小学生保護者の７７％が進学先選びで英語教育を重視　“ネイティブ教員授業”や“海外研修制度”が魅力に

小学生の保護者の間で進学先を選ぶ際に、英語教育を重視する意識が高まっていることが最新の意識調査で明らかになった。進学塾・栄光ゼミナールが行った調査では、小学生を持つ保護者の多くが学校の英語教育の取り組みを進学の判断材料として重視し、特にネイティブ教員による授業の充実や海外研修制度に魅力を感じていることがわかった。 調査は今年1月10日～20日に実施されたもので、小学生から高校生までの子どもを持つ保護者2094人を対象にインターネットで行われた。その結果、 小学生の保護者の77.3％が「進学先選びで英語教育の取り組みを重視する」と回答し、中学生、高校生の保護者に比べて英語教育への関心が高い傾向が見られた。英語は将来の学習・キャリアに直結すると考える保護者が多く、英語教育への投資意識が進学の意思決定に強く影響している。 保護者が魅力を感じる英語教育の取り組みは、「ネイティブ教員による授業が多い学校」が最も支持され、次いで「希望者が参加できる海外研修制度があること」が上位に入った。ネイティブ教員の授業は、実践的な言語環境を提供するとともに、児童が英語に自然に触れられる機会として評価されている。また、海外研修制度については、異文化体験や実践的な英語コミュニケーション能力の育成につながる点が保護者から高く評価されている。 調査では英語教育に対する保護者自身の意識も高く、子どもが「英語を話す力」を身につけることを重視する声が多いという結果が出ている。英語4技能（聞く、読む、書く、話す）のうち、とくに「話す力」を重視する保護者の割合は高く、日常生活や将来の進学・就職で英語を使う機会が増えるとの期待が背景にあるとみられている。 また、海外体験については、既に留学やホームステイを経験した小学生はごくわずかであるものの、「これから経験させたい」と答える保護者が多数を占めており、海外での学びへの関心が高いこともうかがえる。これらの体験は英語力だけでなく、異文化理解や視野の広がりにもつながるとの見方が強い。 こうした調査結果は、英語教育が単なる学習科目のひとつとしてだけではなく、 子どもの将来の可能性を開く重要な教育要素として保護者に認識されている ことを示している。特に小学校段階からの英語教育への期待は高く、学校選びの際の大きな判断基準のひとつになっている。今後は、学校側がネイティブ教員の採用や海外研修プログラムの拡充など、保護者のニーズに応える教育環境づくりが求められそうだ。