アメリカが75カ国のビザ申請停止措置を発表…優勝候補ブラジルを含むW杯出場の“15カ国”のサポーターに影響か

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今年のFIFAワールドカップに向け、世界中のサッカーファンを揺るがす衝撃的な動きが浮上している。



イギリスメディア『Daily Mail』は14日、アメリカのドナルド・トランプ大統領の方針により、今大会の全出場国のうち15カ国のファンがアメリカへの入国ビザを取得できなくなる可能性があるという。



同メディアによると、アメリカ務省は内部メモを通じ、審査体制の見直しを理由に75カ国からのビザ発給を一時凍結するよう領事担当官に指示。その中には、2026年大会に出場予定の15か国が含まれており、優勝候補のブラジルも対象となっている。



大会はアメリカ、メキシコ、カナダの共催だが、試合の多くが米国内で行われるため、影響は避けられない。



特に注目されているのがスコットランドのグループCで、同組のブラジル、モロッコ、ハイチの3か国が「レッドリスト」に入ったと伝えられている。



これにより、フォックスボロやマイアミで予定されている試合では、サポーターが現地入りできず、スタジアムの雰囲気が大きく変わる可能性もある。



さらにアルジェリア、カーボベルデ、コロンビア、コートジボワール、エジプト、ガーナ、イラン、ヨルダン、セネガル、チュニジア、ウルグアイ、ウズベキスタンも影響対象国として挙げられており、計15か国の出場国に直接的な影響が及ぶ恐れがある。



大会の盛り上がりを左右する「サポーターの存在」に制限がかかる異例の事態に、各国サッカー界やファンから懸念の声が上がりそうだ。



実は日本代表も…大会から「追放や参加禁止」になったチーム



世界最大級のスポーツイベントが政治的判断に左右されるのか、今後の動向が注視されている。



筆者：江島耕太郎（編集部）

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