金（ゴールド）相場を動かす「見えない有事」を分析しよう

　金（ゴールド）は、歴史を語り、最先端を照らし、世界中の多くの人を魅了する類まれな存在です。しかし、目立った価格高騰を演じると、しばしば「単なる不安の掃きだめ」のように語られることがあります。

上昇した株価指数が「多すぎる」

　足元、国内外の主要な株価指数が、最高値圏で推移しています。以下の通り、米国の主要株価指数の一つであるS＆P500種指数は最高値圏にあり、2010年ごろと比較すると、およそ6倍の水準です。

出所：ブルームバーグ、Investing.comおよび世界銀行のデータより筆者作成

　この15年間、何度か短期的な反落に見舞われたものの、長期視点では急騰が続いています。2010年以前には考えられなかった急騰ぶりが、およそ15年も続いています。

　参考までにグラフの下部に示した金（ゴールド）と原油は、S＆P500に全く及ばない水準です。しばしば原油は「経済の血液」と言われます。世の中の景気が良く、株価指数が上昇する時、旺盛な需要を背景に原油相場も上昇するといわれることがあります。株価指数と原油は連動するという考え方です。

　この考え方に基づけば、原油もS＆P500のように急騰していても、おかしくはありません。しかし、実態はそうではありません。コモディティアナリストの筆者は、原油が急騰していないことよりも、株価指数の急騰が長期視点で続いていることに関心があります。

　昨年、大規模イベントの際にとある個人投資家と会話をした時に、「株価が急騰している理由が分からない。

出所：Investing.comのデータより筆者作成

　実は、上昇している株価指数はS＆P500だけではありません。上の表の通り、2010年9月と2025年9月を比較した、S＆P500を含む世界各国の主要な45の株価指数の騰落状況を確認すると、44の株価指数が上昇しています。

　この中で下落した株価指数は、ロシアの「RTSI（RTS Index：モスクワ取引所に上場している流動性の最も高い50銘柄で構成。時価総額加重平均型の指数）」でした。同株価指数は原油相場に連動する傾向があり、2010年よりも原油相場が安くなったことを反映したと考えられます。

　裁判をテーマにしたドラマで「目撃情報が多数ある」と主張する検察側に対し、弁護側が「多すぎる」と反論するシーンがありました。目撃情報が多いことは良いことに思えますが、多すぎると、別の事象が起きている可能性が浮上します。それと同様、上昇した株価指数の数が「多すぎる」背景に何かがある、と筆者は考えています。

「2010年」から始まった「見えない有事」

　S＆P500の異常なまでの長期視点の急騰が始まったタイミングは、「2010年ごろ」でした。このタイミングは、以下の左上のグラフのとおり、IT技術が目覚ましい発展を遂げ、世界のスマートフォンの販売台数が急増し始めたタイミングでした。日本で「iPhone4」が発売されたタイミングです。

　それに呼応するように、右上のグラフのとおり、世界のソーシャル メディアのユーザーシェアの上昇に拍車がかかりました。

　人間が持っている「誰かとつながりたい」という欲求を満たしてくれるSNSが、スマートフォンの飛躍的な普及とともに世界中に浸透したのは自然の流れだったと言えます。当時、この流れを否定する人は少数だったと、筆者は認識しています。

　しかし、振り返ってみれば、SNSがもたらした社会的な問題は、計り知れないくらい甚大でした。日本では、高校程度までの教育の現場でSNSの利用に慎重を期すよう求められる場面があります。

　2024年にオーストラリアで16歳未満のSNS利用を禁じる法律が成立したり、欧州連合（EU）でもSNSを規制する新法案を2026年後半に提出する方針が示されています（未成年の利用禁止も議論されている）。

図： 2010年ごろに変化が生じた世界情勢の急変を示す四つのデータ

　依存（逆に言えばSNSによる支配）や誤情報の拡散などが社会問題になっていることが、その背景の一つとして述べられています。人類は今、善意から生まれた技術が、生活を脅かす一面を持っていることに気が付き、規制を始めようとしています。

　同じ2010年ごろから、左下のグラフで示した、米国の世論調査・コンサルティング企業であるGallup社が集計・公表する指数「世界のネガティブ経験指数」は、2010年ごろから上昇が目立ち始めました。同指数の上昇は心配、悲しみ、ストレス、怒りなどを感じる人が世界で増加していることを示します。

