風邪薬やサプリで意図せず違反？　アスリートを守る「アンチ・ドーピングの駆け込み寺」とは (2020年10月7日)

市販の風邪薬や処方薬、ドリンクやサプリメントが原因でドーピング違反になってしまう。本人に不正をする意思や意図がなくても処分の対象になってしまういわゆる『うっかりドーピング』は、一定レベル以上で競技を行うアスリートなら誰もが対処しなければいけない問題だ。現代を生きるアスリートには、自ら口にするもの体に入れるものに気を配り、管理を徹底することが求められているが、アンチ・ドーピングの観点から専門知識を提供し、アドバイスを行う心強い味方がいることはあまり知られていない。意図しないドーピング違反からアスリートを守るスポーツファーマシストとは？（インタビュー・文＝大塚一樹［REAL SPORTS編集部］、写真＝Getty Images）市販薬やサプリメントも……身の回りにあるドーピングのリスク1999年に世界アンチ・ドーピング機構(WADA)が設立されて以降、スポーツの公平、公正さを保つためのアンチ・ドーピング活動はさらに広く知られるようになり、一定レベルの競技会でアスリートがドーピング検査を受けることはスポーツ界の常識になった。一方で、持病の治療や風邪などの症状を抑えるために服用する処方薬、一般人でも簡単に購入できるサプリメントに禁止物質が含まれていたことに起因する『うっかりドーピング』の例も増えている。こうした意図しないドーピングからアスリートを守り、アンチ・ドーピングについての情報提供を行うのが、薬剤やアンチ・ドーピング、禁止物質についての専門知識を持つ公認スポーツファーマシストだ。実はWADAや日本のアンチ・ドーピング活動を統括する日本アンチ・ドーピング機構（JADA）には「うっかりドーピング」という概念はない。競技の公平性、公正性を考えれば、競技力向上につながる物質が体内にある状態で競技会に参加すればドーピング違反になる。もちろん意図していたかどうかは、資格停止期間の長さなど、その後の処分の重さに影響するが、違反した事実自体は変わらない。「うっかり」または「知らなかった」ために記録や結果を失い、重い処分を科される可能性もあるドーピングについて不安に思っているアスリートは多いが、その道のスペシャリストにして良きアドバイザーでもあるスポーツファーマシストの存在はトップアスリートたちの間でも、ようやく認知が広がり始めた段階だ。ここからは公認スポーツファーマシストの関水康成さんにスポーツファーマシストの実際の役割について聞いていこう。スポーツ、ドーピング禁止物質に精通した薬剤師＝スポーツファーマシスト――スポーツファーマシスト自体を知らない人もまだ多くいると思うのですが、特別な資格などが必要なのでしょうか？関水：そうですね。スポーツドクター（医師）、スポーツデンティスト（歯科医師）などスポーツと医療に関わる資格や役割は増えていますが、スポーツファーマシストは広く知られているというわけではないかもしれません。スポーツファーマシストになるための要件としては、薬剤師であることがあげられます。アンチ・ドーピング規則に関する情報・知識を持っていて、薬の正しい使い方を指導できる専門家と思ってもらえれば。――JADAに公認された薬剤師ということですね。スポーツファーマシストにはどうすればなれるんですか？関水：スポーツファーマシストの認定プログラムに申し込みを行い、アンチ・ドーピングのルールや禁止物質、スポーツファーマシストの倫理等に関する講座を受け、テストに合格したらJADAから認定を受けられるという流れです。また、資格の維持には、毎年のオンラインによる講習会受講が必須です。認定制度が始まったのは2009年で、現在は1万人くらいいると聞いています。――一般的な薬剤師とは違う、特殊な勉強が必要になってくる？関水：みなさんも病院に行って処方箋をもらった後に薬剤師さんから処方薬についての説明を受けたことがあると思います。薬剤師の仕事は「薬を扱う」ことなので、そこに関してはスポーツファーマシストだけが特殊ということはないと考えています。アンチ・ドーピングという観点での情報提供は行いますが、最終的には、アスリート自身が決定するという関係性は、一般的な薬剤師と患者さんの関係性と同じだと思います。また、スポーツファーマシストはアスリートと接する場面も多いので、薬の知識だけでなく、スポーツの価値、フェアネス、アンチ・ドーピング活動の理念を共有することも重要ですね。