■投稿者プロフィール
ペンネーム:みかん
年齢・性別:41歳女性
同居家族構成:本人、夫、子ども
居住地域:関東地方
雇用形態:無職
世帯の月の収入:生活保護費10万円、夫の労働収入10万円
■「うつ病とパニック障害、過敏性腸症候群を発症し社会参加が難しい状況」
「うつ病とパニック障害を発症したことがきっかけで住民税非課税世帯になった」というみかんさん。
「症状が重かった時期は1人で過ごすことが難しく、主人が常に私から目を離せない状態で、就労の継続も困難になった。その後、うつ症状自体は改善したものの、過敏性腸症候群も発症した。体調面の不安から外出や社会参加が難しい状況が続き、現在に至る。主人はフリーランスで働いているが、部分的に生活保護を受給している」と説明されます。
現在はひと月当たり「生活保護費10万円、夫の労働収入10万円」で暮らしているそうですが、月の支出は「食費4万円、住居費7万円、光熱費2万円、通信費1万円、交通費5000円、日用品費3万円、趣味・娯楽費5000円、被服費5000円、で合計18万5000円」ほどかかるため、家計に余裕はない様子。
生活保護を受けていることで「医療費がかからないのはとてもありがたいが、最近何でも値上げされていて買い物が辛い。家がプロパンガスなのであまりお風呂を沸かせない。しかしぜいたくは言えない」と続けます。
■「自分も早く社会復帰したい」
住民税非課税世帯に該当することでさまざまな負担は減っているものの、「子どもが成人したので、子どもに対する手当・給付金などがなくなったことが痛手となっている」と話すみかんさん。
非課税世帯といえば世間からは、「ギャンブルや無駄遣いをしていて、税金泥棒だと思われていると思う。
最後に、日々の生活で大切にしていることについて「無駄遣いをしないように、お金のやりくりはアプリで管理している。規則正しい時間を過ごすように心掛けている。あまりネガティブなSNSの書き込みやネットを見ないようにしている」とコメントを残していました。
※住民税が非課税となる基準は自治体や世帯構成などにより異なります
※本文中のコメントは、投稿内容をもとに読みやすく再構成しています
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