　また、右下のグラフで示した、経済協力開発機構（OECD）が先進国の15歳の子供たちを対象（日本では高校1年生が対象）として実施している学力調査「学習到達度調査（PISA）」の結果から、数学的リテラシー、読解力、科学的リテラシー、いずれも、2010年ごろから低下し始めたことが分かります。

　2010年ごろから、スマートフォンの普及、SNSの台頭、ネガティブ経験指数の上昇、先進国の子供たちの学力低下が、同時進行しています。

　以下はSNSに人工知能（AI）を加えた新しい技術がもたらした社会的な問題の一例を、示しています。

出所：筆者作成

　SNSで短く言い切る機会が激増し、長文で目にしていた行間を感じる機会が激減した。日常に行間などの非言語の領域が小さくなった。スマートフォンの画面に収まるかどうかといった見た目が重視されていることも背景にある。

　番組や動画編集の際のジェットカット（無音の時間帯や、あー、えーなどの無意識の挿入語が述べられている時間帯を切り取ること）が一般化し、映像コンテンツ上の「間」が激減した。編集者は視聴者に微弱な刺激を与え続けることを優先するケースが多い。このため、視聴者は、待つ、味わうなどの機会を逸することとなった。

（1）にも関連するが、「間」を味わう機会の減少は、読み手や視聴者から考える機会を奪い、引いては「待てない」習慣を植え付けるきっかけになり得る。

「論破」などで人間関係における「縦」が強く意識されるようになった。強固な社会基盤構築に必要な「横（≒受容）」が意識されにくくなった。

　本来の「推す」という行為が見えなくなっているケースが発生するのは、SNSという環境ならではと言える。

　閲覧数・再生数が多いことが「正しい」と認識されやすくなった。これにより、「真実が乱立」するようになった。この傾向を逆手にとり、閲覧数・再生数を増やすために、事実を脚色してコンテンツを作成するケースが増えているという。

　一部のSNSには、都合の悪いコメントを隠す機能がある。この機能の利用が拡大し、「議論が偏る」「真実が隠れる」機会が増えた。

　生成AIが作り出す世界が現実のように見えるケースが増えている。誤った思い込み、それを逆手に取ったニセ情報が横行する場面が見られる。また、「虚構を現実と勘違いする」機会が増えた。

　SNSなどの新技術は、プラス面が多数あることは言わずもがなですが、自己顕示欲、承認欲、支配（被支配）欲などの欲望や喜怒哀楽などの感情が暴走する場となり、人々の間・国家間の争い増加・分断深化を加速させていると言っても、言い過ぎではありません。

　新技術に関する興味深い話題があります。米国の科学雑誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は、「終末時計（人類最後の日までの残り時間）」を算出・公表する、ユニークな取り組みをしています。

　元々は、核の脅威を世界の脅威と位置づけ、その脅威の大きさによって世紀末までの残り時間の長短を算出していました。近年は「さまざまな新しい技術（a variety of emerging technologies）」も脅威の一つとして、残り時間の算出を行っています。

　今年は、残り「89秒」と、1947年に同時計の公表が始まって以来、最も終末に近づいた年ですが、その背景に、さまざまな新しい技術の一つに位置する「破壊的技術（Disruptive Technologies）」による脅威が高まったことが挙げられています。

　破壊的技術にはAIやSNSが含まれ、AIについては戦争兵器への応用、ディープフェイク（AIを用いて作成・改変された、実在しない人やモノを描く、極めて精巧な合成情報）を生成する、SNSについてはディープフェイクを拡散させるプラットフォームとなり、世界の情報環境に混沌（こんとん）、機能不全をもたらし、真実や民主主義を脅かす存在になっている可能性があるとしています。

　その意味で、SNSなどの新技術がもたらすマイナス面は世界の脅威・有事であり、それらの新技術の利用拡大は有事の拡大だといえます。戦争やテロと異なり感じにくく、目に見えにくいため、さしずめ「見えない有事」だと言えるでしょう。

「見えない有事」の各種市場への影響

　先ほどの図「SNSやAIが普及したことで目立った社会問題点（一例）」で示したとおり、SNSは欲望や感情が暴走し得る場です。「思惑が増幅する場」とも言えます。往々にして、プラスの思惑である「期待」は、実態を度外視し、発生源すら想像できないくらい膨張することがあります（ブームはこの状態を指す）。

