ドイツ代表が「反トランプ」説を否定　一部で米国開催権見直し論も「サッカーには人々を結びつける力がある」
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政治とスポーツの境界線とは Photo/Getty Images

平和的な大会を目指す

ドイツサッカー連盟（DFB）は、2026年にアメリカ、カナダ、メキシコの3か国共催で行われるワールドカップへの参加方針を正式に維持する姿勢を示したようだ。『SPORTbible』が報じている。



ドナルド・トランプ率いる米政権による強硬な外交・移民政策を背景に、ドイツ国内では大会ボイコットを求める声が一部で高まっていた。しかし、DFB理事会は「不参加は検討していない」と明確に否定。開幕が近づく中、4度の世界制覇を誇る強豪国は、政治的対立よりもサッカーが持つ統合の力を優先する判断を下したと伝えられている。

騒動の発端となったのは、DFB副会長であり、ザンクト・パウリの会長も務めるオーケ・ゲットリヒ氏の発言だった。同氏は『Morgen Post』の取材に対し、「議論すべき時が来た」と述べ、米国内で相次ぐ銃撃事件やトランプ政権の姿勢に言及しながら、開催国としての適格性に疑問を呈していた。しかし、DFBのベルント・ノイエンドルフ会長はこれを「個人的な見解に過ぎず、誤解を招くものだ」と否定。連盟としての公式見解を改めて示す必要に迫られた形だ。

DFBは声明の中で「サッカーには人々を結びつける力があり、そのポジティブな影響を弱めるのではなく、むしろ強化すべきだ」と強調。一方で、米国と政治的に対立するイランの参加を巡る議論など、国際情勢が大会運営に影を落としているのも事実だ。これについては、スポーツビジネス専門家のサイモン・チャドウィック氏が「排除の決定権は米国ではなくFIFAにある」と指摘しており、公平性を維持するための難しい舵取りが続いている。

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