重要な指標として活用しています。重視度が高いものの結果がふるわない項目を優先度の高い課題と捉え、職場環境の改善など、具体的な施策に迅速につなげています。
さらに、年次や部門を問わずすべての社員が、新しい事業を提案できる事業アイデア公募制度「ｃｌｉｍｂｅｒｓ」や、社内で進行中のプロジェクトに部門を超えて参画することができるプロジェクト人財公募制度の導入など、自らの知識・経験・関心を発揮しながらチャレンジしやすい風土も構築しています。
当社では、これからも社員一人ひとりの成長を支え、地域社会とともに持続的な価値を創造し続ける企業となるべく、人的資本のさらなる強化を推進してまいります。
以 上企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001388.000012974.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
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