「残ったのは借金100万円」“サブカルトークライブ配信”に商機を見出した34歳男性が直面した、あまりに“世知辛い現実”

「阿佐ヶ谷ロフトA」というトークライブハウスで働いていた私が、コロナ禍という「特需」を追い風に独立を果たしたのは2022年の4月のことだ。配信メインなら小規模でもやっていけると見込み、配信スタジオ「TALKING BOX」を立ち上げた。
　当時は小さな起業というのが脚光を浴びており、自分が生きていける程度のビジネスをして暮らそうというのが流行っていた。私のビジネスモデルもその形態だろう。

　有料配信で収益を得る構造で、客席の収容人数は10人。配信が売れれば売れるだけ利益は懐に入る。当初は目論見通り好調だったのだが、コロナウイルスの扱いが「5類」に移行し、人々が街へと戻った時、待っていたのは厳しい現実だった。反動に伴い、「小さく始めて個人で稼ぐ」ことへの期待と現実のギャップが浮き彫りになってしまった。

　これはコロナ禍の波に乗って起業したものの、4年間で閉店することになった元ライブハウス店員（34歳）の克明な記録である。

サブカルの聖地での下積み生活

　1995年7月、新宿富久町（のちに歌舞伎町へ移転）に一つのライブハウスが開業した。「ロフトプラスワン」。創業者の平野悠氏は、音楽ライブではなく「人が集まって喋る場所」を作ろうと考えた。

　当時のテレビや新聞が絶対に扱わないテーマ、あまりに過激で表舞台に立てない人物たちが、ステージ上に集まる。右翼に左翼、元受刑者、オタクカルチャーの論客、新興宗教の元幹部まで多種多様な顔ぶれだ。

　客は酒を呑みながら、壇上の演者とヤジや質疑応答でバトルを繰り広げる。こんな文化に憧れて、私は2015年4月にロフトプラスワン系列の阿佐ヶ谷ロフトAというトークライブハウスにアルバイトとして入った。主な作業は居酒屋と大差がない。料理やドリンクを作り、客へ提供する。ただ、無料でトークライブを見れる環境は魅力的だった。

サウナで企画を搾り出す泥臭い日々

　アルバイト時代から企画立案や、演者の手配、動員業務に携わっていたところ、2018年に正社員に昇格、阿佐ヶ谷ロフトAのブッキング担当を任せてもらえることになった。

　今までは、空き枠に自分が考えたイベントを組み込むだけだったが、1ヶ月のスケジュールを埋めて会社の利益を上げていくことに集中しなくてはならない。

　これがなかなか難しく、人気著者の最新作刊行にあわせた記念イベントを打診したり、新作アニメが放送するタイミングには関係者に座談会を提案したりしていく。数ヶ月経って忘れた頃に、「イベントやりましょう」と返事をいただくことも多い。

　1日に何十件もの営業メールを送り、無事イベントが決まると安堵するような日々が続いた。突然イベントが中止になって空きができた際には、お客さんが数人しかいない中、自分たちが壇上に上がってたわいのないことを話したりして、泥臭く毎日営業を続けていく。

　企画を絞り出すためにサウナに通い詰める日々が続いた。サウナにいくと画期的なアイデアをひらめくような気がしていたからだ。

試行錯誤を続け、ノウハウを蓄積

　トークライブ業界が絶好調だった2020年、ご存じの通りコロナウイルスが猛威を奮った。大阪のライブハウスでクラスターが発生したらしく、ライブハウスがコロナウイルス感染拡大を助長しているかのごとく、大々的に報道された。

　阿佐ヶ谷ロフトAでも、3月と4月の公演がどんどん中止になっていった。キャンセル料の補償もないまま、家賃と人件費の固定費だけが重くのしかかる。営業を強行すれば叩かれるが、休業を選べば潰れるジレンマに陥った。

