中国で新型コロナウイルスの感染が拡大した際、日本から様々な支援物資が寄付されたが、寄付品に付された友好的な漢文のメッセージが中国で大きな話題となった。中国メディア・今日頭条は９日、「日本の漢文教育は、１００年反対の声がありながらそれでも続けられてきた」とする記事を掲載した。
記事は、明治維新を経て西洋文化が急速に取り入られる一方で、学校教育においては漢文がなおも重んじられていたと紹介。１８８６年の「中学校令」では「国語」と「漢文」が並列して表記され、同じ地位で扱われていたとしたほか、１９０１年の「中学校令施行規則」でも、漢文教育の重要性が示されたと伝えている。
一方で、日本国内で口語体の普及や言文一致の動きが進むと、一般大衆においては漢文の実用性が低下し、明治後期から大正時代に入ると国語学者などから「漢文教育廃止」が提唱されるようになったとした。さらに時代が下り、昭和の戦前戦中期に入ると、漢文は国民精神を高める教育手段の１つとして残されたと紹介した。
そして、終戦を迎えて米国の占領下に入り、やがて独立を回復して高度経済成長期を迎え、平成の世になり、令和の時代を迎えた今でも漢文の教育は脈々と続けられており、その都度漢文教育廃止の議論が起こるものの、国で検討するほどの盛り上がりには至らなかったとしている。
記事は、中国の古代文化が今も昔も日本人に大きな影響を与え続けているとしたうえで「たとえ漢文廃止論がこの１００年で出現しても、日本人にとって素養の源である漢文を廃止することはできないのだ」と論じた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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