YouTube利用は約９割、視聴目的は“情報収集”と“娯楽”が上位に　
「hotice株式会社」調べ 画像（1枚）

　2026年に実施された「YouTubeの利用実態」に関する最新調査で、日本人の多くが日常的に動画プラットフォームを利用している実態が明らかになった。hotice株式会社が全国の男女531名を対象に行ったインターネットアンケートで、動画視聴行動や利用目的、視聴時間などYouTubeの利用傾向を詳しく分析した内容が報告されている。

　まず、YouTubeの利用状況については、日本人の 約9割近くが“日常的にYouTubeを利用している” と回答し、多くの人々が動画コンテンツに触れていることが分かった。調査対象者の年代別に見ると、若年層だけでなく40代・50代以上の利用率も高く、YouTubeが幅広い年齢層の日常生活に定着している実態が浮かび上がった。

　利用目的では、「娯楽・気分転換」や「好きな動画ジャンルの視聴」が上位に挙がったほか、「ニュースや時事情報のチェック」「学習・学びのための利用」といった、情報収集を意識した使い方も一定割合を占めた。特に、仕事や生活に関わる情報を得る手段としてYouTubeを活用する傾向が見られ、単なる娯楽だけではなく“生活インフラ”としての役割が強まっていることが示されている。

　視聴時間については、「1日30分以上～60分未満」と回答した人が最も多く、日常の習慣としてYouTubeを見る人々が多数派であることが浮き彫りになった。一方で、「1時間以上視聴する」と答えた人をあわせると40％以上となり、長時間の視聴が一般的になりつつある様子も読み取れる。

　また、YouTubeを利用するときに重視するポイントとして、 「おすすめや関連動画の精度」を挙げる人が多かった。この傾向は、ユーザーが自分の興味に合ったコンテンツをスムーズに見つけたいというニーズの高さを反映しているとみられる。また、広告表示については賛否が分かれるものの、「有益な広告やお得な情報に出会えると感じる」と回答するユーザーも多く、生活の役に立つコンテンツと広告が混在している現状がうかがえた。

　今回のレポートは、YouTubeが日本国内でどのように日常生活に浸透し、幅広い世代に利用されているかを示す有力データとなった。特に、情報収集や学びの用途としても活用されている点は、動画プラットフォームの存在感が単なる娯楽領域を超えつつあることを示している。今後は、視聴者の興味・目的に応じたコンテンツ提供や、健全な利用を促す取り組みが引き続き注目されるだろう。

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