　しかし、ロフトグループは過去にイベントをネット配信していた歴史があるので、この状況を打破するには有料配信に移行するしかないと思い立った。すぐに機材を揃えてチケット販売のプラットフォームを整えた。このスピード感はさすがである。

　緊急事態宣言が発令されたことに伴い、会場に客を入れない無観客有料配信という初の試みが行われた。客が一人もいない空間で、演者がマイクとカメラに向かってひたすら喋り続けるなんとも異様な光景だ。

　国から営業自粛を求められているにもかかわらず、補助金は100万円しかおりなかった。家賃にすら届かない店舗もあるだろう。

　我々裏方スタッフは、触ったことのない配信機材を「あーでもない、こーでもない」と手探りで進めて行った。この機材は熱を持つと壊れるからファンで冷やさなくてはいけないなど、徐々にノウハウを蓄積していく。

　ロフトグループは銀行から2億円以上を借入れて、10店舗以上ある系列店の存続を目指した。
　

配信バブルに背中を押され、独立を決意

　状況を少しでも改善するべく配信イベントを毎日企画した。

　この時期、動員は気にせず好きなイベントをどんどん打って良い方針になった。今までは動員が50名以下で損益分岐点を下回るイベントは避ける必要があったが、実験的なブッキングに挑戦できる土壌が整ったのだ。

　2021年に入っても感染拡大は収まらず、1日に6万円の協力金が出るようになり、放っておいても店の維持ができる状態へ変わった。

　カルト的な人気を誇る漫画家を集めたお絵描きライブや、異色な組み合わせの座談会、個人的に話を聞きたい演者さんを呼んで公開インタビューをしたりなど、実験的な企画を月に15本ほど打つ。

　すると、案外配信が伸びるのだ。一回の企画で8万円ほどチケットが売れ、半分ギャラとして支払ったとしても4万円が手元に残る。会社の売り上げとしてはイマイチかもしれないが、個人事業としては十分に生計を立てられるのではないかという考えが脳裏によぎった。

　育ててくれた会社には不義理な考え方だが、店のブッキング担当枠には限りがあるため、自分が留まり続ける状況は避けるべきと思い、2022年3月末で退社をすることにした。

貯金ゼロで起業するには…

　まずは物件探しだ。家賃はなるべく安く、人を10人くらい入れられるスペースを探したところ、南阿佐ヶ谷に良い物件を見つけた。初期費用は80万円かかるという。

　ライブハウス業界の給与水準は決して高くはなく、貯金は皆無だった。毎月カツカツで暮らしてる中での起業なので、ゼロから資金を集めなくてはならない。失業手当で暮らしているので余裕はなかったが、コロナ禍でどこも店がやっておらず、無駄な支出を抑えられたのが不幸中の幸いだった。
　
　日本政策金融公庫の法人融資ならば代表個人の連帯保証が必要ないという情報を得たため、金を節約するため、行政書士に頼らず自分で合同会社を設立した。

　資金を調達するために、まずは公庫に足を運んだ。しかし、貯金が100万くらいないと融資は困難とのこと。もちろん審査は降りず、自治体が斡旋する創業支援資金を頼る方針に切り替えた。

見切り発車感はあるが、準備は整った

　杉並区産業振興センターに足しげく通ったところ、融資を斡旋してもらえることになった。

　過去に使用実績のある機材類をAmazonのリストにまとめ、見積書を作成して金融機関へ提出したところ、運転資金と合わせて240万円を借りられた。

　物件の契約期限に対して融資の実行が遅延するスケジュールであったため、、「借入金が振り込まれたらすぐ返す」という約束で親族にお金を借りた。

　並行して、自力でホームページを作ったり、チケット販売プラットフォームを整えたりした。機材が届いたので配信ができる環境を着々と整えていく。

　2022年の8月。物件の契約完了に伴い、前職時代にお世話になった演者さんにひたすらメールを送りまくる。

「南阿佐ヶ谷にTALKING BOXという配信スタジオをオープンしたので出ていただけないでしょうか？　出演料はチケット代の半分をお返ししております」

　イベントの売り上げが1万5千円に満たなければ出演料はなし。店の維持費は返済額を含めて毎月17万円程度。営業は9月からスタート予定だ。かなり見切り発車だが仕方がない。すると9月だけで25件のイベントが決まった。

