Jリーグは昨年度からJ1からJ3までのチーム数を20チームずつに変更。今後は秋春制へシーズン移行するなど、様々な改革が行われている。

そうした中、日本の隣国である韓国でもプロリーグの改革を進める動きが活発化している。

韓国プロサッカー連盟は18日、5日後の23日に『2025Kリーグ主要懸案公聴会』を開催すると発表した。

同連盟の発表によると、この公聴会では「Kリーグの外国籍選手枠制度、Kリーグ1（韓国1部）のチーム数」などをテーマに、様々な専門家たちの意見を聴取して話し合うという。

近年、AFCチャンピオンズリーグ・エリート（ACLE）とAFCチャンピオンズリーグ2（ACL2）では、外国籍選手枠を撤廃した。アジアの戦いが、よりグローバルに進化している。

昨季のACLEで韓国勢は、光州FCのみが決勝トーナメントに勝ち上がり、他の2チームはリーグステージ敗退となった。

同大会では、多くの外国籍選手を起用した西アジア勢の躍進が目立ち、最終的にサウジアラビア1部のアル・アハリ・ジェッダが大会初優勝を飾った。

今回、公聴会で外国籍選手枠についての議論が行われる理由も、こうしたアジアの国際大会を取り巻く状況が大きく変わってきたという点が大きい。

現在、Kリーグ1は外国籍選手の登録人数が最大6人、同時出場できる人数が最大4人まで、Kリーグ2（韓国2部）は登録人数が最大6人、同時出場できる人数が最大4人までとなっている。

今後は登録人数の無制限化や、同時出場する人数が拡大される可能性が高い。

また、来季からKリーグ2のチーム数が、既存の14チームから新たに3チームが参入し、17チームに増える。

さらに2027シーズンからはセミプロリーグであるK3リーグ（韓国3部相当）と昇降格制が施行される予定で、Kリーグ1からKリーグ2の日程などを考慮して、チーム数の調整が必要だという。

昨季、FCソウルに元イングランド代表MFジェシー・リンガードが入団し、同クラブはホームゲームの観客動員数を大幅に伸ばすなど、商業面で大きな成功を収めた。

外国籍選手の登録人数に制限がなくなれば、今後はリンガードのようなビッグネームを狙うチームが増える可能性もあり、国際大会での競争や国内での人気などのあらゆる面でメリットが期待できる。

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