ピストンリング大手の「リケンNPR」事業ポートフォリオ改革を加速　インオーガニック成長目指す

自動車用などのピストンリング大手のリケンNPR＜6209＞は、エンジン関連事業の縮小が見込まれる中、将来成長を見据えた事業ポートフォリオ（構成）の改革を進めている。

熱エンジニアリング分野や機能性樹脂、医療機器などをネクストコア事業と位置づけ、これら事業の拡充に向けて、インオーガニック成長（M＆Aなどによる外部の資源を活用した成長）を積極的に推進する。

M＆Aでネクストコア事業を育成

リケンNPRは、エンジン部品を巡る市場環境が厳しさを増す中でも、内燃機関が当面のパワートレイン（動力をタイヤに伝えるまでの一連の部品や装置）の主力であり続けるとの認識を持つ。

この認識を踏まえ、エンジン関連部品を中心とする既存事業の収益力強化を進める一方で、次代を担うネクストコア事業の拡大と基盤強化を進める。

既存事業の中核であるピストンリング事業では、EV（電気自動車）化の進展を背景にエンジン需要の縮小が見込まれる中でも、引き続きエンジンが主力となる商用・産業用や船舶用分野に注力する。シナジーの創出や生産性の改善などによって収益力を高める。

またベース事業と位置付ける樹脂・素形材部品などの分野では、今後予想されるエンジン向けの減産を得意分野で補完する。配管・建設分野では、子会社化した接手メーカーの日本継手（旧JFE継手）とともに事業規模の拡大を進める。

ネクストコア事業では、熱エンジニアリング分野やEMC（電磁適合性を確保するための設備・製品）分野をはじめ、電動化ユニット、機能性樹脂、磁性材、医療機器などを重点領域に据える。これらの分野に戦略的な投資を行い、将来の中核事業への育成に取り組む。

このネクストコア事業の拡充に向けて、重要な役割を担うのがM＆Aだ。

同社は事業ポートフォリオ改革を事業戦略の柱に据え、インオーガニック成長を成長手段として積極的に推進する。

M＆Aを含む成長投資に2025年3月期から2027年3月期までの3年間に400億円を投じる計画で、2025年4月にM＆Aの検討・推進を担当する専門部門である企業開発部を設置した。

すでに2023年に接手メーカーの日本継手と、2024年に工業用ヒーターや電気加熱機器・部品の開発、製造を手がけるシンワバネスを子会社化した。

両社の2025年3月期の売上高は合計で約200億円に達し、事業ポートフォリオ改革に大きく貢献している。

いずれの事業もリケンNPRが保有していた技術や製品、ビジネスモデルと親和性が高く、今後検討するM＆Aについても、こうした親和性を重視して企業選択を進める。

統合効果で成長基調

リケンNPRは、理化学研究所の発明をもとに、1927年に日本で初めて実用ピストンリングの製造を始めたリケンと、ピストンリングの製造を目的に1934年に設立された日本ピストンリングが、2023年10月に経営統合して誕生した。

現在の事業構成は、ピストンリング、カムシャフト、バルブシートなどを手がける自動車・産業機械部品事業が売上高の74％を占める。

このほか、配管用機材などの配管・建設機材事業が10.8％、熱エンジニアリングなどのその他事業が15.2％となっている。

リケンNPRの売上高構成比

2025年3月期の売上高は1703億4000万円（前年度比22.9％増）、経常利益は146億7800万円（同26.2％増）となった。

為替が円安方向に推移したことに加え、シンワバネスを子会社化したことなどが寄与し、増収を確保した。利益面でも、売価の上昇や原価低減活動の効果などにより増益となった。

一方、2026年3月期については業績予想を修正した。売上高は当初予想より40億円減の1580億円（同7.2％減）、経常利益は16億円増の130億円（同11.4％減）を見込む。

売上高は顧客の生産台数減少や合弁事業解消の影響などで減少するものの、経営統合によるシナジー創出を含む生産性の改善や合理化、価格適正化の進展などにより経常増益となる見通しだ。

中長期の計画では、2027年3月期に売上高1800億円、経常利益率９％以上（経常利益162億円以上）を目標に掲げる。

さらに2031年3月期には、売上高2000億円、経常利益率12%以上（同240億円以上）の達成を目指す。

エンジン事業の収益基盤を維持しながら、M＆Aを成長の手段としてネクストコア事業をどこまで育成できるか。その成果が、リケンNPRの事業ポートフォリオ改革と中長期成長の行方を左右することになる。

リケンNPRの業績推移

文：M＆A Online記者 松本亮一

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