――スポーツ、ドーピングに関する禁止薬物に知見がある薬剤師ということですね。関水：そうですね。スポーツが大好きでというのはあるかもしれませんけど、必ずしもスポーツにべったりというよりも、薬剤師としての職能をスポーツの現場で役立てたいという人が多いのではないかと思います。アスリートは医薬品に含まれている成分を確認して服用する必要あり――風邪薬やサプリメントの成分がドーピングになる可能性があるという話をよく聞きます。禁止物質はどのように定められていて、現在はどれくらいあるのでしょう？関水：WADAが定める禁止物質・禁止方法は禁止表国際基準という資料にまとめられています。毎年1月1日に更新されて、その年の12月31日まで有効というかたちです。また、追加の変更が生じた年もあったので、常に最新の情報を把握しておく必要があります。禁止物質としては数百という答えになるのですが、この物質が禁止ですよという限定的な書き方ではなくて、「この物質に類するもの」というような網を広げるような書き方になっているんです。化学では類似化合物という言い方をすると思うのですが、物質の化学構造を少し変えて禁止表をすり抜けようとする可能性もあるので、包括的に禁止物質を指定しているんです。――個別の指定だと、社会問題なっている違法薬物（危険ドラッグ）のように化学構造を変えることで網の目をすり抜けようとする人が出てくる。関水：そうですね。なので、物質の数がいくつとか、何品目の薬物が禁止されているとかは「わからない」「明確にできない」というのが実際のところです。――禁止表国際基準の日本語訳は、JADAのサイトで公開されていますね。でもこれを見ても、専門知識のない人は何を飲んだらダメなのかはさっぱりわかりませんよね。それを実際の処方薬とかドラッグストアで購入する薬に落とし込んでくれるのが、スポーツファーマシストという理解でいいんですか？関水：そうですね。例えばアスリートが自分で禁止表を見て「これは飲んでも大丈夫か」という判断をするのはおそらく難しいと思います。JADAの教育活動でも、そういうときはスポーツファーマシストに相談しましょうという呼びかけを行っているんですね。――お医者さん、例えばスポーツドクターであっても最新の禁止表のすべての物質について把握しているわけではないもしれない？関水：スポーツドクターの方は専門知識も持ち合わせているとは思いますが、スポーツファーマシストもアンチ・ドーピングに関してかなり厚みを持ったプログラムを受けています。スポーツドクターとスポーツファーマシストが二重に確認することで、アスリートに対してより正確な情報提供が可能になると思います。――たしかに薬やサプリメントの摂取について相談できる役割の人がいたらすごく助かるなと思うんですけど、そうした情報がアスリートに行き渡っているものなのでしょうか？関水：十分とは言えないのかもしれませんが、スポーツファーマシストを検索するサイトもあるんです。マップや住所検索、英語、手話通訳対応の可否などの条件でも検索できるので、自分が相談したい条件に合ったスポーツファーマシストを探せるようになっているんです。――基本的には「スポーツファーマシストに聞く」ということでいいんですね。一方で、アスリートやトレーナーやコーチもドーピングについて禁止薬物、自分たちが摂取するものについてもっと勉強すべきという流れもあると思います。関水：JADAでもアスリートへのアンチ・ドーピングに関する教育は力を入れて行っています。オリンピアン、パラリンピアンだったり、パフォーマンスレベルの高い選手たちは、早くからドーピング検査を受けていたり、その頻度も多かったりするので、ある程度「自分の身は自分で守る」という意識があります。しかし、これからそのようなトップカテゴリーを目指している中高生の段階では、「どんなものに気をつけたらいいのか？」「実際、病院を受診する際にどうしたらいいのか？」など、日々競技生活を続けている上での疑問が出てくると思います。 こうしたアスリートに、「スポーツファーマシストに相談しましょう」というリーフレットや、先ほどのスポーツファーマシストの検索サイト、禁止成分が検索できるGlobal DROというサイトを、JADAからだけでなくスポーツファーマシスト自身もアスリート本人や保護者、サポートスタッフに提供・案内しています。