世界不況が起こらなければ昭和ブラックマンデー型回復へ（窪田真之）

　今日は、トランプ関税ショックを、過去の三大危機（昭和ブラックマンデー・リーマンショック・コロナショック）と比較し、今回の危機がどれと似ているか考えます。三大危機との比較を踏まえた上で、トランプ関税ショック後の日経平均株価が、どう推移するか考えます。

※このレポートは、YouTube動画で視聴いただくこともできます。
著者の窪田 真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「 トランプ関税不況なければ、昭和ブラックマンデー型の回復へ 」

令和ブラックマンデーを、三大危機と比較

　トランプ関税への恐怖で暴落した4月7日の日経平均株価は、前日比2,644円安（7.8％安）の3万1,136円となりました。1日の下落幅で過去3番目、下落率では1987年以降9番目の大きさでした。

出所：QUICKより楽天証券経済研究所作成

　下記グラフを作成するにあたり、危機の起点として以下の年月日を設定しました。

◆トランプ関税ショック：2025年2月19日（下落が加速する前）
◆昭和のブラックマンデー：1987年10月19日（ダウ工業株30種平均暴落の日、日経平均暴落の前日）
◆リーマンショック：2008年9月12日（リーマン破綻が決まった15日の前営業日）
◆コロナショック：2020年2月12日（欧米株式が急落する直前の日経平均高値）

出所：QUICKより楽天証券経済研究所作成、危機起点を100として指数化

　上記グラフを参照し、三大危機から5カ月余りの日経平均の動きを比較すると、以下のことが分かります。

　昭和のブラックマンデー、コロナショックでは、半年くらいで日経平均は高値を更新しました。株価暴落によって一時危機的状況に陥ったものの、半年くらいで景気はしっかり回復していったため、株価の回復も早かったと言えます。

　一方、リーマンショックでは、半年たっても、まだ株価回復は始まっていませんでした。リーマンショックは、金融危機を伴う世界的な景気後退であったため、回復に時間がかかりました。

　株価暴落後に、経済危機が起こるか起こらないかによって、株価の動きが変わるということです。

世界不況が起こらなければ昭和ブラックマンデー型回復へ

　トランプ関税ショックがどういう暴落か、まだ完了していないので結論を出すことはできません。これから世界不況が起こるのか、起こらないのかによって、今後の株価の動きは変わります。

【1】メインシナリオ
　トランプ関税は緩和されて世界不況は回避。4～6月の世界景気は悪化するものの7月以降に持ち直すシナリオ。日経平均は、昭和のブラックマンデー型回復となると予想されます。

【2】リスクシナリオ　
　トランプ関税が世界不況を引き起こし、金融危機も誘発するならば、リーマンショック型の推移になると考えられます。

　昭和ブラックマンデーは、NYダウ（ダウ・ジョーンズ工業株平均株価）が先物主導で暴落したことを受けて、日本に暴落が波及したものでした。NYダウが歴史的下落率となったことから、経済恐慌の前触れではないかと、不安が広がりました。1929年にNYダウが暴落した後、世界恐慌が始まったことが、引き合いに出されました。

　ところが、1987年のブラックマンデーは、世界恐慌の前兆ではありませんでした。1988年には日本の景気も世界の景気も回復に向かいました。ブラックマンデーの株価暴落は、先物が引き起こした過剰反応であって、世界恐慌の前兆ではありませんでした。

　トランプ関税ショックは、今後どうなるでしょうか？　トランプ関税しだいでありますが、世界不況を起こさないで済むかどうか、今後の推移を慎重にウオッチする必要があります。

日本株の投資判断

　日本株は割安で長期的な上昇余地は大きいと判断しています。

2025年4月21日： 日本株「買い」継続！トランプ関税への恐怖が低下（窪田真之）

（窪田 真之）