NISA、iDeCoの活用で「リスクを抑える投資行動」は実現可能？

「投資の成績、伸び悩む…」その原因は、投資行動にあるかもしれません。特に、「近視眼的損失回避」がマイナスの影響を及ぼすとの研究結果が出ています。

投資のパフォーマンス、性差と行動の傾向

　日本取引所グループが9月に公表したワーキングペーパー「日本の個人投資家の投資行動および投資損益に関する分析」が興味深い内容だったため、少し紹介してみたいと思います。

参照：「 日本の個人投資家の投資行動および投資損益に関する分析 」

　行動ファイナンスの海外研究成果では、一般的に「男性より女性のほうが投資の成績が良い傾向にある」といわれています。今回のレポートは、この結果について、国内でも調査を行ったものになります。

　調査結果を簡潔にまとめると（私が簡単に要約するのは恐縮ですが）、以下のポイントが挙げられます。

• 収益機会において、女性は男性より6.3％高かった
• 金額ベースでは、女性の収益額が男性より約20万4,570円多かった
• リターンでは、女性の収益率が男性より3.7%高かった

　この結果は海外の調査結果とも整合的であり、日本でも同様の傾向が表れたことになります。
読者のみなさまの率直な感想は、「それは男女差の問題なのか？」と感じる方や、「自分は違う」と思う方もいらっしゃるでしょう。

　一方で、行動ファイナンスについて知見のある方は「ああ、やっぱり」と感じられたかもしれません。

　こうした「差」をどう捉えるか少し考えてみましょう。

売買手数料無料のトレンドは投資行動に影響するのか

　こうしたレポートを見ていて気になるのは、「近年の株式売買手数料無料のトレンド」との関係です。一般的に、男性の方がパフォーマンスが劣後している理由として、売買頻度の多さに伴う売買コスト問題が挙げられます。売買手数料を何度も払えば、その分最終的なリターンは下がります。

　しかし、ネット証券大手を中心に、個別株取引の手数料を無料とする動きが広がっています。

　もし、売買手数料の問題が中立的になった場合、パフォーマンスの差として残るのは「早すぎる利益確定による値上がり機会の逸失」や「拙速な売却判断によって生じた損失確定」といった行動が挙げられます。

　もちろん、その逆で「うまく高値で売り抜け、再度の仕込み直し」や「損失確定を最小限に抑えて、さらに値下がりしたタイミングでの仕込み直し」といったことができれば、頻繁な売買がリターンを高める可能性もあります。

　しかし、レポートを読む限り、手数料以前にパフォーマンスの差が生じているため、売買手数料が無料になっても、こうした運用差が縮小すると考えるのは難しそうです。

投資行動の差がパフォーマンスを変える

　行動ファイナンスでは、「近視眼的損失回避」が非合理的な投資行動として起こりがちであり、これは投資のパフォーマンスにマイナスの影響を及ぼすとよく言われます。

　レポートでも、極端に差が生じているともいえないとしつつも近視眼的傾向、損失回避傾向を持つ投資家は収益獲得の可能性が若干低くなっているとしています。

　そうだとすれば、私たちとしては以下の行動を心がけ、安易な投資判断を避けることが重要です。

• 長期投資のスタンスで、短期的な下落に踊らされない（損失確定を急がない）
• 積立投資のスタンスで、市場下落時にも新規購入を継続する

　また、個人投資家はオーバーコンフィデンス（自信過剰）の問題と向き合ってみることをおすすめします。「自分の投資判断は悪くないはず」と考えるからこそリスクを取るわけで、どんなに否定しても、投資家にはどこか自信過剰な部分があります。

　結果として不要な売買が運用成績を下げているとしたら、それは非常にもったいないことです。

NISAのつみたて投資枠やiDeCoなら、おのずと投資行動が改善される

　こうした「リスクを抑える投資行動」や「売買頻度を抑える投資行動」は、制度の仕組みそのもので実現できることもあります。普通の個人は制度を有効活用するほうがよさそうです。

　NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）のつみたて投資枠やiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）は、基本的に「毎月一定額の積立投資」となります。これにより、「新規購入を控える」というミスをせずに済みます。自動引き落としは、投資を継続する上で有効な仕組みです。

　また、これらの制度は売却をしてもメリットが大きくないため、不要な売買を抑制します。

・NISA：非課税口座からの出金となり、再度購入をすれば年間購入枠を再度使うことになります。これにより、売買頻度の低下が期待できます。

・iDeCo：60歳まで中途解約できない上、売買したところで出金はできません。必ず他の商品に預け替えることになります。また、iDeCoの受け渡しは所定の日数を忠実にカウントするため、投資信託から投資信託へのスイッチングは狙ったとおりのタイミングで行えません。結果として頻繁な売買は意味を持たないことになります（注文を出しても、3～4営業日後に別の投信を買いますと言われたら、売買を繰り返すことはしないでしょう）。

　性格的に、売買頻度を上げてしまうタイプの人は、資産の一部をNISAやiDeCoを用いた中長期投資にすることをおすすめします。

　売買頻度を減らすことは、マーケットウオッチの負担も軽減できます。運用成績も改善し、投資の負担も軽くなるなら、この投資スタイルへの見直しをぜひ検討してみてください。

（山崎 俊輔）