「W杯ボイコット」要求の署名が15万件突破！　日本と同組オランダに激震、トランプ政権への抗議で本大会辞退の可能性？
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日本代表と同組のオランダ代表 Photo/Getty Images

祭典を揺るがす事態に？

2026年FIFAワールドカップで日本と同組となるグループFのオランダ代表を巡り、大会ボイコットを求める動きが国内で急速に拡大している。『NLtimes』によれば、ジャーナリストのテウン・ファン・デ・クーケン氏が主導する嘆願書には、すでに15万2000人を超える署名が集まったという。



発端となっているのは、ドナルド・トランプ大統領の移民政策や、グリーンランド併合を示唆する発言だ。嘆願書では、これらの姿勢がNATOの結束や世界平和を脅かすものだとし、米国で開催される大会に参加すること自体が、そうした政策への「暗黙の支持」につながると強く訴えている。文面ではトランプ政権の手法を「暴力的なテロ戦略」とまで表現し、代表チームの出場は差別や暴力を容認する行為になりかねないと批判した。

オランダには、1956年メルボルン五輪でソ連によるハンガリー侵攻に抗議し、ボイコットを決断した前例がある。その歴史も引き合いに出され、欧州各国ではトランプ大統領と近いとされるFIFAへの不信感が強まりつつある。フットボールの祭典が政治利用されることへの拒否反応が、今回の署名運動を後押ししている構図だ。

こうした状況を受け、オランダサッカー協会は過去の事例は認識しているとした上で、現時点で大会参加を辞退する意向はないと明言した。ただし、国内世論の反発は収まっておらず、ロナルト・クーマン監督や主力選手たちが今後どのようなスタンスを示すのかに注目が集まっている。

さらに、ドイツやイギリスの一部政治家からも、米国との政治的緊張が一段と高まった場合、自国代表の出場是非を議論すべきだとの声が上がっている。日本との対戦を控える強豪オランダが、ピッチ外の問題によって揺さぶられる事態は、本大会全体の行方にも少なからぬ影響を及ぼす可能性がありそうだ。

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