「地震が最も不安」８２％　７割以上が防災対策も備蓄見直しは課題

大規模災害への備えはどこまで進んでいるのか。東日本大震災から１５年を迎えるなか、個人の防災意識や備蓄状況を探った調査から、災害への強い危機感とともに、備えの継続管理という課題も浮かび上がった。 デジタルマーケティング事業を手がけるＶＡＬＵＥ ＦＩＲＳＴが運営する「みんなの声研究Ｌａｂ」は、防災意識と防災グッズに関するアンケートを実施した。調査は２０２５年１２月８日から１２月２２日にかけて行われ、クラウドワークスに登録する２０代以上の男女４００人が回答した。 最も不安に感じる災害を尋ねたところ、「地震」が８２・００％と突出して多かった。日本は世界有数の地震多発国であり、南海トラフ地震や首都直下地震など大規模地震への警戒感が広く共有されていることがうかがえる。 一方で、実際の備えについては、回答者の７割以上が自宅で災害への備えや対策を行っていると回答した。防災備蓄の日数では「３日分」が１５２件と最も多く、回答者全体の約４割を占めた。政府や自治体が推奨する「最低３日分」の備蓄が、一定程度浸透している実態が見える。 しかし、備蓄の管理には課題も残る。防災グッズの見直し頻度を尋ねた質問では、「見直していない」が１３４件で３３・５０％と３割以上を占めた。次いで「１年に１回」が１１５件となり、定期的に点検している人は必ずしも多くない状況が明らかになった。 また、災害への備えとして実践していることでは「備蓄品の管理」が９５件で最多となり、「家族や知人との情報共有」が８０件、「ハザードマップの確認」が６５件と続いた。物資の備蓄だけでなく、情報共有や日常的な管理を重視する意識も広がっている。 調査結果からは、災害への不安が行動につながり、一定の備えは進んでいる一方、備蓄の見直しや継続的な管理といった点では改善の余地が残されていることが示された。自然災害がいつ起きてもおかしくない日本において、日常の延長線で備えを維持する取り組みの重要性が改めて浮き彫りになっている。