自律反発狙いの買いが優勢となる流れ。
ただ、上値は重い。中国と西側諸国の対立が警戒されている。欧州メディアによると、欧州連合(EU)は早ければ12日にも中国製EV(電気自動車)に対する追徴課税を課す見通し。それより先、トルコ政府は8日、中国製の輸入自動車に追徴課税すると発表している。そのほか、13日閉幕する主要7カ国(G7)首脳会議(サミット)では、中国の過剰生産に懸念を表明する方向だ。指数は安く推移する場面もみられている。
一方、寄り付き直後に公表された5月の中国物価統計は、消費者物価指数(CPI)の上昇率が前年同月比プラス0.3%(予想はプラス0.4%)、生産者物価指数(PPI)がマイナス1.4%(同マイナス1.5%)という結果だった。相場に対する影響は限定されている。
業種別では、石油・石炭の上げが目立つ。中国海洋石油(600938/SH)が4.3%高、中国石油天然気(601857/SH)が1.8%高、陝西煤業(601225/SH)が4.7%高、中国神華能源(601088/SH)が2.8%高で引けた。原油相場の先高観が高まっている。米エネルギー情報局(EIA)が2024年の石油需要見通しを上方修正したことなどで、昨夜のWTI原油先物は続伸している。
発電株もしっかり。楽山電力(600644/SH)が3.0%、国電電力発展(600795/SH)が1.9%、国投電力(600886/SH)が1.6%、華能国際電力(600011/SH)が1.3%ずつ上昇した。素材株、消費関連株、医薬株なども買われている。
半面、銀行株はさえない。中信銀行(601998/SH)が2.1%、中国銀行(601988/SH)が1.1%、中国郵政儲蓄銀行(601658/SH)が1.0%ずつ下落した。収益機会の損失を警戒。外電は12日、「中国当局はヘッジファンドなどの私募商品について、銀行による販売を規制することを検討中」などと報じた。そのほか、保険株、海運株、ハイテク株の一角も売られている。
外貨建てB株相場は、上海B株指数が4.40ポイント(1.88%)高の237.80ポイント、深センB株指数が4.22ポイント(0.38%)高の1112.68ポイントで終了した。
(編集担当:亜州リサーチ=サーチナ)