ラーメンチェーンの「Trailhead Global Holdings」複数ブランド化を推進　M＆Aで店舗数4倍超へ

ラーメンチェーン山小屋を展開するTrailhead Global Holdings＜3358＞は、M＆Aによって飲食のブランド数を増やし、複数ブランドを展開する企業形態への転換を推進する。

現在はラーメンを中心に焼肉やハンバーガーなどの業態を展開しており、今後は収益性が高い高価格帯ゾーンの拡充とともに、デリバリーやテイクアウトなどの中食需要に対応する業態の開拓を進める。

今後5年間に成長投資として40億～50億円を投じ、2031年3月期には現在の店舗数の4倍超に当たる500店体制を目指す。このうち半数近い245店舗はM＆Aによる取得を想定している。

2025年以降に6件のM＆Aを実施するなど、すでにM＆Aを軸とした成長戦略を進めており、今後もハイペースでのM＆Aが続きそうだ。

デリバリーなどの中食業態を開発

Trailhead Global Holdingsは2026年1月に、M＆Aの推進に伴い多様化する事業の管理体制を強化するため、持ち株会社体制に移行した。

あわせて社名をワイエスフードからTrailhead Global Holdingsに変更した。

新社名は、祖業のラーメン店「山小屋」のイメージを継承し、Trailhead（トレイルヘッド＝登山道の起点）という言葉に、多ブランド飲食業の頂を目指すとの意味を込めた。

M＆Aや出店の強化により、取得事業の育成やシナジー創出、海外市場の開拓を進め、直線的な成長ではなく、加速度的な成長を目指すとしている。

2026年2月時点でラーメン店103店舗、焼肉店5店舗、ハンバーガーやフレンチレストラン、寿司居酒屋などのその他専門店6店舗の、合わせて114店舗を展開している。

ラーメンや焼肉は日常利用（低価格帯）の店内飲食として位置付ける。一方、ハンバーガーやフレンチレストラン、寿司居酒屋、高級焼肉は高価格帯の店内飲食とする。

今後は、多様な味へのニーズ対応や顧客層の拡大、客単価の向上、ブランド間の調達効果の発揮を狙い、M＆Aを活用して収益性の高い高価格帯ゾーンを中心にブランドを拡充する。

同時に、デリバリーやテイクアウトなど中食需要に対応する業態の開発を進める。

すでに日常利用の分野では、高級焼肉店発のサラダボウル業態や、寿司居酒屋の新業態開発を計画している。

加えて、高価格帯のデリバリーやテイクアウトといった未開拓分野についても、M＆Aを活用して拡充する。

あわせて、海外についても中国や東南アジア、中東など、人口増加が続く地域を中心に事業展開を進める。

事業拡大に適したパートナーを選定し、その協力を活用しながらブランドをスピーディーに展開する計画で、この過程でもM＆Aの活用が見込まれる。

5年で10倍超の成長目指す

Trailhead Global Holdingsは2026年2月に、2027年3月期～2031年3月期の5年間の中期経営計画を策定し、複数ブランドを展開するM＆A戦略を打ち出した。

以前から飲食ブランドの多様化を進めていたが、この中期経営計画でM＆Aによる多業態化のターゲットや店舗数目標などを具体化した。

2025年からM＆Aを積極化しており、焼き肉店運営のYappaの子会社化、恵比寿のフレンチレストラン「ロティサリーブルー」事業を取得した。

さらに高級焼き肉店「焼肉BEEFMAN横浜」の取得、寿司居酒屋運営のKINKA FAMILY JAPANの子会社化、ハンバーガー店経営のバーガーレボリューションの子会社化を相次いで発表。複数ブランド展開を加速している。

神戸牛焼肉 當麻（とうま）

2026年3月には、ITコンサルティングやシステム開発支援を手がけるSBWorksの子会社化を決定した。

中期経営計画では複数ブランド化と並び、デジタル・フードテック戦略による「次世代店舗」の確立を掲げている。

AI（人工知能）を活用したソリューションに強みを持つSBWorksを取り込み、次世代店舗の実現につなげる。

2025年3月期は売上高14億6000万円（前年度比2.7％増）、営業利益2500万円（同31.3％減）となった。

最終年度の2031年3月期には売上高200億円（2025年3月期比約13.7倍）を目標とする。

5年で10倍超の成長を目指す中で、M＆Aは成長を支える重要な手段となりそうだ。

Trailhead Global Holdingsの2025年以降の適示開示M＆A

文：M＆A Online記者 松本亮一

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