放課後の居場所が、子どもの意欲や心のあり方を左右する―。そんな実態が、特定非営利活動法人放課後NPOアフタースクールの調査(全国の小学生保護者2283人対象)で浮かび上がった。

公立学童の退所時期は小学3年生が最多の32.9%で、「小3の壁」が依然として大きな分岐点となっている。一方、小学1年生でも約2割が退所し、特に4~6月に約1割が離脱するなど、低学年段階から継続利用が難しい現状も見える。退所理由の最多は「子どもが行きたがらなくなった」で、活動内容や過ごし方の選択性、音環境など“質”の課題が背景にあるとみられる。

 退所後の過ごし方では「自宅で留守番」が増加し、週4日以上留守番する子どもは20.4%と5人に1人に達した。留守番中心の生活はデジタル利用への偏りも懸念され、生活の質への影響が指摘される。さらに、主な放課後の居場所が「自宅」の子どもは、自己肯定感が74.8%と全体平均83.8%を下回り、チャレンジ意欲も46.8%と全体の61.1%より低水準となった。保護者の満足度や安心感も相対的に低い傾向がみられる。

 一方、「行きたい」「好き」「ほっとできる」と感じられる居場所で過ごす子どもは、自己肯定感や挑戦意欲、将来への希望が高い傾向が確認された。共働き世帯の増加で放課後の受け皿不足が続く中、単なる定員拡充にとどまらず、子どもが主体的に過ごせる環境づくりや地域の多様な居場所の整備が求められている。

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