かつて世界を席巻した「メード・イン・ジャパン」。日本人のモノづくり精神とその技術は今なお世界で高く評価されているが、中国メディアの今日頭条は、「日本の製造業の勃興はただ単に匠の精神によるものだったのか」と問いかける記事を掲載した。


 記事は、「日本の製造業」に対して「畏敬の念を持つ」中国人は少なくないことを強調。日本製品は「匠の精神」の代名詞になっており、中国人を日本製品の爆買いへと駆り立てたという事例から分かるとおり、多くの中国人は日本製品の品質を認めていると強調した。

 続けて、日本人は寿司から自動車まで、何を作るにしてもクオリティを極限まで追求すると指摘し、こうした気質が日本製品の評価を高め、日本の製造業の勃興につながったのは事実だと指摘する一方で、「実際にはそれだけが要因ではない」と強調し、しかしこうした匠の精神に加えて、「株式の持ち合い」といった日本ならではの経営環境も製造業勃興の大きな助けになったと指摘した。

 創業者や経営者は製品の質を高めることにより企業を長期的に発展させることを願うが、企業の所有者である「株主」はより短期間でのリターンを重視する傾向にあり、こうした大株主に潰されてしまう創業者の事例は世界には非常に多いと紹介。しかし日本の場合、1つの企業の株式を10数社が保有するなどして企業同士が株式を持ち合うことにより、長期的な企業の発展を目指す経営の障害となる大株主の出現を抑制していると主張した。

 また日本企業の場合、メーカーとサプライヤーが株式を持ち合うケースも多く、それぞれの企業の社員の交流は中国企業同士に比べて非常に「密」であると指摘し、こうした連携の強さが安定したモノづくりを可能とし、質の高い製品を作り出すうえで重要な要因となっていると強調した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)


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