あっという間に訪れた厳しい現実

　イベント箱の運営は、常に1ヶ月先のブッキングをし続けていく自転車操業だ。これが止まると経営が立ち行かなくなる。

　蓋を開けてみたら9月の売り上げは控えめながら前職の手取りくらいになった。さらに翌月は50万円ほど手元に残った。毎月の売り上げを平均すると手取り35万円程度の売り上げだ。好スタートを切れた要因は、開店直後の祝儀の意味も込めてか、豪華なゲストの方々が多数出演してくださった点が大きかった。

　しかし、2023年5月8日、コロナウイルスが5類の扱いになった。飲食店やライブハウスは通常営業ができるようになり、人々の足が徐々にリアルの現場へと向かって行った。通いきれないほどのライブが日常に徐々に戻ってきた。

　今まで配信でチケットを買ってくれてた人が少しずつ離れていく。今までは応援の意味も込めてチケットを買ってくれていたのだろう。売り上げは毎月減少し、手取りは10万円ほどにまで落ち込んでしまった。

　また、一人でブッキングをしていると惰性化してしまい、思考停止で過去のイベントの焼き直しをするようになる。客足がさらに遠のく悪循環に陥ってしまった。

　人気のある演者さん達も日常を取り戻し、気軽にトークライブに参加してくれなくなっていった。

延命に成功するも、かつての熱量は戻らず

　3年目の更新を迎えるにあたって、毎月綱渡りの運営だったので、更新料が貯められなかった。どうしようかと悩んでいたところ、「このまま無くすのはもったいない」と、関係者から助け舟が届いた。イベントでお世話になっている芸能プロダクションを運営している会社が更新料を払ってくれるそうだ。

　加えて業務の一部委託を打診された。毎月15万円の委託料を受け取り、プロダクション側は主催イベントの会場費から採算を合わせていく。

　私の業務は、配信機材のオペレーションだ。合間にTALKING BOXとしても借入金を返済するために、レギュラーイベントや持ち込みの企画は続けて行った。

　しかし、一度楽をする方向へ舵を切ってしまうとどんどんダメになっていってしまう。トークライブを企画する熱量がどんどん失われてしまい、新しいものを産み出そうと思う気力が途絶えてしまった。5年目の更新で支えてくれていた芸能プロダクションも赤字続きなので手を引きますと言われてしまった。

　せっかく作った会場なので残しておきたい気持ちはあった。高円寺の再開発による強制立ち退きに直面したライブハウス「無力無善寺」さんの移転先になればと協議を進めたが、不動産屋曰く「トークライブは良いですが、音楽ライブはダメです」とのこと。

　心が折れてしまった私はTALKING BOXを閉店することにした。残ったのは100万円ほどの借金だ。

飽和する業界での勝ち筋は…

　いま、トークライブハウス業界では、集客力のある演者が取り合いになっている。どこの箱も出ている演者のラインナップが似たり寄ったりだ。

　出演者がどの会場を選ぶかの判断基準は、会場のネームバリュー、ブッキング担当者との信頼関係、企画の面白さ、そしてギャラの4点だと思う。

　トークライブは開催場所を選ばないのが魅力だ。その気になればBARでも区の施設でもどこでもできる。チケット販売も配信もスマホ一つで簡単にできる時代だ。

　これからもどこかに、新しいトークライブハウスができ、ひっそりとなくなっていくのだろう。

＜TEXT／山崎尚哉＞

【山崎尚哉】
’92年神奈川県鎌倉市出身。ライター業、イベント企画、映像編集で生計を立てています。レビュー、取材、インタビュー記事などを執筆。Twitter:@yamazaki_naoya