新入社員の離職理由、約７割が「研修・教育体制への不満」　配属後フォロー不足も課題に…イー・コミュニケーションズ調べ
「株式会社イー・コミュニケーションズ」調べ 画像（1枚）

　企業の人材確保が重要課題となる中、新入社員の定着を左右する「研修・教育体制」の課題が浮き彫りになった。株式会社イー・コミュニケーションズが大企業の人事担当者を対象に実施した調査によると、過去３年以内の新入社員の離職理由として「研修・教育体制への不満」が挙がった経験があると答えた担当者は約７割に達した。

配属後のフォローアップ体制が十分に整っていない実態も明らかになっている。

　調査は２０２６年２月、大企業（従業員１０００人以上）の人事・人材開発担当者１１０人を対象に実施された。新入社員研修の実施形態では「社内講師による対面集合研修」が７６．４％で最多となり、「外部講師による対面研修」７０．９％、「ｅラーニング」５８．２％と続いた。対面研修を中心としつつ、オンラインやデジタル学習を併用する企業が多い傾向が見られた。

　研修の効果測定については、「体系的に測定している」が４１．８％、「一部測定している」が４４．５％で、約９割が何らかの形で評価を行っている。一方で、研修の課題としては「研修期間が短く十分な教育ができない」（５２．７％）、「研修資料の作成や更新に時間がかかる」（５０．０％）などが上位に挙がった。

　また、配属後のフォローアップ研修や学習支援について「あまり実施できていない」が３３．６％に上った。その理由として「フォローアップ用の研修プログラムが整備されていない」（６５．８％）、「人事部門と配属先の連携不足」（５７．９％）などが指摘されている。

　離職者から寄せられた不満では「入社前のイメージと実際の業務とのギャップが大きい」が５１．３％で最も多く、「理解度に応じた教育が受けられなかった」「基礎スキルが定着する前に現場配属された」といった声も目立った。調査結果は、入社時研修だけでなく、配属後の継続的な教育体制の整備が人材定着の鍵になることを示している。

編集部おすすめ