　2010年ごろ以降、情報の受け手と発信者がSNSを多用する環境になったことで、思惑や感情を多分に含んだり、その思惑を増幅したりする情報があふれるようになりました。この事は日本だけではなく、SNSが存在する国・地域のほとんどで起きていると言えます。

　折しも2010年は、2008年に発生したリーマンショックから経済を立て直すべく主要国の中央銀行が躍起になって金融緩和を行っていたタイミングでした。

　中央銀行によって社会に放出された莫大（ばくだい）な額の資金は、一部が投機資金となり、さまざまな市場を縦横無尽に行き交い、市場に「熱」を与えていました。その「熱」をさらに高めるきっかけをつくったのが、「SNS」だったと考えられます。

出所：筆者作成

　各種市場では、思惑が増幅すればするほど、相対的に実態の優先度が低下する傾向があります。そしてプラスの思惑である期待が増幅すると、比較的思惑が反映されやすい株式相場は上昇しやすくなります。期待が「膨張」すれば「急騰」が起き得ます。「思惑主導」や「いいところ取り」などと表現される状態です。

　冒頭で示したS＆P500の長期視点の急騰の背景がまさに、ここにあると筆者は考えています。その意味では、現在のS＆P500を含めた複数の株価指数はすでに、経済学では説明できない領域にあると言えます。株式市場にとって、経済学が通用しにくい環境は、ある意味「見えない有事」だと言えるでしょう。

　コモディティ（国際商品）市場にも、SNSがもたらす「見えない有事」の影響が及んでいると、考えられます。以下のとおり、SNSなどの新しい技術の「マイナス面」は、民主主義の後退の一因になり得ます。

出所：筆者作成

　以前の本欄で述べた「自由民主主義指数」の世界平均の低下が始まったタイミングもまさに、2010年ごろでした。民主主義の後退は、民主主義を良いと考えている西側諸国とそうでないと考えている非西側諸国との間の分断が深まるきっかけとなり得ます。民主主義が後退すればするほど、西側と非西側の間の分断は深まることになります。

　世界の分断が深まることで、非西側の資源を持っている国々は、自国の資源の安全保障、価格維持、西側諸国に対する影響力維持などを企図し、「資源の武器利用」を加速させるきっかけを得ます。

　現在、ロシアが西側諸国に対する穀物やエネルギーの輸出量を減らしたり、中国が自国のレアアースの輸出に制限をかけたり、OPECプラス（石油輸出国機構に一部の非加盟国を加えた産油国のグループ）が原油の減産を実施したりしていますが、いずれも資源の武器利用の意図が見え隠れしています。

　このことは、2010年ごろ以降、長きにわたり続いているコモディティ（国際商品）相場の底上げの一因と言えます。

　また、コモディティ相場高をきっかけとしたインフレ、世界の民主主義後退や世界の分断深化をきっかけとした戦争勃発・悪化などが、中央銀行の金（ゴールド）保有への意識を高め、それが引いては金（ゴールド）相場を押し上げる要因にもなっていると考えられます。

　SNSがもたらす「見えない有事」は、間接的にコモディティ相場を長期視点で底上げ・上昇に導いていると言えます。

有事を「伝統」「非伝統」の二つに分解

　ここからは、有事を「見えるかどうか」を基準に、分解してみます。「見える有事」とは、どのような有事でしょうか。戦車や戦艦が往来したり、ミサイルが飛び交ったり、暴動が起きたりすることです。まさに「見て」認識する有事です。大規模な暴風雨、地震、噴火などの天災も、同様です。

出所：筆者作成

　では、「見えない有事」とは、どのような有事でしょうか。時間軸が長いことや、発生のきっかけが技術や考え方といった概念であること、さらには善意の後に隠れているケースがあることなどで、ほとんど目には見えません。

　具体的には世界分断、世界分断の一因である民主主義の後退、民主主義の後退の一因である新技術・新発想のマイナス面、これらがもたらす増幅した不安心理などです。こうした有事は、「感じることで存在を明らかにできる有事」とも言えます。

