ＩＴ人材の４５％が「静かな退職」を自覚　報酬・評価への不満が背景　やりがいが歯止めに…レバテック株式会社が調査
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　会社を辞めず必要最低限の業務だけをこなす働き方「静かな退職」が、ＩＴ人材の間で広がりを見せている。レバテック株式会社の調査によると、ＩＴ人材の４５％が自身をこの状態に当てはまると認識しており、働き方やキャリア意識の変化が浮き彫りになった。

　年代別では２０代が５８．７％と最も高く、若年層で顕著な傾向が見られた一方、３０代でも４５．９％、４０代・５０代でも３割後半と、中堅層にも広がっている。もはや一部の層に限られた現象ではなく、世代を問わず浸透している実態が明らかになった。

　理由として最も多かったのは「努力や成果が給与や昇進に正当に反映されない」と感じる点で４２．５％。次いで「業務量が多く健康を優先したい」３７．３％、「キャリアアップを望まない」３１．７％と続き、評価制度や働き方への不満が背景にあることがうかがえる。努力と報酬が結びつかない環境では、主体的な行動を控える傾向が強まるとみられる。

　一方、「静かな退職」をしていない人の理由では「仕事にやりがいを感じている」が４３．２％で最多となり、「昇進や昇給のために努力が必要」４０．５％、「仕事と私生活のバランスが取れている」３５．１％が続いた。報酬以上に、達成感や成長実感といった内発的な動機が働く意欲を支えている構図が浮かび上がる。

　ＩＴ人材の確保が企業の競争力を左右する中、評価の透明性や納得感のある報酬設計に加え、成長を実感できる業務機会の提供が重要性を増している。企業には、個々のモチベーションを引き出し、主体的なキャリア形成を後押しする環境づくりが求められている。

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