原油相場、当面は「戦時下のレンジ」で推移

　中東情勢の動向などを背景に原油相場は目下、「戦時下のレンジ」で推移しています。停戦協議は歴史を変えるには至らず、輸送リスクも依然として残っています。

「戦時下のレンジ」を維持する原油相場

　図1のとおり、2026年2月28日に中東情勢が急速に悪化して以降、NY原油先物価格は90ドルを挟んだプラスマイナス20ドル程度の範囲（レンジ）で推移しています。

出所：Investing.comのデータを基に筆者作成

　上昇して110ドルに接近すると、米国経済へのマイナス要因の側面を持つ「米国の利上げ確率の上昇」、広範囲の素材・輸送コストの上昇による「世界経済の悪化懸念」などが上値を抑えます。

　下落して70ドルに接近すると、米国経済へのプラス要因の側面を持つ「米国の利上げ確率の低下」、情勢悪化直後の水準に達したことによる中東リスクの再認識拡大、などが下値を支える一因になり得ます。

　その他、米国の原油在庫（戦略備蓄）が急減していること、将来的にホルムズ海峡を航行できるようになった場合に航行コストが増加する懸念があること、主要産油国が今年11月の会合で協調減産を継続する可能性があることなども、下値を支えていると考えられます。

　これが、中東情勢の悪化直後から続く「戦時下のレンジ」が形成されている背景です。図2は、長期視点のNY原油先物価格の推移です。この戦時下のレンジは、長期視点の高値水準にあたります。

出所：Investing.comのデータを基に筆者作成

　戦時下のレンジが続くことは、原油相場が長期視点で高止まりすることを意味します。筆者は、中東情勢を鎮静化させることは大変に困難であるため、当面、このレンジで推移すると考えています。

やはり60日間で歴史を変えられなかった

　図3のとおり、2026年6月、米国とイランは戦闘終結に向けた協議を開始するための覚書に署名しました。

出所：各種情報源を基に筆者作成

　この覚書は、トランプ米大統領、バンス米副大統領、イランのガリバフ国会議長が署名し、60日間で、恒久的な停戦や安全保障、核問題、経済制裁などについて協議し、最終合意を目指すという内容でした。

　イラン革命（1970年代後半）後、およそ半世紀にわたり対立を続けてきた両国が交渉のテーブルについたことは大きな前進であり、市場でも「中東情勢は劇的に改善するのではないか」との期待が広がりました。

　しかし、この60日間で歴史を大きく変えることはできませんでした。二国間だけで完結する問題ではないためです。核開発、安全保障、経済制裁、宗派対立、中東の周辺国との関係、さらにはイランが影響力を持つとされる武装組織の存在、イランに影響力を持つとされる非西側諸国の存在など、多くの課題が複雑に絡み合っています。

　一度、署名が破棄されたことは、今後の交渉をより難しくしたといえます。双方が今まで以上に疑心暗鬼になり、仲介国があったとしても、交渉のテーブルに着くことを拒む可能性が高まったためです。

　図4は、2026年下半期の原油相場を左右する主な要因を整理した資料です。当初、多くの市場関係者は、60日間の協議が順調に進めば、中東情勢の鎮静化によって原油相場は急落すると考えていました。しかし、この前提が崩れ、逆に反発色を強めています。

　また、短期的な原油相場の反落を受けた利上げ確率の低下、米中間選挙を前にしたトランプ大統領からの「予防的利下げ」の発言が出ることへの思惑など、株高・原油高の図式が強める観測が浮上しています。

出所：各種情報源を基に筆者作成

　さらには、中東情勢の再悪化（ホルムズ海峡、バブ・エル・マンデブ海峡の、二つの海峡の同時封鎖懸念）、中東の代替として機能している米国における原油在庫（戦略備蓄）急減、石油輸出国機構（OPEC）プラスによる協調減産の継続観測など、供給面を引き締める材料も存在しています。

中東産原油の輸出をさまたげる国・組織

　中東情勢において、イスラエルとイランの二国間の対立は重要なテーマですが、これらの対立だけが同情勢を左右するテーマではありません。図5が示すように、イランと関係が深いとされる複数のイスラム武装組織が中東の各地で活動しています。

出所：各種資料およびmap chartを用いて筆者作成 イラストはPIXTA

　レバノンのヒズボラ、パレスチナ自治区ガザ地区のハマス、イエメンのフーシ派は、イスラエルと対立しています。いずれも、イスラエルに対し、軍事的な攻撃を行っています。また、これらの組織の存在が原油市場に与える影響は、「輸送能力」を大きく左右し得る点にあります。

　中東産原油のほとんどは、タンカーに積載し、海を渡って輸送されます。このため、ホルムズ海峡やバブ・エル・マンデブ海峡などの海上交通の要衝を安全に通航できなければ、世界各国へ原油を届けることができません。

　ホルムズ海峡を実質的に支配しているとされるイラン革命防衛隊は、米国との交渉を注視しています。交渉のきっかけや内容次第で、自国が望む核開発の推進を否定するイスラエルの軍事的な動きが活発化する可能性があるためです。

　自国の安全保障という名目で核開発を続けたいイランと、対立する国（イラン）の軍備拡大を阻止したいイスラエルの思惑は、米国とイランが交渉を再開することを難しくしています。

　このことは、ひいては、ホルムズ海峡の自由な航行を実現することを難しくしているといえます。イラン革命以降に拡大したイスラエルとイランの間のわだかまりを解かなければ、一連の問題は解決できないでしょう。（数十日で解決できる問題ではない）

　図6は、主要な海上交通の要衝を通過したタンカーの推移を示しています。

出所：Port Watchのデータより筆者作成

　それに加え、2023年10月のハマスによるイスラエル奇襲後、フーシ派が紅海周辺で商船への攻撃を繰り返した影響を受け、バブ・エル・マンデブ海峡を通過したタンカーの数が大きく減少したことも分かります。（図内の赤い矢印）

