欧州主要国に広がる“W杯ボイコット論”の波紋　トランプ大統領の計画に英独議員が猛反発、サッカー界へ飛び火しかねない懸念とは？
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政治問題がフットボール界を直撃する事態となっている Photo/Getty Images

開催地変更の可能性はあるのか

2026年W杯を控えるアメリカで、ドナルド・トランプ大統領の言動が波紋を広げている。トランプ大統領がグリーンランドの所有権を要求し、同地域を自国領のように描いた画像をSNSに投稿したことで、主権侵害だとの批判が噴出。

これを受け、英国やドイツの政治家から大会ボイコットを検討すべきだとの声が上がっているようだ。『THE Sun』が伝えている。

英国のサイモン・ホアー議員は、国際秩序を守るためにもトランプ政権に明確なメッセージを送る必要があると主張。W杯が開催国にもたらす経済的・政治的利益の大きさを踏まえ、不参加という選択肢を「最終手段」として検討すべきだと訴えたという。ケイト・オズボーン議員もこれに同調し、アメリカが開催国としてふさわしい姿勢を示しているのか疑問を呈している。

同様の動きはドイツにも広がっており、ユルゲン・ハルト議員もボイコットに言及。オランダではすでに6万人を超える署名が集まるなど、欧州各国で不参加を支持する世論が形成されつつある。仮にアメリカが強硬姿勢を崩さなければ、プレイオフを控えるデンマークをはじめ、出場国の判断がFIFA全体を揺るがす事態に発展する可能性もある。

スポーツと政治は本来切り離されるべきものだが、国家主権が争点となれば話は別だろう。サッカー界が政治的対立に巻き込まれつつある今、何よりも大会が無事に開催されることを願うばかりである。

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