ディフェンシブ株としてのエンタテインメント3銘柄（ソニーグループ、ネットフリックス、スポティファイ・テクノロジーの安定成長を評価したい）

　米国＝イラン戦争の先行きに不透明感がある。ハイテク株ではAI半導体メーカーの間で価格競争が始まる懸念がある。

このような状況の中では生成AI関連以外に目を向けたい。エンタメ3銘柄、ソニーグループ、ネットフリックス、スポティファイ・テクノロジーをディフェンシブ株として注目したい。

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毎週月曜日午後掲載

本レポートに掲載した銘柄： ソニーグループ（6758、東証プライム） 、 ネットフリックス（NFLX、NASDAQ） 、 スポティファイ・テクノロジー（SPOT、NYSE）

1．ディフェンシブ株として、エンタテインメントセクター（ゲーム、映画、音楽）に注目したい。

1）ディフェンシブ株とは？

　今回はディフェンシブ株として、ソニーグループ、ネットフリックス、スポティファイ・テクノロジーのエンタテインメント3銘柄について見ていきます。「ディフェンシブ株」とは相場用語の一つで、景気動向に関わらず業績が安定している企業の株式です。通常は、生活必需品（食品・日用品）、医薬品、公共インフラ（電力・ガス・鉄道・通信）など、不況下でも需要が減りにくい業種で、相場下落時でも下落しにくい「守り」に強い株式を指します。ゲーム、音楽、映画などのエンタテインメント銘柄にも似た傾向があります。

2）中東マネーの動きが変調すれば何が起きるか。

　現在の米国、日本の株式市場における半導体、ITを中心とするハイテクセクターの問題点は2つです。

　まず、米国＝イラン戦争の終結が不透明なこと。米国が優勢なように見えますが、空爆だけでなく、地上軍を派遣するとなると、山岳地帯が多く天然の要塞と言われるイランとの戦争は困難が大きいものがあると思われます。

　また、イランがすでに始めている湾岸諸国への攻撃がエスカレートして湾岸諸国の海水淡水化プラントを破壊することになると、中東全域の経済基盤が破壊されることになります。この場合、中東マネーが世界中に投資している株式の売却が起こる可能性があります。

あるいは株式市場がそれを連想して株価が下がることになると思われます。おそらく今起きている現象です。

　巨額のポートフォリオは時価総額の大きな投資対象に投資していると思われるため、中東マネーが大きな金額の株式を売却する場合は、売却の対象は生成AI関連が含まれると思われます。

3）2027年の生成AI向け設備投資に懸念がある。

　次に、生成AI向け設備投資に不透明感がでています。これは最近の楽天証券投資WEEKLYでも取り上げたことですが、2027年の生成AI向け設備投資の伸びが鈍化するのではないか、あるいは今の水準を維持することも難しいのではないかという懸念が株式市場にあります。足元のAI半導体の需要と出荷の水準が極めて高いため、エヌビディアやブロードコムの株価は大きく売り込まれてはいませんが、上昇もしていません。

2026年3月9日： セクターレポート：半導体製造装置（足元の生成AI向け設備投資は好調だが、注意すべきニュースも出てきた）

4）AI半導体メーカーの間で価格競争が始まる可能性がある。

　また、AI半導体メーカー同士の競争も今後激しくなりそうです。エヌビディアに対して約半分の価格のブロードコムの特注型AI半導体がエヌビディアのシェアを侵食し始めています。2027年、2028年のAI半導体市場では、エヌビディアの伸びよりもブロードコムの伸びが大きくなる可能性があります。

　ところがブロードコムにも競争相手が現れています。

ブロードコムの特注型AI半導体の最大口顧客はアルファベットと思われますが、スマートフォン向けチップセットの大手であるメディアテックがアルファベットのTPUの次世代版を開発している模様です。ブロードコム製よりも価格が安い模様です。一部の報道によれば次世代TPUは2026年7-9月期に量産開始とのことですが、実際にメディアテックのTPU生産が実現すれば、これまでTPUの生産を独占してきたと思われるブロードコムにとっては、今後の業績と株価にとって打撃となる可能性があります。

　アルファベットが特注型AI半導体の生産においてブロードコム製だけでなく、メディアテック製も採用した場合、ブロードコムの他の顧客（ブロードコムの顧客は、アルファベット、アンソロピック、メタ・プラットフォームズ、オープンAI、推定でバイトダンス、マイクロソフトの6社）も追随する可能性があります。特注型AI半導体の新規参入はメディアテックだけでなく、マーベル・テクノロジーも行っています（マイクロソフト、アマゾン・ドット・コムが顧客と言われています）。

