中国メディア・解放網は１５日、近頃中国のネット上で「日本では今年いっぱいで電子レンジの使用が全面禁止される」という虚偽の情報が流れたと報じた。
記事は、この２日間で微信や微博といった中国のＳＮＳ上で「日本政府が年末までに国内のすべての電子レンジを処分することを決定した。
そのうえで、日本の大手メディアの報道を調べたところ「電子レンジの使用禁止令」に関する情報は見つからず、韓国や中国についても架空の内容であることが分かったと説明。さらに、この情報の発生源がロシアのある虚構ニュースを発信するサイトであり、このサイトにほぼ同じ内容の記事が記載されていたことを突き止めたとした。
また、このサイトはあくまで虚構ニュースのみを流すパロディサイトであり、配信されるニュースはすべて事実ではないと紹介。ページの最下部にも「情報はすべて風刺性を持った虚構である」との説明が記載されていることを伝え、虚構のニュースが中国のネット上に流れ、それを真に受けたネットユーザーたちがどんどん拡散していったのだと解説している。
中国のネット上では実に様々な情報が飛び交っており、ネットユーザーたちも積極的にこれらの情報を収集し、拡散する行動を取っている。しかし一方で、情報の中には真実とは異なるもの、信ぴょう性が低いものも多分に含まれており、真実性の判断をすることなく真に受け、ほかのユーザーにシェアするケースも日常的に起きている。これは、ネット文化が発展し、ネットが従来のメディア以上に情報発信力を持つようになった中国に課せられた大きな課題の１つと言えるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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記事は、この２日間で微信や微博といった中国のＳＮＳ上で「日本政府が年末までに国内のすべての電子レンジを処分することを決定した。
従わなかった市民や組織、機関には罰金や懲役などのペナルティが課されることになる。日本の大学の研究により、電子レンジがこの２０年間で人びとの健康に大きなダメージを与えてきたことが判明したというのがその動機だ。日本だけでなく、韓国でも２０２１年に電子レンジの生産を停止し、中国でも２３年にマイクロウェーブ技術の仕様を禁止する計画だ」という情報が拡散したと紹介している。
そのうえで、日本の大手メディアの報道を調べたところ「電子レンジの使用禁止令」に関する情報は見つからず、韓国や中国についても架空の内容であることが分かったと説明。さらに、この情報の発生源がロシアのある虚構ニュースを発信するサイトであり、このサイトにほぼ同じ内容の記事が記載されていたことを突き止めたとした。
また、このサイトはあくまで虚構ニュースのみを流すパロディサイトであり、配信されるニュースはすべて事実ではないと紹介。ページの最下部にも「情報はすべて風刺性を持った虚構である」との説明が記載されていることを伝え、虚構のニュースが中国のネット上に流れ、それを真に受けたネットユーザーたちがどんどん拡散していったのだと解説している。
中国のネット上では実に様々な情報が飛び交っており、ネットユーザーたちも積極的にこれらの情報を収集し、拡散する行動を取っている。しかし一方で、情報の中には真実とは異なるもの、信ぴょう性が低いものも多分に含まれており、真実性の判断をすることなく真に受け、ほかのユーザーにシェアするケースも日常的に起きている。これは、ネット文化が発展し、ネットが従来のメディア以上に情報発信力を持つようになった中国に課せられた大きな課題の１つと言えるかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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