日本オリンピック委員会(JOC)の橋本聖子会長(61)が22日、ミラノ市内で記者会見し、日本の複数都市による冬季五輪の招致活動も選択肢になるとの見解を示した。広域開催で成果を上げたミラノ・コルティナ大会を踏まえ「これからの時代は受け入れられやすくなる」と語った。

 国内の機運低迷を受け、札幌市による冬季五輪招致は2023年末から停止している。38年冬季五輪の招致について聞かれた橋本会長は「それぞれのNOC(国内のオリンピック委員会)が自国開催を目指すのは当然。前向きに捉えていくことは決して悪くない」と肯定的な姿勢を見せた。

 冬季五輪は30年はフランス・アルプス、34年は米ソルトレークシティーでの開催が決定。38年大会はスイスが最有力候補地とされており、4日にミラノで開かれたIOC総会で「いくつかの重要課題をクリアした。12月には政府の支援が承認される見通しだ」と、早ければ27年4月に正式決定する可能性も示した。一方、スイスが同年末までに手続きを完了させない場合は「他に関心を持つ都市に門戸を開く」と、日本開催の可能性も残されている。

 今大会で日本勢は冬季五輪最多24個のメダルを獲得。盛り上がりを受け、橋本会長は「これから前向きに機運醸成につながっていけば」と語った。橋本氏は以前に日本への五輪招致について「使命」と述べている。この日、具体的な都市名には言及しなかったが、視野を広げながら今後の招致活動に取り組む姿勢を見せた。(富張 萌黄)

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