　要するに、生成AI向け設備投資の方向性がこれまでのような性能向上だけでなく、AI半導体の価格引き下げと生成AI向け設備投資の合理化・効率化が柱の一つになってきた可能性があるのです。

　これらのことを考えると、生成AI関連銘柄に対して今以上の株価を期待して投資する場合は慎重な姿勢が求められていると思われます。ちなみに、過去1年間のエヌビディアとブロードコムのチャートを比較すると、よく似たチャートになっています（グラフ1、2）。エヌビディアは汎用AI半導体、ブロードコムは特注型AI半導体と異なる会社ですが、株式市場は両社に対して、生成AI向け設備投資に対する懸念と価格競争の懸念という同じ懸念を持っている可能性があります。

　このような現状を考えた上で、株式市場の中にあって、これまでの主力テーマである「生成AI」から外れたディフェンシブ性のある銘柄群に注目したいと思います。

グラフ1　エヌビディアのチャート
グラフ2　ブロードコムのチャート

2．安定成長が続く、ゲーム、音楽、映画セクター。

　3つのグラフは、家庭用ゲーム（ゲームの中のコンソール市場）、音楽、映画の世界市場の動きを見たものです。

　グラフ3は、ソニーグループ・ゲーム＆ネットワークサービス事業と任天堂全社の売上高を合計したものです。2社合わせると順調に成長していることがわかります。実際には会社によって成長程度が異なっています。ソニーグループはメモリ価格上昇の影響で次世代機の発売が遅れそうです。そのため、売上高は当面停滞すると思われますが、優良ソフトの発売が相次いでいるため、今期・来期とも増益が予想されます。

　任天堂は、2025年6月発売の「Nintendo Switch 2」が大人気なので今期は大幅増収増益が予想されます。来期もメモリ不足が課題となりそうですが、業績好調が予想されます。家庭用ゲーム市場は、ハードウェアの売れ行きに左右される部分はありますが、優良ソフトの充実によって安定成長が実現する市場です。

　グラフ4は、音楽市場の推移を表したものです。ストリーミング主導で安定成長しています。また、音楽CD（フィジカル）が底を打ち一定の市場を維持しているほか、パフォーマンスライツ（ライブ、店舗BGM、テレビ、ラジオでの楽曲使用に伴う著作権料）が堅調に推移しています。

　グラフ5は、フィルム＆ビデオ（映画・ドラマなど）の世界市場です。

過去の数字はありませんが、2020年に新型コロナウイルスの影響で大きく落ち込んだ後、一時回復に向かいました。しかし、2023年5月から11月まで、AIの利用やストリーミングにおける二次使用料を巡って、全米脚本家組合と全米映画俳優組合がストライキに入りました。この影響はストライキが終わっても残り、この影響が概ねなくなったのは2026年に入ってからです。従って、2026年からはこれまで遅れていた映画、ドラマが続々と公開されると思われます。

　次に今回取り上げるソニーグループ、ネットフリックス、スポティファイ・テクノロジーの業績動向を見ます。

グラフ3　ソニーグループ・ゲーム事業売上高と任天堂の全社売上高
グラフ4　世界レコード産業収入
グラフ5　世界のフィルム＆ビデオ市場

3．エンタテインメント3銘柄の業績動向。

ソニーグループ

1）ソニーグループの2026年3月期3Qは15.8％減収、9.9％営業増益。

　ソニーグループの2026年3月期3Q（2025年10-12月期、以下今3Q）は、売上高3兆7,136.81億円（前年比15.8％減）、営業利益5,150.41億円（同9.7％増）となりました。1年前の2025年3月期3Qは金融部門がありましたが、これが2025年9月末にパーシャル・スピンオフされ持分法適用会社となったため、二桁減収となりましたが、このことを考慮すると堅調な業績でした。

（注：ソニーグループの2026年3月期3Q決算短信は、金融事業を除く継続事業ベースでの開示となっていますが、本レポートでは金融事業を含む前年同期比を明らかにするために、2025年3月期3Qの数値は金融事業を含むものとします。）

