妊活中の社会人女性２００人調査 ３７・５％が収入減を経験　４４％が職場に未開示、約８割が仕事との両立に負担感じる
「医療法人社団マイクロ会・銀座リプロ外科」調査 画像（1枚）

　妊活と仕事の両立に関する実態を探るアンケート調査で、 妊活中の社会人女性の約4割が収入減を経験し、約8割が仕事との両立に負担を感じていることが明らかになった。医療法人社団マイクロ会・銀座リプロ外科が、妊活中の社会人女性200人を対象に調査を行い、収入状況や職場への妊活開示、両立に対する意識などを詳しく尋ねている。

　まず、妊活中の女性のうち37.5％が妊活と仕事の両立により「収入が減った」と回答した。具体的には、妊活の通院や治療に伴う勤務時間の調整で残業が減ったり、休職を余儀なくされたケースが含まれているという。これに対し62.5％は収入減を経験していないと答えたものの、収入に影響が出ている層が決して少なくないことがうかがえる。

　次に、妊活の状況を職場に開示しているかどうかを尋ねたところ、約44％が「職場に妊活を話していない」と回答した。一方で 56％は職場に妊活の状況を伝えているものの、妊活によりショック場で感じる不安要素として「理解が得られない不安」「昇進や評価への影響を懸念」といった声が目立ったことから、すでに妊活を行っている同僚を目の当たりにして開示に踏み切れないケースも考えられる。

　仕事との両立については、約8割に当たる多くの回答者が「負担を感じる」と回答。なかでも 「疲労感やストレスの増加」 や 「通院のスケジュール調整が難しい」 といった具体的な負担が挙げられ、治療と仕事の両立が精神的・肉体的な重さにつながっている実態が明らかになった。

　また、職場の理解や支援に対する期待についても意見が分かれ、特に 柔軟な勤務制度や通院時間の配慮、評価制度の見直し といった制度的なサポートを求める回答が多く見られた。妊活と仕事の両立は個人だけでなく職場環境や制度設計の影響も大きいことが示されている。

　今回の調査結果は、妊活中の社会人女性が抱える「経済的な負担」「開示の難しさ」「両立のストレス」といった複合的な課題を浮き彫りにした。働きながら妊活を進める層が増える中で、職場の理解や働き方の柔軟性が今後ますます重要になるといえそうだ。

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