飲み薬だけではない！ ぜんそくの貼り薬によってドーピング違反に――Global DROでは、禁止薬物かどうかが検索できるんですか？関水：競技、購入国、フリーワードを入力することでその成分が禁止表に掲載されているかどうかがわかります。アスリート自身にも積極的に活用してほしいのですが、検索の仕方にもコツがあるんです。薬には、病院でもらう医療用医薬品と、薬局やドラッグストアで購入できる一般用医薬品があります。薬剤名、商品名ではなくて、物質名や英字物質標記で検索しないと検索結果に表示されないものもあるんです。禁止表国際基準は物質名表示なので調べ方のコツが必要になりますね。スポーツファーマシストは、日常業務でそのような物質名に触れる機会も多いので、アスリートがGlobal DROを使用する時のサポート役として、ぜひ活用してほしいです。――製品名で検索できるものもあるんですね。関水：はい。でも製品名で検索できるものは「一部」なので、製品名で検索した時に検索結果として表示されるものが「0件」だったからといって、「自分が調べた製品」＝「禁止物質ではない」と判断するのは非常に危険です。製品名で検索できなかったものは、成分の1つ1つをGlobal DROにおいて物質名で調べる必要があります。 一般的に使用される機会が多いと想定されるかぜ薬やせき止め、鼻炎用内服薬の中にも、エフェドリン、メチルエフェドリン、プソイドエフェドリン、麻黄（成分としてエフェドリン含）、メトキシフェナミン、トリメトキノールなどの禁止薬物を含んでいるものがあります。また、製品名が少し違うだけで、含まれる成分が異なり、禁止物質を含む/含まないものがあるので、確認する時は注意が必要です。――今年の7月には、空手の選手が、ぜんそくの症状を抑えるための薬でドーピング違反、資格停止処分になった例もありました。これは、アスリート自身が専門家に相談し、禁止成分が含まれていることを認識して、一度は廃棄をした。しかし、ぜんそくの症状がひどくなるアスリートを心配して、家族が自身に処方された同じ薬をアスリートの薬箱に補充してしまい、アスリートがその薬を使用してしまったというドーピングの難しさを物語る事例でした。関水：このケースも含めて、最近の違反事例では、興奮薬に当たる「ツロブテロール」という成分を含んだ、気管支拡張剤の貼り薬を使用してしまう案件が複数ありました。貼り薬であっても皮膚からゆっくり吸収されて血管に入り血液の流れで有効成分（物質）が作用を示すため当然ドーピング検査で検出されます。目薬でもそうですね。 アスリート自身だけでなく、保護者、指導者も含めてさまざまなツールを使って調べられるようにツールを紹介していくというのも重要なアンチ・ドーピング活動だと実感しています。作っている工場での混入も考慮 さらに難しい「サプリメント」使用の判断――選手からサプリメントについての不安をよく聞きます。関水：サプリメントの相談はよく受けますね。医薬品は、法律（医薬品医療機器等法）において、添加物含めすべての成分標記が義務づけられていますので、問い合わせの際に、含まれている成分（物質）をすべて調べたうえで回答できるのですが、サプリメントは「食品」というカテゴリーなので、主成分以外、添加物を含めて表示義務がないんです。――「これは使っても大丈夫」とは言いづらい？関水：断言することはできませんし、この場合サプリメント服用のリスクをまずは説明する必要があります。今までずっと問題なく使ってきたサプリメントが、製造工場が変わって意図せず禁止薬物が混入する。「コンタミネーション」といわれていますが、製造工場で他の製品、食品を作っていてそこから禁止成分が混入する可能性も否定できない。そういうリスクを知った上で使用するかどうかを判断すべきとアドバイスします。最終的に被害というか、罰則を受けるのはアスリートなので、アスリート自身が判断することがとても大切だと思います。――そうなると、関水さんとしては、「サプリメントなんか取らないほうがいいよ」という話になってくるんですか？関水：そういうことは言わないですね。スポーツファーマシストという立場でいくと、アンチ・ドーピングに関してサプリメントの立ち位置というのは、WADAやJADAでも発信されている通り「リスクを持っているもの」という位置付けが決まっているので。きちんとリスクを説明して、アスリートに判断してもらいます。なので、使わないでくださいよということは言わない。