表1　ソニーグループの業績
表2　ソニーグループ：セグメント別業績（四半期）

2）セグメント別動向。

　セグメント別に見ると、今3Qのゲーム＆ネットワーキング事業は4.1％減収、19.3％営業増益と減収ながら二桁営業増益となりました。

「PlayStation 5」販売台数が前3Q950万台から今3Q800万台へ減少しましたが、新作ソフト、アドオンソフト、ネットワークサービスが順調に伸びたことが寄与しました。

　音楽事業は、12.6％増収、9.2％営業増益と堅調でした。音楽制作、音楽出版ともにストリーミングが伸びたこと、ライブや物販の収益が伸びたことによります。また、映像メディア＆プラットフォームは、「劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来」の興行が続いていること、モバイルゲームの「Fate/Grand Order」が寄与しました。

　映画事業は、11.3％減収、9.3％営業減益となりました。今2Qに続き減収減益となりました。前年同期に「Venom：The Last Dance」がヒットしたことの反動がありました。

　エンタテインメント・テクノロジー＆サービス事業は、6.6％減収、22.9％営業減益となりました。テレビの減収が続いていますが、カメラが好調で一定の利益は確保しています。

　イメージング＆センシング・ソリューションは、20.6％増収、35.3％営業増益と好調でした。「iPhone 17」シリーズとスマホカメラの大判化が寄与した模様です。

3）今期、来期とも業績堅調が予想される。

　今期2026年3月期は金融事業が連結対象でなくなり持分法適用会社になったことによるマイナス要因があります。ただしセグメント別に見ると、まず、ゲーム事業が順調です。ソフト主導の成長が来期も続くと思われます。

　音楽もベースは堅調です。音楽事業については、Peanuts Worldwide LLC（スヌーピー関連のキャラクターの版権を保有）への追加投資に伴う再評価益約450億円が今期会社予想営業利益4,450億円に織り込まれています。来期2027年3月期の音楽事業はこの反動で営業利益横ばいが予想されます。

　映画事業は今4Qは増収増益になる見込みです。興行作品が増加すると思われます。来期は増収増益が予想されますが、これはストの影響がなくなることで映画、ドラマの新作が増加すると予想されるためです。また、今年1月にネットフリックスとの間でPay-1ライセンス契約を締結しました。劇場興行とホームエンタテインメント（ディスク販売）の後の一定期間（Pay-1ウィンドウ）において、ネットフリックスがソニー・ピクチャーズの今後の劇場公開作品を全世界に配信します。ソニーにとっては収益の安定化につながります。

　エンタテインメント・テクノロジー＆サービス事業では、中国のTCLとの合弁会社にテレビその他の事業を移管することになりました。今年3月末に契約の詳細が確定する予定です。

　イメージング＆センシング・ソリューション事業は、引き続きスマートフォン向けの大判化が進むと思われます。今期来期と業績好調が予想されます。

　これらを総合的に考慮して、楽天証券ではソニーグループの2026年3月期を会社予想と同じ売上高12兆3,000億円（前年比5.1％減）、営業利益1兆5,400億円（同9.4％増）、2027年3月期を売上高12兆3,400億円（同0.3％増）、営業利益1兆6,900億円（同9.7％増）と予想します。今期、来期とも堅調な業績が予想されます。

表3　ソニー：セグメント別業績（通期）

4）ソニーグループの今後6～12カ月間の目標株価を4,200円とする。

　ソニーグループの今後6～12カ月間の目標株価を4,200円とします。

　楽天証券の2027年3月期予想1株当たり利益（EPS）207.6円に対して安定成長を評価して想定株価収益率（PER）20倍前後を当てはめました。

　中長期で投資妙味を感じます。

ネットフリックス

1）ネットフリックスの2025年12月期4Qは17.6％増収、30.1％営業増益。

　ネットフリックスの2025年12月期4Q（2025年10-12月期、以下前4Q）は、売上高120.51億ドル（前年比17.6％増）、営業利益29.57億ドル（同30.1％増）となりました。映画では「KPop Demon Hunters」「Happy Gilmore 2」など、TV番組（ドラマ、ショー）では「Wednesday：Season 2」「Stranger Things 5」などが好調でした。

　表6のように、半期ベースのエンゲージメント（ネットフリックスの場合はコンテンツごとの総視聴回数、総視聴時間）が着実に伸びており、これが業績伸長のベースになっています。

