2月14日バレンタインデー。帝国データバンクでは、今年のバレンタインシーズンに発売するチョコレート価格の動向について、このほど調査・分析を行った。
2026年のバレンタインチョコは1粒あたり平均価格が436円。前年から4.3%の上昇、2年連続で過去最高値を更新した。
このうち、「国内ブランド」の平均価格は413円(+8円、+2.0%)だが、一方の「輸入ブランド」は461円(+31円、+7.2%)。特に欧州ハイブランドで値上げ幅が大きく、国内外の価格差は前年25円から48円に拡大した。
全国の大手百貨店やショッピングモール、ホテルなどが販売する累計155ブランドのバレンタイン向けチョコ(1粒バラ売りまたはアソートタイプなど)の26年におけるチョコ1粒当たりの平均価格は436円(税込=1月30日時点)だった。1年前の418円に比べて18円、4.3%の値上がりで、2年連続の1粒400円超えで、同社の調査開始以降の最高値を更新したという。
同一パッケージの価格(内容量の変更など問わず)は、今年は3256円(税込、平均9個入)で、前年(3037円)から7.2%の値上げに。パッケージ当たりの個数減、カカオ豆由来の原材料使用が少ないチョコレート菓子の割合を増やすなどして、値上げ幅を抑える傾向が目立ったという。
バレンタインチョコの値上げは、国際的なカカオ豆の取引価格が高騰した24年の「カカオショック」からは落ち着きつつあるものの、円安や輸送コストの上昇が響き、製造コストの高止まりが続いている。また、トッピングなどで使うナッツ類では、異常気象に加え、健康志向の高まりで拡大した「アーモンドミルク」などの需要増を背景に、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツなどで輸入価格の上昇が顕著だったといい、同社は、包装資材、輸送費も大幅に値上がりしたことで、価格の引き上げに踏み切ったチョコブランドが多いと分析している。
百貨店「松屋」が昨年12月に実施したバレンタインデーに関するアンケート調査(対象1328人)のうち約72%が節約を意識しないと回答した。また、バレンタインチョコの平均予算は本命チョコ・自分用のチョコいずれも前回調査から増額となるなど、物価高で節約志向が広がるなかでもチョコレートにかける金額は増加傾向となっているという。
同社では「バレンタインチョコの高値傾向は当面続く展開が想定される。そのため、消費者の選択幅を広げる狙いで『価格を抑えた代替素材ライン』と『高級カカオにこだわる“本物志向”ライン』の二極化が、今後進行する可能性もある」とリポートで締めくくっている。

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