中東の一時停戦で急騰した株式市場の「その先」は？（土信田雅之）

　米国とイランの一時停戦合意を受け、4月8日の市場は急騰しました。日経平均は歴代3位の上げ幅を記録し、相場のムードは一変したかに見えます。

中東の一時停戦合意で国内外の株式市場が急反発

　今週の株式市場ですが、8日（水）の取引で国内外の株式市場が急騰する場面がありました。

　そのきっかけは、「米国とイランが2週間の一時的な停戦に合意した」と報じられたことです。さらに、それに合わせて、イランのアラグチ外相がホルムズ海峡の安全な通航を可能にすると表明したことも安心感を誘い、原油価格が下落したことも追い風となりました。

出所：MARKETSPEEDIIおよびBloombergデータを元に作成

　上の図1は、昨年（2025年末）を100とした、国内外の主要株価指数のパフォーマンスを比較したものですが、すべての株価指数がチャートの右端にあたる4月8日（水）に大きく上昇しています。

　とりわけ、日本株の上昇が目立っており、この日の日経平均の上げ幅は前日比で2,800円を超え、歴代3位の大きさとなっています。

　相場のムードが一変したような印象も与えていますが、翌9日（木）の国内株市場では、日経平均やTOPIXが売りに押されて下落に転じており、「急騰した株式市場が今後も上昇を続けて行けるのか？」については未だ不透明感が漂っています。

「強気の罠」は継続中

　確かに、8日（水）の株価急騰は目立ってはいるものの、直前まで米国によるイランへの地上軍事作戦の実行が警戒されていた状況からの急展開というサプライズや、下方向への意識が醸成されていた中で増えていた売り方が慌てて買い戻す「ショートカバー」などが、株価の上げ幅に寄与したことが考えられます。

　さらに、8日（水）の国内外の株価指数の上昇率（前日比）を見ると、日経平均が5.39％、TOPIXが3.32％、NYダウが2.85％、S＆P500が2.50％、ナスダックが2.80％、上海総合指数が2.69％、香港ハンセン指数が3.09％、印センセックスが3.95％、欧州600指数が3.88％となっており、他の株価指数と比べても日経平均の上昇率の大きさが際立っています。

　日経平均は半導体関連銘柄など、値がさ株の影響を受けやすい株価指数ですが、半導体関連銘柄で構成される米SOX指数の上昇率が6.33％となっており、日米ともに一部のハイテク株の上昇が牽引している面も強いと言えます。

出所：MARKETSPEEDIIおよびBloombergデータを元に作成

　上の図2は、図1と同様に昨年末を100とした米主要株価指数のパフォーマンス比較ですが、あらためてSOX指数の上昇が確認でき、8日（水）の取引では中東情勢が緊迫化する前の2月25日（水）につけていた高値をも更新しています。

　その一方で、米主要3指数（NYダウ・S＆P500・ナスダック総合）の上昇は、50日移動平均線あたり、もしくは節目の株価（NYダウは4万7,909ドル、S＆P500は6,800p、ナスダック総合は2万3,000p）を意識するところで上昇が止まっており、「次の展開」を探っているようにも見えます（下の図3から図5）。

出所：MARKETSPEEDII

出所：MARKETSPEEDII

出所：MARKETSPEEDII

　米主要3指数はいずれも、相場の調整局面入りとされる「直近高値から10％安」のところで踏みとどまって反発しているほか、下段のMACDもシグナルを上抜けするクロスが出現するなど、3月の株価下落の底打ちを感じさせるサインも出ており、「ある程度の買い戻しが進んだ」と言えそうですが、さらに「買い上がれるかどうか」を探ろうとしている状況と思われます。

　今後の株価が50日移動平均線および節目の株価を上抜けできなかった場合、再び下落基調を強めてしまう可能性があるため、前回のレポートでも述べた「強気の罠」への警戒は継続中ということになります。

