２人に１人が「月１回以上」トイレの緊急事態経験あり　日常生活のピンチが浮き彫りに
「株式会社ＴＯＩＬＥＴ　ＳＥＡＲＣＨ」調べ 画像（1枚）

トイレにまつわる“緊急事態”は日常生活でも珍しくない。そんな実態が、最新の調査で明らかになった。

株式会社ＴＯＩＬＥＴ　ＳＥＡＲＣＨが全国の男女１３０８人に、外出時に「トイレの緊急事態」を経験したことがあるかについて独自調査を行い、頻繁に起きるトラブルの実態と生活者の不安が浮かび上がった。

調査によると、回答者のうち ２人に１人以上が「月に１回以上、トイレの緊急事態を経験した」 と答えており、日常的に切迫した状況に陥る場面があることが分かった。トイレの“緊急事態”とは、急に用を足したくなったときに近くにトイレが見つからない、使用中だった、設備が故障していたといったシチュエーションを指すとされており、仕事・外出・帰宅途中などさまざまな場面で起きている。

こうした経験が重なる背景には、生活の多様化と外出機会の増加があるとみられ、特に通勤・通学中や商業施設での待ち時間に“間に合わない”と感じるケースが目立つという。また、トイレ探しのストレスは健康面にも影響し、行動制限や不安の増大につながるという意見も寄せられている。

トイレの緊急事態に対する不安は性別や年代ごとに異なる傾向があり、調査では 女性回答者の方が「緊急事態の不安が強い」と答える割合が高いという結果も出ている。これは、女性用トイレの個室数の少なさや混雑時間帯の影響を反映したものとみられる。公共トイレでは男女間で利用状況が異なることが課題として指摘されており、混雑緩和や設備改善の必要性が改めて認識されている。

また、トイレ探しの際に利用者が重視するポイントとしては「洋式トイレ」「清潔さ」「個室の数」といった項目が挙がると別調査でも報告されており、利用環境の改善を求める声が高い。

今回の調査は、単なる日常動作である“トイレ利用”が、生活者の安心・快適な行動に直結する重要な要素であることを改めて示している。外出先や職場、施設などトイレ環境の充実は、単に便利さを高めるだけでなく、生活の質や健康面の向上にもつながるとみられ、今後の社会インフラ整備に向けた示唆となりそうだ。

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