表4　ネットフリックスの業績
表5　ネットフリックス：地域別売上高
表6　ネットフリックスのエンゲージメント（各分野の作品上位20位合計）

2）ワーナー・ブラザース買収から撤退。2026年12月期は業績順調が予想される。

　2025年12月5日にネットフリックスとワーナー・ブラザース・ディスカバリーが事業買収の計画を発表しました。それによれば、ネットフリックスがワーナーを1株あたり27.75ドル、約827億ドル（約12兆8,000億円）で買収するというものです。買収対象はスタジオ＆ストリーミング部門、すなわちワーナー・ブラザースとHBO Maxのみであり、ディスカバリー、CNN、カートゥーン・ネットワークなどのグローバル・ネットワーク部門は、買収完了前に新企業として切り離される計画でした。

　この買収案に対して、パラマウントを傘下に持つパラマウント・スカイダンスが敵対的買収を提案しました。当初はワーナーは拒否していましたが、2026年2月24日、パラマウントは1株当たり31ドル、約1,110億ドル（約17兆3,000億円）での買収を提案しました。パラマウントはグローバル・ネットワーク部門を含むワーナー・ブラザース・ディスカバリーの全社を買収するとしました。

　この提案の後、ワーナーはパラマウントの提案を受け入れ、ネットフリックスは買収から撤退することになりました。

　この結果、ネットフリックスは巨額の資金調達を行う必要がなくなりました。

　2026年12月期は、ストライキの影響がなくなることから、映画、テレビドラマの新作が多くなると思われます。ネットフリックスにとっては、これまで以上に優良コンテンツを獲得する機会が増えると思われます。楽天証券では、ネットフリックスの2026年12月期を売上高515億ドル（前年比14.0％増）、営業利益163億ドル（同22.3％増）、2027年12月期を売上高590億ドル（同14.6％増）、営業利益197億ドル（同20.9％増）と予想します。

　引き続き順調な業績が予想されます。

3）ネットフリックスの今後6～12カ月間の目標株価を115ドルとする。

　ネットフリックスの今後6～12カ月間の目標株価を115ドルとします。

　楽天証券の2027年12月期予想EPS3.76ドルに、今の評価であるPER30倍前後を当てはめました。

　中長期で投資妙味を感じます。

スポティファイ・テクノロジー

1）スポティファイ・テクノロジーの2025年12月期4Qは6.8％増収、47.0％営業増益。

　スポティファイ・テクノロジー（以下スポティファイ）の2025年12月期4Q（2025年10-12月期、以下前4Q）は、売上高45.31億ユーロ（前年比6.8％増）、営業利益7.01億ユーロ（同47.0％増）となりました。広告収入が振るわなかったことにより増収率は低下しましたが、欧州、アジア、日本などでの値上げによる売上総利益率の上昇、研究開発費を含む販管費の削減によって、営業利益率が上昇、大幅増益となりました。

表7　スポティファイ・テクノロジーの業績
表8　スポティファイ・テクノロジー：セグメント別業績（四半期）
グラフ6　スポティファイ・テクノロジーのマンスリー・アクティブ・ユーザー数

2）2025年から全世界で値上げを実施。今期も値上げ効果が期待できよう。

　スポティファイは2025年前半から後半にかけて欧州、アジア、日本などで値上げを実施しました。2026年2月には米国でも値上げし、ベースとなる1人向けサブスクリプション契約が2月より11.99ドルから12.99ドルへ値上げとなりました。

　この値上げ効果を織り込んで、楽天証券では2026年12月期を売上高191億ユーロ（前年比11.1%増）、営業利益29億ユーロ（同31.9%増）、2027年12月期を売上高212億ユーロ（同11.0%増）、営業利益37億ユーロ（同27.6%増）と予想します。前期は研究開発費を含む販管費が削減されましたが、今期・来期は研究開発費、販売費を増やすと思われるため、前期に比べると業績の伸びは鈍化する見込みですが、引き続き順調な業績拡大が予想されます。

表9　スポティファイ：セグメント別業績（通期）

3）スポティファイ・テクノロジーの今後6～12カ月間の目標株価を630ドルとする。

　スポティファイ・テクノロジーの今後6～12カ月間の目標株価を630ドルとします。

　楽天証券の2027年12月期予想EPS16.6ドルに、今の評価であるPER35～40倍を当てはめました。

　中長期で投資妙味を感じます。

本レポートに掲載した銘柄： ソニーグループ（6758、東証プライム） 、 ネットフリックス（NFLX、NASDAQ） 、 スポティファイ・テクノロジー（SPOT、NYSE）

（今中 能夫）