独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2月19日、日本電気株式会社が提供する複数のWi-Fiホームルータ製品に複数の脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。CVSS v3による最大Base Scoreは8.8。
日本電信電話株式会社の藤田倫太朗氏、神山貴幸氏、および株式会社サイバーディフェンス研究所の永岡悟氏が報告を行った。
影響を受ける製品は次の通り。

Aterm WF1200CR ファームウェア Ver1.2.1 およびそれ以前
Aterm WG1200CR ファームウェア Ver1.2.1 およびそれ以前
Aterm WG2600HS ファームウェア Ver1.3.2 およびそれ以前

これらの製品には、UPnP機能におけるOSコマンドインジェクション（CVE-2020-5524）、管理画面におけるOSコマンドインジェクション（CVE-2020-5525）の脆弱性が存在する。また、WG2600HSにはこのほかに、クロスサイトスクリプティング（CVE-2020-5533）、OSコマンドインジェクション（CVE-2020-5534）の脆弱性も存在する。JVNでは、開発者が提供する情報をもとに、ファームウェアを最新版へアップデートするよう呼びかけている。

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