厚生労働省は、２０１８年に新たにがんと診断された患者の「５年生存率」を取りまとめ、公表した。全国の病院などに情報の届け出を義務付けた「全国がん登録」に基づく集計で、すい臓や肺、多発性骨髄腫などで治療成績の向上が確認された。

　１５歳以上の部位別生存率では、前立腺が９２．５％（２０１７年は９２．２％）、女性の乳房が８８．４％（同８８．０％）と高い水準を維持した。制度開始時の２０１６年データと比較して５％以上の改善が認められた部位だ。すい臓は１３．５％（同１２．６％）、肺は３９．６％（同３９．８％）、多発性骨髄腫は５１．１％で、難治とされるがんにおいても生存率が上昇した。

　このほか、大腸（結腸・直腸）は６８．０％、胃は６４．４％、子宮頸部は７１．４％、肝および肝内胆管は３４．４％。なお、２０１６年と比較して生存率が低下した部位はなかった。

　１５歳未満の小児がんでは、１２分類すべての平均生存率は８５％だった。部位別では網膜芽腫が９８．６％で最も高く、リンパ腫・リンパ網内系腫瘍が９６．６％（同９１．８％）、胚細胞性腫瘍などが９５．５％、腎腫瘍が９１．２％、白血病などが８４．３％となった。小児でも中枢神経系腫瘍や肝腫瘍、軟部組織腫瘍などで２０１６年比の改善が見られた。

　「全国がん登録」は１６年に施行された法律に基づき、がんの種類や進行度、治療内容を国が一元管理する仕組み。厚労省は今回の結果を「がん対策推進基本計画」の評価や、地域ごとの医療格差の是正に役立てる方針だ。

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