相場の不透明感は続く可能性が高い

　このように、国内外の株価急騰をもたらした米国とイランの一時停戦合意ですが、相場の不透明感は続くことになりそうです。

　今回の停戦合意と同時に、「ホルムズ海峡が通行可能になった」とされていますが、安全が確認できるまでは運航の再開できないでしょう。

    また、今週末からパキスタンで米国とイランの間での協議が開始予定ですが、イラン側が提示した10項目の内容を見ると、ホルムズ海峡の主権をイランが保持することをはじめ、核濃縮の権利承認、レバノン（ヒズボラ）やイエメン（フーシ派）など、イランが支援する勢力に対する軍事作戦を含めた地域全体の紛争の終結など、米国やイスラエルが受け入れ難いものが多くなっています。

出所：各種報道等を元に作成

　停戦合意後にイスラエルがレバノンを攻撃したり、核濃縮の解釈をめぐって米国とイランのそれぞれの見解が食い違っているなど、協議を始める前から不穏な空気が漂っており、ここから2週間の間に協議が進展しない、もしくは頓挫してしまう可能性は意外と高いかもしれません。

　仮に、米国が大幅に譲歩し、イラン側の要求を受け入れてしまうと、今回のイランへの軍事作戦によって、トランプ米大統領が狙っていた、11月の中間選挙に向けた支持率増加や原油権益などを得られなくなることを意味し、軍事面での成果は別として、政治・外交面では成功したとは言えなくなってしまいます。

　となると、トランプ米大統領が今後の支持率アップのために、中東地域以外の外交分野（もしくは内政や関税など）で何かを仕掛けてきて、市場を驚かすことも考えられます。

まもなく始まる決算シーズンをどう迎える？

　したがって、株式市場はまだまだ中東情勢をめぐる報道に左右されやすい状況が続くことになりそうですが、そんな中、まもなく日米の企業決算シーズンが到来します。

　早速、来週（4月13日～17日）の決算発表スケジュールを確認すると、以下の通りです。

出所：Bloomberg等を元に作成

　決算シーズン全体としては、原油高など中東情勢の影響を各企業がどう見ているのかが最大の焦点になりますが、来週は、米大手金融機関のほか、オランダのASMLと台湾のTSMCの半導体関連企業の決算が注目されそうです。

出所：MARKETSPEEDIIを元に作成

　上の図7は、昨年末を100とした米大手金融機関株価のパフォーマンス比較のチャートです。

　ほとんどの米金融機関の株価は、中東情勢が緊迫してからしばらく下落基調を辿っていたものの、3月中旬から持ち直しはじめ、足元ではシティGとゴールドマン・サックスは昨年末比でプラスに転じるところまで上昇しており、こうした復調基調の中で迎える決算を通じて上昇基調を強められるかがポイントになります。

　また、ASMLとTSMCについては、両銘柄とも先ほど紹介したSOX指数の組み入れ銘柄となっています。ちなみに、SOX指数を構成する30銘柄のうち、8日（水）時点の時価総額は、ASMLは4番目、TSMCは2番目の大きさで、指数への影響度も大きい銘柄です。

出所：MARKETSPEEDII

出所：MARKETSPEEDII

　ASMLとTSMCの値動きを日足チャートで確認すると、両銘柄とも、弱気相場入りの目安とされる「直近高値から20％安」あたりまで株価が下落した後に反発し、50日移動平均線を上回るなど、両銘柄とも似たような推移となっています。

　チャートの見た目では「調整の一巡感」が出ており、株価が上昇しやすい形状となっているため、決算内容や業績見通しが好感されれば、グロース株を中心にした株高基調の展開があるかもしれません。

　したがって、「不透明な中東情勢への警戒感がくすぶり続け、基本的にはやや弱気だが、一部の銘柄を軸にした株高局面もあり得る」というのが、想定される目先の相場シナリオとなりそうです。

（土信田 雅之）