独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は8月11日、サイバーソリューションズ株式会社が提供するCyberMail における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。中華資安国際 郭榮智 氏、謝佳龍 氏が報告を行った。


影響を受けるシステムは次の通り。

CyberMail Ver.6 系
CyberMail Ver.7 系

これらの製品には、クロスサイトスクリプティング（CVE-2020-5540）、オープンリダイレクト（CVE-2020-5541）の脆弱性が存在する。

これらの製品に想定される影響は各脆弱性により異なるが、当該製品を使用しているユーザーのウェブブラウザ上で、任意のスクリプトを実行される（CVE-2020-5540）、細工されたURLにアクセスすることで、任意のウェブサイトにリダイレクトされ、結果としてフィッシングなどの被害にあう（CVE-2020-5541）可能性がある。

JVNでは、開発者が提供する情報をもとにパッチを適用するか、ワークアラウンドを実施するよう呼びかけている。

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