　筆者が提唱する金（ゴールド）の国際相場に関わる七つのテーマに当てはめれば、見える有事は短中期視点の「有事（伝統的）」に、見えない有事は超長期視点の「有事（非伝統的）」に、分類することができます。構造的には、見えない有事は見える有事の土台（遠因）といえます。

出所：筆者作成

分解するから描ける価格高騰シナリオ

　筆者は、金（ゴールド）は現代の金融システムにおいて、まれな存在であると考えています。「銀行の銀行」と呼ばれる中央銀行の多くが認めているとおり歴史的価値を有するだけでなく、特に近年は株式市場、通貨市場、債券市場、金（ゴールド）以外のコモディティ市場などと密接に関わりながら、現代の金融システム維持の一翼を担っています。

　それだけでなく、投資家をはじめとした多数の個人の不安や願いなどのさまざまな思惑を受け止めたりしています。ここまでまれな存在は、株式市場にも通貨市場にも債券市場にも、金（ゴールド）以外のコモディティ市場にも、見当たりません。

　金（ゴールド）は、歴史を語り、最先端を照らし、魅力的な輝きで世界中の多くの人を魅了する類まれな存在です。しかし残念なことに、目立った価格高騰を演じると、その金（ゴールド）が単なる「不安の掃きだめ」のように語られることがあります。筆者はその様子を見ると、もう一歩踏み込んだ議論が必要であると、感じます。

　確かに、人が抱く感情の一つである「不安」やその不安を大きくする「有事」が目立つと、金（ゴールド）の価格は上昇することがあります。ただ、筆者が述べたいことは、有事をひとくくりにすることに危うさはないか、ということです。言い換えれば、有事という便利な言葉で世の中のマイナス面の事象を安易にひとまとめにしていないか、ということです。

　筆者がこのようなことを感じる理由は、有事は分解できる存在であること、そして分解するからこそ、金（ゴールド）相場の先行きを展望することができると考えているからです。せっかくのまれな存在である金（ゴールド）を、不安や有事の掃きだめにしてはもったいないです。

　本レポートで述べたとおり、見える・見えないという切り口で分解することで、踏み込んだ金（ゴールド）市場の環境や先行きを議論できると考えます。逆に言えば、分解せず、不安の掃きだめにしたままだと、金（ゴールド）相場の面白さや美しさ、壮大さを知ることなく、ありきたりの分析に終始したり、相場の方向性を見誤ったりしてしまいます。

　金相場が歴史的な高値水準で推移している今だからこそ、「有事」を冷静に分解し、金（ゴールド）市場の深い意味での面白さを味わってみることが必要だと、考えます。

出所：LBMAおよび国内地金大手のデータを基に筆者作成

　金（ゴールド）相場は、足元、記録的な高値水準で推移しています。SNSなどの新技術や考え方がもたらす、超長期視点の材料である「有事（非伝統的）」（見えない有事）や、それに影響を受けた中央銀行の買いが、高騰劇を支えていると言えます。

　SNSなどの新技術や考え方が強く否定され、世界の社会情勢が2010年よりも前の状態に戻るようなことになれば、金（ゴールド）相場は反落する可能性がありますが、そのようになる可能性は低いと筆者は考えています。

　目先、国内外の金（ゴールド）相場は短期的な上下を繰り返しながら、長期視点では徐々に上値を切り上げていく展開になると、考えています。数年以内に、4,000ドルにも5,000ドルにも、なり得ると考えています。

[参考] 貴金属関連の具体的な投資商品例

長期：

純金積立（当社ではクレジットカード決済で購入可能）

純金積立・スポット購入

投資信託（当社ではクレジットカード決済、楽天ポイントで購入可能。以下はNISA成長投資枠対応）

三菱UFJ 純金ファンド
ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり）
ゴールド・ファンド（為替ヘッジあり）

中期：

関連ETF（NISA対応）

SPDRゴールド・シェア（1326）
NF金価格連動型上場投資信託（1328）
純金上場信託（金の果実）（1540）
NN金先物ダブルブルETN（2036）
NN金先物ベアETN（2037）
SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト（GLDM）
ヴァンエック・金鉱株ETF（GDX）

短期：

商品先物

国内商品先物
海外商品先物

CFD

金（ゴールド）、プラチナ、銀、パラジウム

（吉田 哲）