転売対策の巻き添えに…… photo/Getty Images
チケット転売摘発で大炎上
マンチェスター・ユナイテッドが実施したチケット転売対策が大きな物議を醸している。英紙『THE Sun』によると、クラブは1698語に及ぶ異例の声明を発表し、今回の対応に至った経緯を詳細に説明した。
事の発端は、クラブが組織的なチケット転売を防ぐため、不審なログイン履歴が確認された会員アカウントに利用制限をかけたことだった。
ユナイテッドは、6人以上でログイン情報を共有していたアカウントを転売目的の可能性が高いと判断。大量のアカウントを一時的に凍結した結果、多くのサポーターが自身のアカウントにログインできなくなり、SNS上では「正規会員なのに締め出された」「チケットを購入できない」といった不満が噴出した。
サポーター団体“Manchester United Supporters' Trust(MUST)”にも苦情が相次ぎ、クラブの対応を疑問視する声が広がった。
こうした批判を受け、ユナイテッドは公式サイトで1698語に及ぶ長文声明を公開した。
声明では、「本物のユナイテッドファンが公平にチケットを購入できる環境を守り、組織的な転売やチケットシステムの悪用を防ぐことが目的だった」と今回の措置を説明。調査の結果、わずか1台の端末から1088件もの会員アカウントにアクセスがあったことを確認したと明かし、これを組織的な転売行為の証拠の一つとして挙げた。
また、クラブは「今回の対応によって、本当に動揺や苦痛を感じた方がいたことは認識している」と理解を示し、調査終了後には詳細な結果を公表すると約束。サポーターから寄せられた意見や指摘に感謝の意も表した。
ただし、謝罪の言葉は最後までなく、自らの対応については「チケット制度を守るために必要な措置だった」との立場を崩さなかった。
一方、『THE Sun』は、高度な手法を使う一部の転売業者は今回の取り締まりを回避していたとも報じている。そのため、一般ファンに影響が及んだ一方で、本来取り締まるべき転売業者を完全に排除できたわけではないとの指摘も出ている。
転売対策を強化するクラブの姿勢に理解を示す声がある一方、正規のサポーターまで巻き込んだ今回の対応には批判も強い。ユナイテッドが今後公表するとしている調査結果に注目が集まっている。

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