ベルギー1部リーグで今季好スタートを切ったシント＝トロイデン（STVV）。

2017年11月にDMMグループが経営権を取得したクラブでは、遠藤航や冨安健洋など、数多くの日本人選手が欧州での“第一歩”を記してきた。

そのシント＝トロイデンと、今年7月から資本業務提携を結んだのが、V・ファーレン長崎のオーナー企業であるジャパネットホールディングス。一部株式を取得し、代表取締役社長の髙田旭人氏がSTVVの取締役に就任している。

こうした流れもあってか、本日、ジャパネットがシント＝トロイデンの筆頭株主になる方針であると一部メディアにより報じられた。

ただ、シント＝トロイデンの会長を務める「DMM.com」COO（最高執行責任者）の村中悠介氏は、自身のXで以下のように綴り、報道を即座に否定している。

「朝起きてニュース見たら驚きました！ジャパネットホールディングスがシントトロイデン筆頭株主になることに基本合意したと。

結論から言いますと、なにも基本合意してませんし何の話し合いも行われてません！クラブを支えてくれてるサポーター、スポンサー、たくさんの方々に対してお約束できます。そんなことは起こってません！

たしかにジャパネットホールディングス様が、株主になっていただいて長期的な展望に関して話したことは事実ですが、株主なので当たり前の話です。それをいちいち記事にしてたら全てニュースになっちゃいますよね」

株主であるジャパネットと長期的展望について話していることは事実だが、株式売却などの話し合いは行われていないとのことだ。

ひとまず報道は否定された格好だが、シント＝トロイデンは、リーグが2022年に各クラブへ求めた「5年以内に債務超過を解消する」という課題を昨シーズン達成。

クラブ経営の自由度が増し「これから」という時期だけに、今回の報道を受けて今後の動向がさらに注目されていくことになりそうだ。

小久保玲央ブライアン、谷口彰悟、畑大雅、山本理仁、伊藤涼太郎、松澤海斗、後藤啓介の日本人7選手が所属するチームは今週末、4日（土）に3位メヘレンとのアウェイでの上位対決に臨む。

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