新型コロナの情報収集は「テレビ」が最多、不安要素の混在も明らかに

　ビデオリサーチは、「ACR/ex調査」からまとめた新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う生活者の状況を5月13日に発表した。

　調査は、全国7大都市（東京50km圏、関西、名古屋、北部九州、札幌、仙台、広島）から無作為に抽出された12～69歳の男女に対して、回答専用タブレット端末を用いたインターネット調査「ACR/ex調査」によって、4月3～19日の期間に行われている。
　調査対象者に、新型コロナウイルス感染症についての観点でのメディアの位置付けを尋ねたところ、「積極的に収集する」「わかりやすい」「信頼できる」において「テレビ」が最も高かった。
　新型コロナウイルス感染症に関する情報に対する意識においても「テレビ」のスコアが最も高く、「最新情報を入手」「概要理解」「理解を深める」に関してはインターネットのニュースを約20ポイント上回っている。
　新型コロナウイルス感染症に対する不安度を尋ねた質問では、98％が「不安である」と答えており、最も不安なこと（複数回答）として「ウイルス感染対策商品の生産体制」（64％）が最多だったが、社会的混乱や要請による生活変化などを挙げる意見も5割以上に達した。
　新型コロナウイルス感染症について知りたい情報（複数回答）は、「対策商品の生産体制」（60％）が最も多く、他の上位項目でも感染に関する内容が多い。また、上位項目では70歳以上のスコアが12～69歳のスコアを上回っている。
　新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、生活に変化が生じた人は8割を超えており、外出自粛や休校などで増えた時間における最も高いメディア接触が「テレビのリアルタイム視聴」（71％）だった。なお、上位にテレビとインターネットを利用した視聴行動が多く含まれている。
　新型コロナウイルス感染症の影響で、利用が「増えた」という回答が「減った」を上回った買い物行動は、「キャッシュレス決済」（32％）で、70～74歳で「ドラッグストア」（37％）が多く利用された。
　利用が「減った」ものとしては、「デパートやスーパー」と「ディスカウントストア」が5割以上で突出して高い。また、全体として「減った」が「増えた」を上回っており、消費の減少傾向がうかがえる。
　調査対象者のうち、まとめ買いの経験がある人は約5割で、まとめ買いしたもの（複数回答）として「調理済み冷凍食品・インスタント食品」が最も多く、食品や衛生商品が上位を占めた。
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