ドイツ代表がW杯をボイコット？トランプ大統領の発言を受け、連盟の副会長「議論をする必要がある」

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今夏に迫ったFIFAワールドカップ2026北中米大会を前に、ドイツ・サッカー連盟の幹部が大会ボイコットを示唆した。



日本代表MF藤田譲瑠チマやDF安藤智哉が在籍するブンデスリーガのザンクトパウリで会長を務めでドイツサッカー連盟の副会長でもあるオーケ・ゲトリッヒ氏は『ハンブルガー・モルゲンポスト』紙のインタビューで「この問題を真剣に検討し、議論する」とボイコットの可能性に触れた。

『ESPN』をはじめ、主要メディアが伝えている。



「私の考えでは、潜在的な脅威は当時（1980年代のオリンピックボイコット）よりも大きくなっている。この議論をする必要がある」



アメリカのドナルド・トランプ大統領が、デンマーク自治領グリーンランドの領有に言及したことで、緊張感が高まっている。



ゲトリッヒ氏は、トランプ大統領の発言などを受けた対応として、米国、カナダ、メキシコの3カ国で開催される今夏のW杯についてボイコットを検討しているという。



ゲトリッヒ氏は「組織として、そして社会として、私たちはタブーや境界線の設定方法、そして価値観を守る方法を忘れつつある」と指摘。「プロ選手の命は、ワールドカップ開催国によって直接的、間接的に攻撃されたり脅迫されたりしているさまざまな地域の無数の人々の命より価値があるわけではない」と、W杯開催の意義に疑問を投げかけた。



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なお、フランスのスポーツ大臣を務めるマリナ・フェラーリ氏も「何が起こるかについては予断を許しません」とボイコットの可能性については完全に否定しておらず、各国の今後の対応に注目が集まる。



筆者：本田建（編集部）

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