ただ、そこにドーピング違反のリスクが潜んでいる可能性は否定できないということは繰り返し伝えます。 実際の違反事例は情報提供していくべきではないかなとは思います。サプリメントは、ドラッグストアやコンビニエンスストアなどで普通に並んでいて、ネットショッピングでも気軽に購入できるわけですから。――サプリメントに関してはアスリートが個人やチームで契約していることも多いですからね。すべてが問題というわけではなくてもリスクはしっかり認識して使用しないと。関水：そのためにアスリートもアンチ・ドーピングへの意識や知識を高めてほしいと思いますし、自ら情報を求める姿勢を持ってほしい。例えばコーチから「これを飲め」と言われても、最終判断は自分でする。最後に責任を負わなきゃいけないのは自分だというのは知っておくべきですし、正確な情報を集めて、考えて、判断ができるスキルをアスリートが持つための教育活動は、今後より必要になると思います。ますます高まる“アンチ・ドーピングの専門家”としてのスポーツファーマシストの重要性――今後ますますスポーツにおけるスポーツファーマシストの重要性が高まっていきそうですね。現状ではスポーツファーマシストが相談を受けた場合は無報酬で答えているんですか？ 例えば、トレーナーがアスリートと個人的に契約する場合はフィーを払ってというのが当たり前ですよね。関水：それは今後考えていかなければならない課題の一つではないかと思います。でも、スポーツファーマシスト自体が2009年に始まった制度で、実績をつくっていって信頼を得ていくことも大事かなとも思います。例えばスポーツドクターは、病院の中でスポーツドクターとしてフィーをもらうわけではなく医師としての診療で報酬を得ているわけですから。――各競技の協会、代表チームと契約しているスポーツファーマシストもいるんですか？関水：正確に把握しているわけではありませんが、大学ラグビーではチームドクターと一緒に薬剤師（スポーツファーマシスト）がいるチームもありますね。 もともと薬剤師の行動規範、理念の中には「医薬品の適正使用に努めること」というのがあるんです。そういう意味ではスポーツファーマシストは、薬剤師にとってやりがいのある仕事だと思います。スポーツファーマシストが、アスリートやサポートスタッフにどれだけ認知されるかでだいぶ環境は変わると思っています。――スポーツファーマシストが現在約1万人というのは決して少なくない？関水：多いか少ないかはわかりませんが、増えているのは間違いないですね。私もラグビーをやっていたのですが、みんなスポーツが好きで、スポーツやアスリートのために何か役に立ちたいと思っています。“かかりつけ薬剤師”という言葉もありますけど、アスリートにとってのかかりつけになれるスポーツファーマシストが1万人いるって、アスリートにとって良い環境になりつつあるのかなと思います。――もっと活用されてほしいですよね。関水：活用されてほしいですし、スポーツファーマシストがサポートできるというアナウンスメントを続けていくことが大事。やはり、実際に近年の違反事例で多いのは、検査対象のカテゴリーに入っていても、自分が検査を受けると思っていないケースです。オリンピアン、パラリンピアンみたいに居場所情報を出して、検査を受けることが当たり前の人とは違って、急にパフォーマンスが向上して検査対象になるようなアスリートたちは、「まさか自分が」と、検査対象になるとも思っていないんです。病院に行ったときにも、「自分がドーピング検査対象になるかもしれない」とは言わないわけです。薬剤師としても、薬を渡すときに一目見て「この人はアスリートだ」とわかればいいですけど、わからないで渡すことが多いですから。どんな競技レベルであっても、アスリートがアンチ・ドーピングの観点を踏まえて行動、発言できるかは、今後の教育活動にかかっていると思います。また、どんな患者さんであっても「今後スポーツの競技会に参加する予定はありますか？」と確認できるスポーツファーマシストが増えていくことも必要だと感じます。前編記事はこちら⇒中編記事はこちら⇒＜了＞PROFILE関水康成（せきみず・やすなり）1976年生まれ、東京都出身。横浜市薬剤師会常務理事。東京薬科大学卒業、早稲田大学大学院修士課程修了。2006年より日本ラグビーフットボール協会アンチ･ドーピング委員会にて教育担当者として教育活動に携わる。