IT人材の45％が「静かな退職」を自覚、評価・報酬への不満が主因、やりがいの有無が鍵に

IT人材のキャリア意欲に関する実態調査[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-04af79cc3083feb4731570daa6f3f2e7-2400x1260.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げるレバテック株式会社（ https://levtech.jp/ ）は、IT人材3000名を対象に、近年注目される「静かな退職」*1に関する実態調査を実施しました。*1静かな退職：業務において必要以上のやりがいやキャリアアップを求めず、決められた仕事を淡々とこなす状態▼白書全文はこちらよりご覧いただけます。https://levtech.jp/files/doc/levtech_research_2026.pdf＜調査サマリー＞- IT人材の45％が「静かな退職」を自覚、30代以降の中堅層にも波及- 静かな退職の理由は「努力が給与・昇進に正当に反映されないから」- 「仕事のやりがい」が静かな退職の抑止力に、仕事の達成感や成長実感が鍵1. IT人材の45％が「静かな退職」を自覚、30代以降の中堅層にも波及 自身の状態が「静かな退職」に該当するか聞いたところ、「そう思う（16.4％）」「どちらかというとそう思う（28.5％）」を合わせ、約45％が該当すると回答しました。年代別に見ると、20代では58.7％と6割近くが「静かな退職」に該当すると回答し、全世代で最も高い割合を示しました。一方で、30代でも45.9％と半数近くに達し、40代・50代でも3割後半が該当すると回答していることから、「静かな退職」は若年層に限られた現象ではなく、世代を問わず広がっている実態が明らかになりました。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-7bb4890be3f1b23d59c0b9202790ee71-2875x2366.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-5e3cd0894aa11a339a85d97b03f5ce90-2875x2107.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]2. 静かな退職の理由は「努力が給与・昇進に正当に反映されないから」 「静かな退職をしている」と回答した層に、その理由を聞くと、「自分の努力や成果が、給与や昇進などの待遇に正当に反映されないと感じたから（42.5％）」が最多となりました。次いで「担当の業務量が多く、心身の健康を優先したいから（37.3％）」「キャリアアップをしたいと思わないから（31.7％）」と続きます。業務で高度な専門性を発揮しても、それが報酬や昇進に結びつかない状態が続くと、「努力しても報われない」という認識が広がり、自発的な挑戦や主体的な関与を控える傾向が強まると考えられます。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-0ee6c74857f1483a6ca7c6403f23c222-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]3. 「仕事のやりがい」が静かな退職の抑止力に、仕事の達成感や成長実感が鍵 「静かな退職をしていない」と回答した層にその理由を聞くと、「仕事にやりがいを感じているから（43.2％）」が最も多く、次いで「昇進や昇給のために努力が必要だと思うから（40.5％）」「仕事と私生活のバランスが取れているから（35.1％）」と続きました。注目すべきは、昇進や昇給への期待以上に、仕事のやりがいが上位に挙がっている点です。報酬以上に、仕事を通じた達成感や成長実感といった内発的動機が、エンジニアの主体性を支える重要な要素であることが明らかになりました。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-268dc955c3d3deb6a73f33a3c57ba662-3900x3724.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]〈レバテック株式会社 執行役社長 泉澤 コメント〉 今回の調査により、IT人材の約半数が自身を「静かな退職」状態にあると自覚している実態が明らかになりました。中でも、「努力や成果が給与・昇進に正当に反映されていない」と感じていることが最大の理由となっている点は、評価に対する納得感がエンゲージメントを大きく左右していることを示しています。企業に求められるのは、単に高い報酬を提示することだけではありません。評価制度の透明性を高め、成果が正しく報われていると実感できる仕組みを整えること、そして成長実感を得られる業務機会を継続的に提供することが重要です。仕事を通じた達成感や成長実感といった内発的動機こそが、主体的なキャリア形成を後押しし、結果としてIT人材の離職防止と組織の持続的な成長につながると考えています。IT人材の確保が企業の重要な経営課題となる中、多様な人材が能力を発揮し続けられる環境を整え、IT人材の活躍と定着をいかに実現するかが企業の競争力を左右するといえるでしょう。◆泉澤 匡寛・プロフィール[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-3b9fd858b27ad5b8da03de63de553318-716x712.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]2017年、レバレジーズ株式会社に入社。新規事業の責任者として、IT特化型就職支援サービス「レバテックルーキー」や、複数サービスを立ち上げ、事業の基盤を築く。2021年、レバテック ITリクルーティング事業部部長に就任し、事業戦略の立案、採用、業務最適化を推進し、複数ブランドの成長を多角的に牽引。2023年4月にレバテック執行役員に就任し、2025年4月1日付で執行役社長に就任。＜調査概要＞調査年月：2025年11月12日～2025年11月19日調査方法：インターネット調査調査主体：レバテック株式会社実査委託先：GMOリサーチ&amp;AI株式会社有効回答数：3000名調査対象：20歳～59歳 IT人材3000名レバテック株式会社レバテック株式会社では、「日本を、IT先進国に。」をビジョンに掲げ、「IT人材と企業を増やし、伸ばし、繋げる」ためのプラットフォームの構築を目指しています。現在は業界最大手のITフリーランス専門エージェント「レバテックフリーランス」ほか、IT人材と企業を支援するための様々なサービスを提供。累計登録者は68万人を超えます。▽「レバテックフリーランス」フリーランスエンジニア専門エージェントhttps://freelance.levtech.jp/▽「レバテッククリエイター」フリーランスクリエイター専門エージェントhttps://creator.levtech.jp/▽「レバテックダイレクト」ITエンジニア・クリエイター専門求人サイトhttps://levtech-direct.jp/▽「レバテックキャリア」エンジニア/クリエイター専門の転職支援https://career.levtech.jp/▽「レバテックルーキー」エンジニアに特化した新卒向け就職支援エージェントhttps://rookie.levtech.jp/[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/10591/877/10591-877-2408266508570cc2116c58725de284a4-1999x1047.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]Leverages Group（ https://leverages.jp/）代表取締役： 岩槻 知秀資本金 ： 5,000万円設立 ： 2005年4月事業内容 ： 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、システムコンサルティング事業、M&amp;Aアドバイザリー事業、DX事業、メディカル関連事業、教育関連事業社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&amp;Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2024年度は年商1428億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000877.000010591.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp