転職サービス「doda」を運営するパーソルキャリア株式会社は、従業員数1,000人以上の大手企業において、高度IT人材の採用戦略・採用活動・受け入れに携わる人事部門および配属部門の管理職110人を対象に、高度IT人材確保における実態調査を実施しました。
AI活用やデジタル化した事業運営が当たり前となりつつある今、高度IT人材の確保は、企業の競争力と持続的成長を左右する最重要テーマです。
本調査では、高度IT人材の確保状況や課題、効果的な施策、そして外部人材活用の成果について明らかにします。他社の動向を知り、自社戦略の見直しや方針策定にぜひご活用ください。
※本調査における「高度IT人材」とは
IT戦略・マネジメント系、システム開発系、データ・AI・先端技術系、セキュリティ系、プロダクト・UXデザイン系、アジャイル推進系など、高度な職能(スキル・能力)を持ち、独力で業務遂行可能な専門性の高いIT領域を担う人材を指します。
最も確保ができていない職能はUI/UX――職能別で明確なギャップ
職能別の確保状況では、「IT戦略策定」「プロジェクトマネジメント」は7割超の企業が「確保できている」と回答。一方、「UI/UXデザイン」は半数以上が「確保できていない」と回答し、職能によって確保のしやすさに大きな差があることが明らかになりました。
高度IT人材の確保は“母集団形成”が最大の壁
高度IT人材の確保が難しい理由は、「求める職能・経験を持つ人材からの応募が少ないから(61.9%)」が最多回答になっています。次いで「採用活動にかける時間・リソースを割けないから(54.8%)」、「採用市場全体で高度IT人材が不足しているから(47.6%)」が続き、母集団形成における課題がボトルネックである実態が見えてきます。
全体の約8割以上が「正社員での採用に危機感」
高度IT人材を正社員として採用することに対し、課題・危機感を「非常に感じる(40.9%)」、「やや感じる(42.7%)」という結果でした。8割以上が正社員採用そのものに大きな危機感を抱いている状況となっています。
危機感の背景―採用コストの高騰と競争激化
Q7で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した方へ、正社員採用に課題・危機感を感じる理由を聞いたところ、危機感の理由として最も多かったのは「採用コストが年々上昇しているから(76.1%)」という回答になりました。
その他にも
・応募が集まらないから(60.9%)
・採用にかかる期間が長すぎるから(48.9%)
・引き合いが多く、競争が激しいから(43.5%)
など、採用市場での人材不足により求人倍率が高まる中、採用コスト・期間・競争性のすべてで負担増となっていることがわかります。
全体の約6割が外部高度IT人材の活用を継続・拡大したい
業務委託・フリーランスといった外部高度IT人材の活用の状況については、「現在活用しており、今後も継続・拡大したい(58.2%)」という回答になっています。
現在または過去に活用経験のある企業を含めると約9割にのぼり、外部高度IT人材の活用はすでに一般的な手段となっています。
外部高度IT人材を活用して最も効果を実感したのは「採用コスト削減」
外部高度IT人材を活用して得られた成果・効果について聞いたところ、「採用コストを抑えられた(62.7%)」が最多回答になりました。次いで「必要なスキルを短期間で確保できた(55.9%)」と上位回答になっています。
また、
・新規事業・DXプロジェクトを予定通り進められた(47.1%)
・プロジェクトの遅延を回避し、計画通り進められた(46.1%)
・社内リソースの負荷を軽減できた(45.1%)
など、プロジェクト遂行や事業推進の観点でも高い成果が確認されています。
これらから外部人材の活用は、必要なスキルを迅速に確保するために効果を発揮していることがうかがえます。
まとめ
調査結果から、企業における高度IT人材ニーズは増加する一方で、母集団形成の難しさ・採用コストの上昇・競争の激化など、既存の採用手法だけでは解決が難しい課題が顕在化していました。
こうした状況を踏まえると、「採用要件の見直し」「チャネル拡大」などの改善と同時に、必要なスキルを必要なタイミングで確保できる“外部人材の活用”も含めた柔軟な人材戦略が求められています。
特に、正社員で採用が難しい職能においては、外部人材の活用が現実的な代替手段となり得る可能性があります。
本資料では、高度IT人材の確保状況や課題、効果的な施策、外部活用の成果などを詳しくまとめています。他社の取り組みを参考に、自社の事業戦略・人材戦略の検討にぜひお役立てください。
【調査概要】
■調査期間:2025年12月17日
■サンプル数:110人
■対象:従業員数1,000人以上の企業において、高度IT人材の採用戦略立案・採用活動・受け入れに関与している人事部門または受け入れ部門(情報システム・経営企画等)の課長以上
※各回答の構成比(%)は小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合がございます
(文・企画・編集/doda人事ジャーナル編集部)

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