2026年度 SNS利用動向に関する調査

■ 2025年末の国内SNS利用者数は8,519万人、2027年末には8,620万人へ拡大■ 利用率はLINEが71.1％で首位、YouTube 67.6％、X 45.4％、Instagram42.0％が続く■ 利用者満足度はYouTubeが77.7ポイントで首位、動画サービスへの評価が高い■ 未成年のSNS利用に関しては「18歳未満の利用制限」を望む声が過半数を占める■ SNSごとに異なる利用者層に分かれる傾向、年代に応じた使い分けが進む ICT総研（東京都中央区）は2026年7月28日、全国のインターネットユーザー2,068人を対象にSNS利用動向に関するアンケート調査を実施し、その調査結果を発表した。■ 2025年末の国内SNS利用者数は8,519万人、2027年末には8,620万人へ拡大 2025年末のSNS利用者数は8,519万人となり、ネット利用者に占める利用率は79.7％となった。2026年末には8,560万人、2027年末には8,620万人まで拡大するとICT総研では予測している。国内では人口減少が続く一方で、SNSは家族や友人との連絡だけではなく、動画視聴、情報収集、行政サービス、企業とのコミュニケーションなど生活インフラとして定着しており、利用率は今後も緩やかな上昇が続くと考えられる。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19182/30/19182-30-23bcc80eb5ebfe62d14c35c29252d462-642x345.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ 利用率はLINEが71.1％で首位、YouTube 67.6％、X 45.4％、Instagram42.0％が続く 利用率トップはLINE（71.1％）で、YouTube（67.6％）、X（45.4％）、Instagram（42.0％）が続いた。 LINEは全年代で利用される国内最大のコミュニケーションサービスとなっている。一方、YouTubeは動画視聴だけではなく情報検索や学習用途にも利用が拡大している。 またInstagramやTikTokではショート動画の普及により、商品や飲食店、旅行先などをSNS上で検索する利用スタイルが一般化している。利用者は一つのSNSだけではなく、目的に応じて複数サービスを使い分ける傾向が定着している。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19182/30/19182-30-b4ec78350aa8d358b532a8b19850358e-652x367.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ 利用者満足度はYouTubeが77.7ポイントで首位、動画サービスへの評価が高い SNSの利用者満足度を100点満点で比較したところ、最も満足度が高かったのはYouTube（77.7ポイント）で、TikTok（77.6ポイント）、Pinterest（77.6ポイント）、Instagram（77.2ポイント）が続いた。 動画コンテンツを中心とするサービスが上位を占めており、レコメンド機能や検索性、コンテンツの充実度が高く評価されている。LINEは生活インフラとして広く利用されているものの、日常利用が当たり前となっていることもあり、満足度は75.3点となった。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19182/30/19182-30-72f4699887b4fc15b84b97e42347057d-652x410.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ 未成年のSNS利用に関しては「18歳未満の利用制限」を望む声が過半数を占める 未成年のSNS利用に対する意識をまとめた結果、最も多かった回答は「15歳未満は利用できないようにすべき」（21.8％）で、「保護者が管理できる状態で利用すべき」（19.2％）、「18歳未満は利用できないようにすべき」（17.6％）といった意見が多かった。 また「未成年であっても自由に利用して良い」と回答した人は6.1％にとどまった。 SNSは日常生活に不可欠なサービスとなっているものの、誹謗中傷や詐欺、個人情報漏えいなどのリスクも指摘されている。利用制限だけではなく、保護者や学校によるデジタルリテラシー教育の重要性が高まっていることが今回の調査からも読み取れる。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19182/30/19182-30-d766f751e023808ab7e18879d4484c8a-647x407.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■ SNSごとに異なる利用者層に分かれる傾向、年代に応じた使い分けが進む サービス別の年齢構成を見ると、LINEは60歳以上が19.5％を占めるなど年代による偏りが比較的小さく、家族や友人との連絡手段として幅広い世代に定着していることが分かった。また、YouTubeも15～29歳が26.4％と最も多いものの、60歳以上も16.7％を占めており、動画視聴だけでなく情報収集や学習用途など、世代を問わず利用されるサービスとなっている。 TikTokは15～29歳が39.2％、Instagramは31.5％、X（旧Twitter）は29.5％を占め、若年層の利用割合が高い結果となった。さらに、Discordでは15～29歳が55.7％、Pixivでは49.5％、BeRealでは若年層への集中がより顕著であり、ゲームや趣味、クリエイティブ分野を中心としたコミュニティサービスとして利用されていることがうかがえる。 Facebookは50代以上の利用者が約5割を占め、他のSNSとは異なる利用者層を形成している。今回の調査から、利用者は目的や年代に応じて複数のSNSを使い分ける傾向が一層明確になっており、企業や自治体にとっても、ターゲット層に応じたSNSの選択が情報発信やマーケティング戦略の重要なポイントになると考えられる。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19182/30/19182-30-92cf5c9e5fa9daeb9b24be5f8a185815-640x552.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 今回の調査では、国内SNS市場は成熟期を迎えながらも利用者数は引き続き増加し、2027年末には8,620万人に達すると予測された。LINEやYouTubeが高い利用率を維持する一方、動画を中心としたSNSの存在感はさらに高まっている。また、利用者は目的に応じて複数のSNSを使い分ける傾向が定着しており、SNSはコミュニケーションだけでなく、情報収集や検索、購買行動を支える社会インフラへと進化している。しかし、未成年の利用や情報の信頼性、セキュリティなどに対する関心も高まっており、安全に利用できる環境整備とデジタルリテラシーの向上が今後の重要な課題となるだろう。【本資料の調査結果・推計データについて】＊ この調査は、インターネットユーザー2，068人へのWebアンケート調査、SNS運営会社・関連企業の情報収集、各種公開資料などをまとめて分析したものである。＊ 本資料におけるSNSとは、不特定多数のネットユーザー間の交流や情報収集を促進する商用サービスとして定義している。＊ 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。＊ 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。＊ 本資料は報道・ニュースメディア向け資料であり、ICT総研の許可無く、データ、グラフ等を広告および販促活動に利用することを禁止する。＊ 本資料に記載された文章、グラフ等を報道、各種ホワイトペーパー、セミナー資料、学術研究資料等に転載する場合は、「ICT総研調べ」「出典：ICT総研」などの表記を加えて下さい。■本リリースに関するお問い合わせ先株式会社 ICT総研 広報担当〒103-0004 東京都中央区東日本橋2-27-24 イクソン日本橋ビル4階TEL：03-6206-0941 ホームページ： https://ictr.co.jp/企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000030.000019182.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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