レバレジーズ、障がいの見えない壁をVRで可視化 -「違いを力に」で優秀賞

レバレジーズは6月10日、One HRが主催する「HR’s SDGsアワード2026」の「違いを力に」部門で優秀賞を受賞したと発表した。発達障がいの当事者視点をVRで疑似体験する「VR体験型研修」が評価されたもので、同アワードの受賞は2年連続となる。同社では現在、約180人の障がいのある社員が働いており、その多くが精神障がいや発達障がいの特性を持つという。今回評価された研修は、役員や業務上で障がい者従業員と接点を持つ担当者を対象に、発達障がいの特性をVRで一人称視点から疑似体験する内容。あわせて「言葉の受け取り方の違い」を当事者の視点から解説することで、働きやすい職場づくりに必要な配慮やコミュニケーションを考える機会としたという。「違いを力に」部門は、制限や制約にとらわれることなく働ける仕組み・文化の創出を評価するもの。同社は障がい特性を理由に「できること」を制限するのではなく、組織側が柔軟に環境を整える「調整の余白」を持つことを重視しているという。本選および授賞式は6月19日、東京ビッグサイトで開かれるRX JAPAN主催「HR EXPO」会場内で実施される。本選ではピッチ審査を行い、最優秀賞6社からグランプリと準グランプリを決定するほか、優秀賞企業6社もピッチを実施し、来場者投票でオーディエンス賞を選出する。同社からはワークリア事業責任者の津留有希子氏が登壇し、受賞に至った背景や取り組みを紹介する予定だ。ワークリア事業責任者の津留有希子氏は「2年連続の受賞を大変光栄に思う」とした上で、「現場には『目に見えない特性への接し方の不安』という心理的な壁があった」と研修導入の背景を説明。「当事者の視点や感覚を『自分事』として実体験してもらうことで、共に働く社員から自発的な歩み寄りが生まれ、業務の切り出しや職域の拡大につながった」と成果を語った。その上で「障がい者雇用を企業の『資産』に変えるための『調整の技術』を今後も社会に広げていきたい」とコメントしている。同社の障がい者雇用は、精神・発達障がいのある社員が9割を占める中、業界平均の約1.5倍の定着率を維持し、直近3年で約270%の組織拡大を遂げたとされる。2026年7月には法定雇用率が2.5%から2.7%へ引き上げられる予定で、障がい者雇用の重要性が一段と増すと見られている。「HR’s SDGsアワード」は有志団体「One HR」が2024年に開始したもので、300万社以上ある日本企業の中から、個人と企業の成長に貢献する施策や制度に光を当て、その知見を全国の企業へ広めることを目的に開催されている。○編集部メモレバレジーズが運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア」では、2026年7月に施行される法定雇用率の引き上げに先駆け、企業の経営層や人事担当者を対象としたVR体験型研修を2月に開催。同様のイベントは6月22日・23日にもセミナーの形で開催される予定で、身体・知的障がい者だけでなく、発達障がいを抱える労働者の目線を体感・理解するための取り組みとして注目を集めている。

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