　中東の武装組織による活動は、世界のエネルギー供給網を左右する大きなリスクです。原油市場が「戦時下のレンジ」から抜け出せない背景には、こうした輸送リスクが依然として解消されていないことが一因に挙げられると、考えられます。

株価指数は「戦争が続いているから」上昇

　一般的に、戦争は株式市場にとって悪材料と考えられています。軍事衝突が発生すれば企業活動が停滞し、景気が悪化する懸念が強まるためです。

　しかし、2026年の株式市場は、それと異なる動きを見せました。中東で戦争が続いているにもかかわらず、図7が示す米国のS＆P500種指数をはじめ、さまざまな主要な株価指数は史上最高値を更新しました。

出所：Investing.comのデータより筆者作成

　この背景を理解する上で重要なことは、図8で示した戦時下における「懸念」と「期待」の関係です。戦争が始まった直後、市場は原油供給の混乱、インフレ再燃、世界経済の悪化などを強く懸念しました。しかし、時間の経過とともに、その懸念を打ち消すように、株式市況では新たな期待が次々と膨らみ始めました。

出所：筆者作成

　株式市場にもたらされたのは、大型新規公開株（IPO）への期待、AI関連企業への期待などです。中東情勢を巡る懸念が大きくなればなるほど、こうした期待が大きくなったふしがあります。

　ある著名な株式のアナリストは、株価指数の高値更新について「株式市場では戦争は終わった」とさえ、述べたほどです。金融業界を挙げた楽観ムードは、戦時下の株式市場を高値に導きました。

　株価指数が上昇したのは、「戦争が終わる」と考えられたからではなく、戦争が懸念を振りまく中で、それを上回る期待が形成され、その懸念が覆い隠されたためです。先述のアナリストは、株式市場は半年から1年先の思惑を織り込んで今動く、と述べています。

　まさに、目の前で起きている懸念ではなく、その先に起き得る関連企業を取り巻く期待が、株価指数を左右する重要な要因となったのです。そのため、中東情勢を巡る懸念が消えていないにもかかわらず、株価は上昇を続けるという、一見すると矛盾した現象が生じました。

　図7を長期で見ると、株価指数はブラックマンデー、リーマン・ショック、新型コロナウイルス禍など、数多くの危機を乗り越えて最高値を更新してきました。その過程で、「懸念（≒恐怖）」と「欲（≒期待）」の綱引きが繰り返されてきたといえます。

　2026年のイラン戦争時も、まさにその一例です。中東情勢を巡る懸念が日を追うごとに大きくなる一方で、それを打ち消すように株式市場で期待が増幅しています。現在の株価指数の上昇は、「戦争が続いているから」こそ生まれた結果であると、筆者は考えています。

暴力は形を変えながら存在し続けている

　ここまで見てきたように、中東での戦争は原油相場だけでなく、株式市場や世界経済にも大きな影響を与えています。では、なぜ人類は戦争をやめられないのでしょうか。

出所：筆者作成

　暴力には、「見える暴力」と「見えない暴力」の二つがあります。見える暴力とは、戦争やテロ、武力衝突など、人命や建物に直接的な被害をもたらすものです。一方、見えない暴力とは、インフレや貧困、経済制裁、サイバー攻撃、情報操作、ハラスメントなど、人々の生活や経済活動に間接的な負担を与えるものを指します。

　第2次世界大戦後、人類は国際法や国際機関の整備、民主主義の拡大などによって、見える暴力を抑えようと努力してきました。その結果、国家間で全面戦争が起こる頻度は一定程度抑えられてきました。

　しかし、その一方で、経済制裁や資源の武器利用、エネルギー価格の高騰、SNSを通じた情報戦など、新たな形の見えない暴力が拡大しました。消えたというよりも、姿を変えたと考えることもできます。（問題1）

　また、情報通信技術の発達によって、不正や不満が可視化されやすくなりました。それ以前は見えなかった対立や格差がSNSなどを通じて瞬時に共有され、新たな対立が生まれるケースも少なくありません。

　可視化は社会を改善する一方で、新たな分断を生み出すきっかけにもなり得ます。そして、その分断を抑制するには長い時間と忍耐が必要です。

　二つに分けて考えることで、暴力を取り巻く全体像が見えやすくなります。もし、中東での戦争の真の目的の一つに、見える暴力ではなく、見えない暴力が据えられていた場合、わたしたちは中東での戦争に対する考え方を変えなければならないでしょう。

　据えられているかどうかは、見える暴力の当事国のみ知り得るわけですが、今後の原油相場の動向を考える上で、こうした視点は重要であると、筆者は考えています。

[参考]エネルギー関連の投資商品（一例）

国内株式（NISA成長投資枠活用可）

INPEX（1605）
出光興産（5019）

国内ETF・ETN（NISA成長投資枠活用可）

NNドバイ原油先物ブル（2038）
NF原油インデックス連動型上場（1699）
WTI原油価格連動型上場投信（1671）
NNドバイ原油先物ベア（2039）

外国株式（NISA成長投資枠活用可）

エクソンモービル・ホールディングス（XOM）
シェブロン（CVX）
オキシデンタル・ペトロリアム（OXY）

海外ETF（NISA成長投資枠活用可）

iシェアーズ グローバル・エネルギー ETF（IXC）
エネルギー・セレクト・セクター SPDR ファンド（XLE）

投資信託（NISA成長投資枠活用可）

シェール関連株オープン
HSBC 世界資源エネルギー オープン

海外先物

WTI原油（ミニあり）

CFD

WTI原油・ブレント原油・天然ガス

（吉田 哲）