【貯金初心者向け】貯める3つの基本「支出を抑える」「収入を増やす」「お金を増やす」 (2019年5月1日)

いざというときでも、ある程度の備えがあれば安心できますよね。そのためにも、貯蓄額はできるだけ増やしておきたいもの。そこで、誰でもすぐにスタートできる貯蓄額の増やし方をご紹介します！老後や突然の怪我や病気に備えるためなど、いろんな目的にあわせて貯蓄していきましょう。■そもそも貯蓄額とはまずは「貯蓄」の意味を確認しておきましょう。貯蓄には、以下のようなものが含まれます。預貯金銀行などの金融機関に預けているお金のことで、貯蓄のなかでも定番の存在です。ちなみに「預金」は銀行やその他金融機関（信用金庫や信用組合など）に預けているお金、「貯金」はゆうちょ銀行等に預けているお金のことを指します。これらを合わせて、「預貯金」と呼んでいるのです。さらに、預貯金は「通貨性預貯金」と「定期性預貯金」の2つが存在します。有価証券これには、株式や投資信託、債券などが含まれます。「株式」には、営業日に取引所を通じて売買できる「上場株式」と「未上場株式」が存在します。上場株式には未上場株より流動性あり、保有していると配当収入を得たり、株主優待サービスを受けられたりする場合があります。「債券」には、国が発行する「国債」、地方自治体が発行する「地方債」、事業会社や金融機関が発行する「社債」などがあります。保険貯蓄に含まれる保険として、積立型生命保険や損害保険でも火災や傷害保険のうち「満期時に満期払戻金が支払われる積立型のもの」や、農業協同組合の養老生命共済や郵便貯金や簡易生命保険管理機構で取り扱われる簡易生命保険などが挙げられます。また、満期保険金や解約時の返戻金がある保険（貯蓄型保険）の払込済み金額も、貯蓄の一部と言えます。■貯蓄額を増やす3つの基礎貯蓄額を増やすには、「支出を抑える・収入を増やす・お金を増やす」という流れが基本です。その内容を1つずつ確認していきましょう。固定費を抑える大手キャリアから格安スマホに乗り換える、不要なオプションを解約する、よりお得な電力会社に乗り換えるなど、固定費を抑える方法はたくさんあります。保険内容を見直してみると、保障内容の重複や必要以上も保障がついていたというケースも珍しくありません。自分が契約している内容を見直し、無駄がないかチェックしてみましょう。副業で収入を増やす収入を増やそうと思っても、そう簡単に給料が上がらない…。そんな場合は、副業がおすすめです。持ち前のスキルを活かし、本業とは別の収入源を見つけてみましょう。投資信託に挑戦するお金が貯まってきたら、お金を増やす取り組みも視野に入れてみましょう。個人型確定拠出年金の｢iDeCo｣は、節税効果を得られるメリットがあります。元本割れの可能性はあるものの、そのぶんお金を増やすチャンスも。リスクを踏まえたうえで選択肢に入れておきましょう。■お金を増やすためにできることなかなかお金が貯まらない方は、自分の収入と支出の状況を確認してみましょう。支出額だけでなく、「何にいくら使っているのか」といった内訳を把握することも大切です。家計簿をつけるのが面倒に感じる場合は、家計簿アプリを利用するのもいいですね。それと同時に、日々の生活習慣も振り返ってみましょう。「会社帰りにふらっとコンビニに寄って、気になったお菓子などを買ってしまう」「自動販売機で毎朝缶コーヒーを購入している」など、無駄遣いを発見できるかもしれませんよ。■まとめ今すぐ貯蓄額を増やすには、契約している内容や生活習慣など「現状の見直し」が効果的です。有料サービスや保険料などはクレジットカードや銀行口座からの自動引き落としになっているケースが多く、「いくら払っている」という感覚が薄れてしまうことも。いまいちど明細や通帳をチェックしておきましょう。【ご参考】貯蓄とは総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。